結婚したら保険の見直しをしよう!夫婦が入るべきおすすめの保険とは
この記事の要点
- 1.結婚を機に保険の加入・見直しがおすすめされる理由は「死亡したときに遺族の生活を維持するため」「働けなくなったときの収入を維持するため」「医療費から家計を守るため」「夫婦で安定した老後生活を送るため」など。
- 2.結婚を機に加入を検討すべき保険は男性なら「収入保障保険」「就業不能保険」「個人年金保険」など。
- 3.女性なら「終身保険」や「女性保険」など。
- 4. 生命保険の加入や見直しを検討するなら、保険相談窓口で専門家に相談してみよう。
- 5. 保険相談窓口「ほけんのぜんぶ」では、無料で専門家があなたのニーズに合った保険を提案してくれます。
この記事は5分程度で読めます。
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目次
結婚を機に保険の加入・見直しがおすすめされる理由
独身のときは、自分の保障だけを考えておけば問題ありませんが、結婚すると自分のことだけでなくパートナーや今後生まれてくる子どもを含めた保障を考える必要があります。
保険はそもそも、生活を営むうえでのリスクに備えるものですが、結婚後に考えられるリスクとして以下のことが挙げられます。
結婚後に考えられるリスク
- 死亡によるリスク:遺族の生活費に備える
- 病気やケガによるリスク:治療費や収入減少に備える
- 老後のリスク:老後資金の確保
これらのリスクに万全に備えるために、結婚を機に保険への加入や保障内容の見直しが必要になるのです。
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ではそれぞれのリスクについて詳しく確認していきましょう。
死亡によるリスク:遺族の生活費に備える
結婚後、夫婦のどちらかが専業主婦(夫)になるようなどちらか一方だけが働く家庭の場合、収入を得ている人(扶養者)に万が一のことがあると、そこで収入が途絶えてしまいます。
このようなリスクに備えられる保険には、「終身保険」や「定期保険」などがあります。
保険種類 | 保障内容 |
終身保険 | 一生涯の保障が得られ、死亡したときや高度障害状態に陥ったときに保険金が支払われる |
定期保険 | 10年や20年といった一定期間の保障が得られるタイプと、60歳までや65歳までといったように所定の年齢までの保障が得られるタイプがある それぞれの期間内に死亡・高度障害状態に陥ったときに保険金が支払われる |
終身保険では扶養者が死亡または高度障害状態に陥ったときに、定期保険では保障期間内に死亡または高度障害状態に陥ったときに保険金が支払われ、それを遺族が今後の生活費に充てることができます。
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病気やケガによるリスク:治療費や収入減少に備える
病気やケガで入院や手術をすると、入院費や手術費、通院時の治療費や交通費などさまざまな費用がかかります。
また、病気やケガが治るまでは仕事を休業せざるを得ないこともあり、その間の収入が減少し家計に負担がかかる可能性があります。
注意点
- 会社員などであれば「傷病手当金」を受け取ることができますが、受け取れる金額は平均月収のおよそ3分の2程度であり、受け取れる期間は最長で1年6か月に限られています。
- なお、自営業や個人事業主のように国民年金にのみ加入している人は傷病手当金という制度はないため、休業しても受け取れる手当金はありません。
このように、病気やケガの治療費や治療期間の収入減少に備えるためには、「医療保険」や「就業不能保険」への加入がおすすめです。
保険種類 | 保障内容 |
医療保険 | 病気やケガで入院・手術をうけたときの治療費を保障する保険で、入院日数や受けた手術の種類などによって給付金が異なる |
就業不能保険 | 病気やケガで入院や療養するなど働けない状態が一定期間以上続いた場合に、毎月一定の給付金が受け取れる |
このような保険に加入すると病気やケガでのリスクに備えられ、より安心した毎日を送ることができるでしょう。
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老後のリスク:老後資金の確保
結婚したての頃は「老後」はまだ先のことでイメージしづらいかもしれませんが、「老後資金は2,000万円が必要」といったことを見聞きすると、早めに準備しておきたいという人もいるでしょう。
注意点
現在の現役世代の人が年金を受給する頃には、受給金額が今よりも少額になっている可能性や、受給開始年齢が65歳よりも遅くなっている可能性があります。
また、高齢になると心配なのが介護問題です。介護も公的制度がありますが、それだけでは不十分な場合は民間の保険で備えておく方法もあります。
こういった老後資金や介護費用に備えるために活用できるのが「個人年金保険」や「介護保険」です。
保険種類 | 保障内容 |
個人年金保険 | 契約時に定めた年齢まで保険料を納めることで、契約時に定めた年齢から年金が受け取れる。 受取期間は一定期間タイプと終身タイプがあり、年金で受け取るほかにも一括で受け取ることもできる。 |
介護保険 | 公的介護保険で不足する保障を補うために加入する保険。 所定の介護状態になった場合に、年金や一時金で給付金が受け取れる。 |
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働けなくなったときの収入を維持するため
死亡に限らず、病気・ケガ、精神疾患などによって、働けなくなるリスクもあります。
働けなくなった場合に公的保障だけでは不足する理由
- 厚生労働省の平成30年「国民生活基礎調査の概況」と平成29年「厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、一世帯あたりの平均収入は月35.3万円です。
- 働けなくなったときの傷病手当金や障害基礎年金・障害厚生年金の合計平均月収は10.2万円です。
- つまり働けなくなると、平均月25.1万円の赤字になる計算です。
- 万が一、世帯で主に収入を得ている人が働けなくなると、公的保障だけでは生活水準が下がってしまうことを覚悟する必要があります。
保険では、働けなくなったときの保障も備えられますよ。
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医療費から家計を守るため
病気・ケガをして、入院や手術をした場合の、家計への影響は大きくなる恐れがあります。
例えば、一度の入院にかかる費用は、次のようになります。
入院した人が負う経済的負担
- 過去5年以内に入院したことがある人の平均入院日数は15.7日
- 一度の入院で支払った平均自己負担額は20.8万円
- 病気・ケガでの入院が原因で逸失した収入の平均は32.0万円
(出典:公益財団法人生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」)
入院すると、医療費がかかるばかりか、収入も少なくなってしまうのです。
そのようなリスクも保険でまかなえるのです。
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夫婦で安定した老後生活を送るため
平均寿命が延び続け、老後資金が長い寿命を支えきれないリスクを「長生きリスク」と言います。
「老後2000万円問題」で話題となった、金融庁の「高齢社会における資産形成・管理」によると、老後資金は次のように考えられています。
老後資金問題
- 年金などから平均的な収入を得ている、65歳で退職した夫婦は
- 平均的な生活をすると、毎月5.5万円の赤字になり
- 95歳まで生きるとすると(平均寿命の延びが加味されています)
- 約30年間で1,980万円ほど不足する(5.5万円×12ヶ月×30年=1,980万円)
2,000万円は、簡単に貯められる金額ではありません。
そのような長生きリスクに、保険は備えられるのです。
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結婚を機に加入を検討したい保険【男女別】
結婚を機に保険の加入・見直しがおすすめされる理由がわかったところで、具体的に新たに加入を検討したい保険を男女別に紹介していきます。
男性が加入を検討したい保険
ここでは片働きにしろ共働きにしろ、男性が一家の大黒柱を担っていると想定します。
それは女性の社会進出が当たり前になっているとはいえ、まだ男性を家計収入の中心としている家庭が多いためです。
以上のことを踏まえて、男性が新たに加入を検討したい保険は次のとおりです。
男性が結婚を機に加入を検討したい保険
- 収入保障保険
- 就業不能保険
- 個人年金保険
収入保障保険
収入保障保険の特徴
- 死亡・高度障害のための死亡保険金を年金形式で受け取れる
- 保険期間が経過するごとに受け取れる保険金額が減っていくので、保険料も割安になる
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就業不能保険
在宅療養をしている状態における注意点
- 原則、梱包や検品などの軽い労働ができている場合は、就業不能状態とはいえません。
- 在宅療養中にできるのは、軽い家事と必要最低限の外出です。
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個人年金保険
個人年金保険の目的
- 公的年金制度でまかないきれない老後資金に備えるため
- 退職から公的年金の受給までの空白期間を埋めるため
個人年金保険には、次のような種類があります。
個人年金保険の種類
- 確定年金:契約時に決められた期間、保険金を受け取れる
- 有期年金:一定期間、年金を受け取れるが、保険金受取人が亡くなっている場合は支給なし
- 終身年金:保険金受取人が生存している限り、一生涯にわたり保険金を受け取れる
女性が加入を検討したい保険
女性でも共働きで、家計を支えているなら、男性が検討したい保険として紹介した保険もおすすめです。
また専業主婦なら、次のような保険を検討しましょう。
女性が加入を検討したい保険
- 終身保険
- 女性保険
終身保険
また終身保険を途中解約すると、まとまった解約返戻金を期待できるため、万が一に備えながら、生活資金の足しにできます。
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女性保険
女性保険の保障内容(例)
- 入院給付金日額(入院1日あたりの給付金)が5,000円多くなる
- 女性特有のがんになったとき、一時金が200万円上乗せされる
- 女性特有の病気に特化した手術代を保障してくれる
- 商品によっては、乳がん摘出手術を受けた人向けに、形成外科での乳房再建手術を保障してくれる
結婚を機に見直したい保険【男女別】
結婚する前に加入していた生命保険の類いも、結婚を機に見直すとよいでしょう。
こちらでは、男性・女性それぞれが結婚を機に見直しをするべき生命保険について解説します。
男性が見直したい保険
男性が見直したい保険は、次のとおりです。
男性が結婚を機に見直したい保険
- 死亡保険
- 医療保険
死亡保険
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医療保険
女性が見直したい保険
女性が見直したい保険は、次のとおりです。
女性が結婚を機に見直したい保険
- 死亡保険
- がん保険・医療保険
死亡保険
一家の大黒柱となっている女性は、男性と同じように死亡保険を手厚くしなければなりません。
もし扶養に入るなら、保障内容を最小限にするか、終身保険に変更して貯蓄機能も備えるなどの工夫をおすすめします。
がん保険・医療保険
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保険の加入や見直しを検討するなら必ずすべきこと
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無料保険相談所の選び方
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数ある中からあなたに合った保険相談所を見つけるには、以下の項目をチェックするとよいでしょう。
- 1.相談場所は、自宅(オンラインor電話)か、店舗か、指定した場所か
- 2.相談担当者が専門知識を有しているか
- 3.取り扱っている保険会社数の多さ
1.保険相談をする場所はどこが良いか
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カメラを使用する相談も、電話のみでの相談も実施している会社もあります。まずは利用してみるのもよいかもしれません。
その他にも、よく利用するショッピングモールや駅の近隣にある店舗での相談ができる「店舗型」や、職場や自宅近くのカフェやファミレスで相談ができる「訪問型」もあります。
2.相談担当者が専門知識を有しているか
無料の保険相談窓口は多くありますが、相談に乗ってくれる担当者はどこも同じではないかと思われがちですが、実は、担当者は相談窓口によって異なることはもちろんのこと、店舗によっても異なります。
保険の相談に乗ってくれる担当者全員がFPをはじめとする資格を持っているとは限りません。FPとは、以下のような幅広い知識を持ち合わせている者を指します。
- 保険
- 教育資金
- 年金制度
- 家計にかかわる金融
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- 税制など
生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。
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無料の保険相談所のメリットの1つとして、複数の保険会社の商品を比較・検討できるという点が挙げられます。比較できる対象が多いほうが、ご自身や家族により最適な商品が見つかりやすいということに繋がります。
それでもどこにするか迷ったら
どの相談所も、もしも相談に乗ってくれる相談員を代えたい場合は無料で変更することが可能で、違う相談員に再度無料で相談をすることができます。
しかし、できることならば初めから質の良い相談員に担当してもらえると嬉しいですよね。
どの相談所も、担当者はこちらから選ぶことはできないため、まずは相談員が必ずFP資格を所持していると明記している「ほけんのぜんぶ」で相談をすることをおすすめします。
結婚して保険に入ってないとどうなる?
結婚してから保険に入らないと、次のようなリスクを背負うことになります。
結婚してから無保険だと背負うリスク
- 死亡したときに遺族に資金を残せない
- 働けなくなったときに収入がなくなり、家族の生活が困窮する
- 病気・ケガの医療費がかさみ、家族の生活が困窮する
- 夫婦の老後資金が不足し、不安定な老後生活を送る
もちろん、すべてをまかないきることは難しいでしょう。
そこでまずは死亡保障と医療保障を充実させ、余裕が出てくれば就業不能保障と老後資金を備えていくことをおすすめします。
結婚したら入る・見直しすべき保険に関するよくある質問
まとめ
結婚を機に保険を検討しなければならないのは、配偶者・家族という守るべき存在ができるからです。
そこで家計を支える人なら、死亡保険(収入保障保険)や就業不能保険、個人年金保険への加入を検討し、死亡保障や医療保障をより充実させることをおすすめします。
また被扶養者であっても、死亡保険(終身保険)や女性保険などで、家計に影響を与えるリスクに万全に備えておく必要があります。
本記事を参考に、あなたが不安の少ない安定した明るい結婚生活を送っていただけることを願っています。
・本コンテンツは情報の提供を目的としており、保険加入その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。
・本コンテンツは商品の概要を説明しています。
・詳細は「契約概要」「注意喚起情報」「ご契約のしおり/約款」を、通信販売の場合は、「パンフレット」「特に重要な事項のお知らせ/商品概要のご説明/ご契約のしおり抜粋」「ご契約のしおり/約款」を必ずご確認ください。
・弊社は本コンテンツの正確性、確実性、最新性及び完全性等に関して保証するものではございません。
・本コンテンツの記載内容に関するご質問・ご照会等には一切お答え致しかねますので予めご了承お願い致します。
・また、本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります