医療保険はもったいない?その理由と不要な人の特徴を徹底解説
日本国民の7割以上の人が医療保険(疾病入院特約を含む)に加入している一方、「医療保険任意加入するのはもったいない」という意見もあります。
それもそのはず、国民皆保険制度が整っている現状の日本に住む限り、大抵の怪我や病気は3割負担で済むという考えが国民に浸透しているからと言えるでしょう。
どうして医療保険はもったいないと言われるのでしょうか?医療保険に加入しないと、病気やけがで入院したときいくらぐらいかかるのでしょうか?
今回の記事では、医療保険に入るのはもったいないことなのかどうかを検証します。
この記事の要点
- 医療保険はもったいないと言われる主な理由の1つは、日本の公的保障制度(健康保険や公的年金、介護保険など)が充実していること。
- 生命保険文化センターの調査によると、1入院あたりの自己負担額は平均19.8万円、1日あたりの自己負担額は平均2万700円。
- 平均的な金額なら貯蓄で賄える人が多い反面、入院が長期化したり高額な治療が必要になったりするリスクも。
- 医療保険が必要かどうかは貯蓄状況や健康状態など人によって異なるため、迷っている方は専門家に相談してみるのがおすすめ。
- 保険相談窓口「ほけんのぜんぶ」では、40社以上の保険商品から専門家があなたにぴったりの保険をご提案します。
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目次
医療保険がもったいないと言われる理由
最初に、医療保険がもったいないと言われる理由について検証してみましょう。
もったいないと言われる主な理由は次の5つです。
医療保険がもったいないと言われる理由
- 理由①:高額療養費制度があるから保障は必要ない
- 理由②:大きな病気をした時は障害年金や介護保険の保障がある
- 理由③:入院日数は短期化しているので保障は必要ない
- 理由④:医療保険に入るよりも貯蓄したほうが有利である
- 理由⑤:傷病手当金があるので入院しても収入の減少は心配ない
それぞれについて検証してみましょう。
理由①:高額療養費制度があるから保障は必要ない
1つ目の理由は、日本の健康保険制度は充実しているので医療保険は必要ないというものです。
ポイント
- 病院の治療費や薬代は、健康保険が適用されれば自己負担は3割(年齢や収入によって2割、1割)です。
- さらに、入院が長期化したり高額な治療を受けたりした場合、「高額療養費制度」によって自己負担額を抑えることができます。
「高額療養費制度」とは、1か月の自己負担が一定の限度額(自己負担限度額)を超えた場合、超過部分の払い戻しが行われる健康保険の助成制度です。
個人の自己負担限度額は収入に応じて決まります。
所得区分(年収換算) | 自己負担限度額(1か月) |
---|---|
年収約1,160万円以上 | 25万2,600円+(医療費-84万2,000円)×1% |
年収約770~約1,160万円 | 16万7,400円+(医療費-55万8,000円)×1% |
年収約370~約770万円 | 8万100円+(医療費-26万7,000円)×1% |
年収約370万円以下 | 5万7,600円 |
住民税の非課税者等 | 3万5,400円 |
たとえば、年収600万円の人の医療費が100万円かかった場合、健康保険の3割負担は30万円ですが高額療養費制度を使えば負担額は次の通りです。
- 自己負担額=8万100円+(100万円-26万7,000)×1%=8万7,430円
さらに、自己負担限度額を超える月が4回以上になった場合、「多数回該当」といって4回目以降の自己負担限度額は4万4,400円(年収500万円の場合)に引き下げられます。
ポイント
- また、70歳以上の人の自己負担限度額は、70歳未満の人より更に低く設定されています。
- ただし、差額ベッド代など高額療養費制度の対象にならない費用も考慮が必要です。
理由②:大きな病気をした時は障害年金や介護保険の保障がある
2つ目の理由は、大きなけがや病気によって障害を負ったり要介護状態になったりした場合、障害年金や介護保険があるから大丈夫というものです。
公的年金制度(障害年金)
対象となるのは国民年金や厚生年金の加入者(または加入していた人)で、障害基礎年金と障害厚生年金の2種類があります。
ポイント
- 所定の障害状態になった場合、自営業の人は「障害基礎年金」、会社員の人は「障害基礎年金」と「障害厚生年金」を受給できます。
- 障害基礎年金の年金額は1級(97万6,125円)、2級(78万900円)で、18歳未満の子ども(18歳到達後の最初の3月31日まで)がいれば加算されます。
- 障害厚生年金は、1級から3級まであり、厚生年金の加入期間や収入などによって金額は異なります。
参考:厚生労働省「障害年金」
介護保険制度
「介護保険制度」は、高齢者の介護を社会全体で支え合う仕組みで、対象となるのは40歳以上の人です。
ポイント
- 第1号被保険者(65歳以上)
- 第2号被保険者(40歳以上64歳未満)
所定の要介護状態や要支援状態になった場合、介護施設や在宅、通所などで介護サービスを受けられます。
ただし、第2号被保険者が介護保険の対象となるのは、「加齢に起因する疾病」が原因の場合に限られます。
理由③:入院日数は短期化しているので保障は必要ない
3つ目の理由は、入院日数は短くなっているので医療費はあまりかからない、というものです。
ポイント
- 生命保険文化センターの調査によると、入院経験がある人の平均入院日数は17.7 日です。
- また、入院した人の約半数は入院日数が1週間以内、およそ4人に3人は2週間以内に退院しています。
1週間や2週間の入院費用でなら貯蓄で十分補える、と考えることもできます。
参考:生命保険文化センター「令和4年度 生活保障に関する調査」 P56
理由④:医療保険に入るよりも貯蓄したほうが有利である
4つ目の理由は、医療保険に入るよりも貯蓄したほうが有利であるというものです。
医療保険のほとんどは満期金や解約返戻金がなく掛け捨てです。
また、「一生涯に支払う保険料」と「医療保険で受け取る給付金」を比較して、貯蓄した方が有利であるという意見もあります。
例えば、保険料5,000円の終身タイプの医療保険に20歳から80歳までの60年間加入した場合、一生涯に支払う保険料は次の通りです。
- 保険料の総額=5,000円✕12か月✕60年間=360万円
100万円の給付を2回受け取った場合も、160万円(=360万円-100万円✕2回)の赤字です。
100万円の給付を4回以上受け取れば黒字になりますが、4回以上受け取るケースは多くはないでしょう。
注意点
ただし、貯蓄を選択した場合、十分な貯蓄ができる前に大きな出費を迫られるリスクもあります。
貯蓄するには一定程度の時間がかかる一方、医療保険は加入後すぐに保障が始まるということも考慮が必要です。
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理由⑤:傷病手当金があるので入院しても収入の減少は心配ない
5つ目の理由は、「傷病手当金」があるので入院しても収入の減少は心配ないというものです。
医療保険の主な加入目的は、「医療費に対する備え」と「入院で仕事ができなくなった場合の収入保障」です。
会社員や公務員などは、病気やけがで入院しても勤務先の福利厚生制度や健康保険の傷病手当金で一定の収入を確保できるからです。
傷病手当金は、労災以外の病気やけがで休業し報酬が受けられない場合に支給される健康保険の給付金です。
給付金額は直近給与の2/3で最長1年6か月間も受給できます。
注意点
病気やケガをしたときかかるお金はいくらか知ろう
次に、病気やケガをしたとき、実際にどれぐらいのお金がかかるのか確認しましょう。
主な費用は次の4つです。
ポイント
- 治療費の「自己負担分(3割※年齢・所得によって変わります)」または高額療養費制度の「自己負担限度額」
- 差額ベッド代
- 入院時の食事代(1食460円※所得によって変わります)
- 入院時の生活費(着替えなどの生活用品や雑費) など
1入院あたりの自己負担額
ポイント
- 生命保険文化センターの調査によると、1入院あたりの自己負担額の平均は19.8万円です。
- また、入院した人の6割以上は、自己負担費用が20万円以下です。
20万円ならば、医療保険に入らなくても貯蓄を取り崩して対応できる人も多いのではないでしょうか。
生命保険からの給付がないと、経済的負担は大きなものになります。
参考:生命保険文化センター「令和4年度 生活保障に関する調査」 P58
1日あたりの自己負担額
次に、1日あたりの自己負担額をみてみましょう。
1日あたりの自己負担額の平均は2万700円、入院した人の半分以上は1万5,000円以下です。
注意点
- 短期間の入院ならば負担額は一定程度ですが、長期入院すると総額100万円を超える可能性もあるでしょう。
- また、差額ベッド代の平均額は1日あたり6,000円程度ですが、病院によっては数万円かかることもあるので注意が必要です。
参考:生命保険文化センター「令和4年度 生活保障に関する調査」 P58
1日あたりの自己負担費用と逸失収入の総額
入院によって収入が減ってしまうこともあります。
1日あたりの自己負担額と逸失収入の総額の平均額は平均26.8万円、逸失収入の平均額は約2万1,000円です。
注意点
会社員で傷病手当金がもらえれば逸失収入は大きくありませんが、自営業の人は入院中の収入が0になる可能性もあります。
逸失収入は平均額でみるよりも、入院で仕事が出来なかった時いくらの収入があるかを個々人の状況で判断したほうがいいでしょう。
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医療保険に加入するのがもったいない人の3つの特徴
医療保険の必要性が低い人の主な特徴は次の3つです。
ポイント
- 必要性が低い人の特徴①:入院費用を賄う貯蓄が十分にある人
- 必要性が低い人の特徴②:一定のリスクがあっても医療保険に入るよりも貯蓄がいいと考える人
- 必要性が低い人の特徴③:入院してもあまり医療費のかからない人
必要性が低い人の特徴①:入院費用を賄う貯蓄が十分にある人
入院費用を賄う貯蓄が十分にあれば、医療保険の必要性は低いです。
医療保険の加入目的の1つは、「病気やけがなどの万一の事態に対する備え」です。
必要性が低い人の特徴②:一定のリスクがあっても医療保険に入るよりも貯蓄がいいと考える人
急な病気やけがのリスクを覚悟できれば、医療保険の保険料を貯蓄に回すという選択肢もあります。
医療保険がもったいないと言われる理由④で解説した通り、「一生涯に支払う保険料」と「医療保険で受け取る給付金」を比較して貯蓄した方が有利、という考え方もあります。
保険料が給付金を上回る可能性が高いことを承知で、「高額の費用」や「急な出費」のリスクに備えて加入するのが保険です。
必要性が低い人の特徴③:入院してもあまり医療費のかからない人
入院してもあまり医療費のかからない人は、医療保険の必要性は低いです。
ポイント
- 例えば、中学生以下の子どもは各地方自治体による「医療費助成制度」によって医療費は無料になります。
- 「子供の年齢」「自己負担の有無」「親の所得制限の有無」「助成の対象とならない費用」など助成内容は、各地方自治体によって異なります。
居住地の地方自治体で確認した上で、十分な保障があれば医療保険は不要です。
また、勤務先が病院関連の場合、従業員は無料で治療を受けられるケースもあります。
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医療保険の必要性が高い人の特徴
医療保険が必要な人の主な特徴は次の5つです。
ポイント
- 必要な人の特徴①:入院したときの費用を賄うだけの貯蓄がない人
- 必要な人の特徴②:貯蓄を取り崩したくない人
- 必要な人の特徴③:先進医療など高額でも手厚い治療を受けたい人
- 必要な人の特徴④:健康状態に不安のある人
- 必要な人の特徴⑤:自営業の人など入院したときの社会保障が手薄な人
必要な人の特徴①:入院したときの費用を賄うだけの貯蓄がない人
社会人になって間もない人や教育費や住宅ローンで家計収支がギリギリの人など、あまり貯蓄がない人は医療保険が必要です。
「保険料を支払う余裕がない」という声も聞きますが、そういう人こそ、いざという時に備えて医療保険が必要です。
必要な人の特徴②:貯蓄を取り崩したくない人
「貯蓄はあるが取り崩したくない」という人にも、医療保険がおすすめです。
ポイント
子どもの教育費や老後の生活費など、貯蓄には様々な目的があります。
医療費で貯蓄を取り崩してしまうと、その目的が達成できなくなることもあります。
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必要な人の特徴③:先進医療など高額でも手厚い治療を受けたい人
入院や治療にあたって、費用はかかっても手厚い治療を希望する人は医療保険が必要です。
注意点
がんになった時の「陽子線治療」や「重粒子線治療」は、健康保険の適用されない先進医療と呼ばれ数百万円の自己負担が必要です。
命を守るために最高レベルの治療を受けたければ、高額の費用を準備しなければなりません。
また、「入院時は個室でゆっくりと治療したい」と思えば、1日数万円の差額ベッド代が必要なケースもあります。
必要な人の特徴④:健康状態に不安のある人
健康状態に不安のある人には、医療保険が必要です。
ポイント
高血圧や高脂質など生活習慣病の予兆がある人やがん家系の人などは、入院や手術の可能性は高いでしょう。
生活習慣病などを発病する前に、手厚い医療保険に加入するのがおすすめです。
病気になったことがある人も、無選択型や限定告知型の医療保険なら加入できる可能性があります。
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必要な人の特徴⑤:自営業の人など入院したときの社会保障が手薄な人
自営業の人など入院したときの社会保障が手薄な人も、医療保険が必要です。
注意点
前述の通り、会社員などは勤務先の福利厚生制度や傷病手当金を期待できますが、自営業の人にはありません。
治療費などの自己負担額に加えて、逸失収入をカバーする手厚い医療保険がおすすめです。
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まとめ
医療保険はもったいないと言われる主な理由の1つは、日本の公的保障制度(健康保険や公的年金、介護保険など)が充実していることです。
また、「医療保険に入るよりも貯蓄したほうが有利」「入院日数は短期化しているので保障は必要ない」などの声もあります。
実際に入院した人の調査では、1入院あたりの自己負担額は平均20.8万円、1日あたりの自己負担額は平均2万3,300円でした。
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医療保険の要・不要は、貯蓄状況や健康状態、希望する治療、保険に対する考え方など、人によって異なります。
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・本コンテンツは情報の提供を目的としており、保険加入その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。
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