老後に保険は必要?老後資金のためのおすすめ保険は?
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監修者岡田行史

人材派遣会社17年経営したのち、保険代理店に転身後16年従事、2級FP技能士・トータルライフコンサルタントMDRT成績資格会員2度取得。ファイナンシャルプランナーとしてライフプランニングや家計診断を通して老後資金の対策、節約術などを提案。また自らのがん闘病経験をふまえた生きる応援・備えるべき保障の大切さをお伝えしています。

定年を迎えたあとは生活の収支が大きく変わり、給与収入の代わりに年金を受け取ることになります。

読者
定年後に再雇用制度などを利用して働き続ける人もいますが、現役世代の給与と比較すれば収入は少なくなりますよね。

読者
2019年に「老後2,000万円問題」が話題になりましたし、年金だけで老後資金の全てをカバーするのは難しいのが実情ではないでしょうか。

そこで、年金収入以外にも老後の生活費をカバーするための資産形成を考える必要があります。

マガジン編集部
今回は老後に保険は必要なのかについて解説し、また、資産形成におすすめの保険商品をご紹介します。

この記事の要点

  • 1.年金収入でカバーできない生活費は、「預貯金」「保険」「投資」などの方法で若いときから効率的に準備を進めることが必要です。
  • 2.なかでも「個人年金保険」は受け取りタイミングや年金額を契約の範囲内で自由に設定でき、投資商品の運用も保険会社に一任することができます。
  • 3.確実に老後資金を貯めたい方に個人年金保険はおすすめです。
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この記事は5分程度で読めます。

老後に保険は必要?

老後に保険は必要?

公的年金だけで生活するのは難しい

老後の生活費を捻出する際の基本となる収入は、やはり「年金」でしょう。

マガジン編集部
しかし、年金だけで生活していくことは難しいのが現状です。

老後に夫婦生活を送るための生活費は毎月約27万円

総務省統計局「家計調査年報(家計収支編)2019年(令和元年)」によると、夫65歳以上、妻60歳以上の高齢夫婦無職世帯で必要な生活費は1ヶ月あたり27万929円と試算されています。

出典:総務省統計局|令和元年度 家計調査年報(家計収支編)

公的年金だけでは毎月約3万円が不足する

老後に必要な生活費は1ヶ月あたり27万929円でしたが、一方で年金収入とそのほかの収入の合計はいくらになるでしょうか。

同資料では可処分所得・非消費支出の合計は23万7,659円です。つまり、この試算においては収支を計算すると以下のようになります。

23万7,659円-27万929円=-3万3,270円

読者
毎月「3万3,270円」が不足する計算ですね。

それぞれ平均寿命まで生きると不足するのは……

今回の試算は「65歳以上の夫」「60歳以上の妻」という組み合わせです。

読者
それぞれ平均寿命まで生存する前提では、どれだけの金額が不足するのでしょうか。

厚生労働省の「令和元年簡易生命表の概況」によれば、最新の平均寿命は男性で81.41歳、女性は87.45歳ですので、65歳から年金を受け取る場合、男性が平均寿命を迎えるまでは16年の期間があります。

3万3,270円×12ヶ月×16年=638万7,840円が不足する計算です。

さらに夫が亡くなったとき、妻は76歳です。平均寿命までそこから11年の期間があります。

 

ポイント

  • 総務省統計局「家計調査年報(家計収支編)2019年(令和元年)」によれば、高齢単身無職世帯の実収入12万4,710円に対して支出が15万1,800円です。毎月2万7,090円が不足するとされています。

出典:総務省統計局|家計調査年報(家計収支編)2019年(令和元年)

女性の平均寿命まで同じ状態が続いた場合、不足額は以下のようになります。

2万7,090円×12ヶ月×11年=357万5,880円

マガジン編集部
357万円が不足する計算です。

試算する際に利用する資料によって計算結果は異なる場合がありますが、今回のケースでは無職の高齢夫婦2人が平均寿命まで生活するうえで「638万円+357万円=995万円」と1,000万円近くの金額が不足する可能性があることが分かります。

ポイント

  • ただし、この計算はあくまで平均から導いた試算にすぎません。
  • 本当にいくら不足するかは、ご自身が受け取る年金額と将来の支出次第です。
  • 年金額は「ねんきん定期便」などで確認できます。

読者
それらをもとに将来の不足額を計算すれば、今からいくら貯める必要があるかを逆算できますね。

退職金でカバーできない可能性も考慮する

老後に不足する金額を用意する場合、会社員であれば「退職金」が有力な収入源になります。

ポイント

    厚生労働省「平成30年就労条件総合調査」によれば、大学・大学院卒の管理・事務・技術職に対する退職給付の全体の平均は「1,788万円」でした。

    マガジン編集部
    しかし、ここ20年の推移をみると退職金の金額は減少傾向にあることが分かります。

    「平成30年就労条件総合調査」では、退職給付の全体の平均は以下のように推移しています。

    注意点

    • 平成30年(2018年)=1,788万円
    • 平成25年(2013年)=1,941万円
    • 平成20年(2008年)=2,280万円
    • 平成15年(2003年)=2,499万円
    • 平成9年(1997年)=2,871万円

    出典:厚生労働省|平成30年就労条件総合調査結果の概要

    退職金の金額は右肩下がりで、わずか20年で1,000万円以上少なくなっていることになります。

     

    注意点

    • さらに退職金自体がない企業も少なくありません。
    • 全体の平均では19.5%、従業員数99人以下の中小企業は22.4%で退職金制度自体が存在しません。

    出典:厚生労働省|平成30年就労条件総合調査結果の概要

    読者
    漠然と「退職金があるから大丈夫」ということではなく、ご自身が受け取れる退職金がいくらか、把握しておくことが大切ですね。

    注意点

      ただし、自営業者・個人事業主はそもそも退職金がありません。

       

      現在の水準でみても約1,800万円を自力で用意しておく必要があります。

      マガジン編集部
      若いときから「貯蓄性の高い保険」などを利用して、老後資金を貯めておく必要性は会社員よりも自営業者のほうが高くなります。

      老後に想定されるリスクを知っておこう

      老後に想定されるリスクを知っておこう

      入院日数の増加

      老後を迎えて年齢を重ねるごとに、基本的に病気に罹患するリスクは高まっていきます

      厚生労働省の平成29年「患者調査」によれば、入院受療率は年齢を重ねるごとに高くなることが分かります。

      年齢階級 入院受療率(人口10万対)
      30~34歳 291
      35~39歳 296
      40~44歳 311
      45~49歳 398
      50~54歳 552
      55~59歳 758
      60~64歳 997
      65~69歳 1,305
      70~74歳 1,712
      75~79歳 2,448
      80~84歳 3,633
      85~89歳 5,326
      90歳以上 7,815

      出典:厚生労働省|平成29年(2017)患者調査の概況|8P

      マガジン編集部
      基本的に年齢を重ねるごとに右肩上がりに、受療率が上がっているのがお分かり頂けるでしょう。

      さらに、一度入院した場合の入院日数も長くなる傾向があります。

      厚生労働省の平成29年「患者調査」によれば、年齢階級別退院患者の平均在院日数は全ての傷病の平均でみると以下のとおりです。

      年齢階級 平均在院日数
      0~14歳 7.4
      15~34歳 11.1
      35~64歳 21.9
      65歳以上 37.6
      75歳以上 43.6

      出典:厚生労働省|平成29年(2017)患者調査の概況|12P

      75歳以上といえば、後期高齢者医療制度の対象になる年齢です。

      注意点

      • 医療費などの自己負担が原則1割になりますが、多くの人はすでに退職している場合がほとんどです。
      • 収入源が年金だけになるため、貯金を取り崩す生活になる人が多いのです。

      老後のリスクに備えるにはさまざまな医療保険・がん保険に加入を検討するほか、万が一入院した際の生活費までカバーできる預貯金の準備が不可欠です。

      介護にかかる初期費用は自己負担

      老後を迎えると、場合によっては介護保険を利用する必要があります。

      読者
      公的介護保険では自己負担が1割になるため、漠然と「1割負担なら大丈夫だろう」と思っていました。

      マガジン編集部
      しかし、実際には介護に関する全ての費用が1割負担になるわけではありません。

      注意点

      • 要介護度・要支援度によって1割負担で利用できる限度額が決まっています。
      • また、有料老人ホーム入居費用は自己負担です。

      公的施設である「特別養護老人ホーム」であれば入居一時金がかかりません。

      しかし、民間の介護付き有料老人ホームでは入居一時金が必要です。

      マガジン編集部
      施設によっては数千万円以上の一時金が必要になるケースもあるようです。

      老後資金を保険で準備できる?

      老後資金を保険で準備できる?

      預金・保険・運用商品の組み合わせで老後資金を準備する

      若いうちから老後資金を貯めるなら、基本になるのは貯金・貯蓄です。

      たとえば会社に「財形年金貯蓄」の制度が導入されているのであれば、利用を検討しましょう。

      財形年金とは?
      財形年金とは、勤労者が会社の協力を得て給与の一定額を天引きし、老後の資金を作ることを目的にした制度です。

      財形住宅貯蓄と合わせて550万円まで利子等に税金がかかりません。

      注意点

      • ただし、たいへん魅力的な制度ではあってもそれだけでは老後資金・介護費用の全てはカバーできません。
      • 普通預金や定期預金は低金利であり、預けているだけではお金はほとんど増えません。
      • たとえば定期預金の場合、適用される金利は年率0.002%程度です。

      そこで、より効率的に貯蓄するために「貯蓄性の高い保険」や投資が選択肢になります。それぞれ定期預金以上のリターンを期待できます。

      保険以外では個人型確定拠出年金(iDeCo)もおすすめ

      詳しくは後述しますが、老後資金を貯める保険として「終身保険」「個人年金保険」などが有力な選択肢です。

      そのほか、個人型確定拠出年金(iDeCo)も有力です。

      個人型確定拠出年金(iDeCo)とは?
      個人型確定拠出年金(iDeCo)とは、自分で掛け金を支払って運用商品を決定し、実際の運用も自分で行う方法です。

      そうして積み立てられたお金を原則60歳以降一括又は年金形式で受け取れます。

      勤務先や働き方によって毎月の掛け金が異なりますが、以下のようなメリットを享受できます。

      ポイント

      • 掛け金が全額所得控除になる
      • 運用期間中の利益が非課税になる
      • 一括受け取りなら退職所得控除が適用される

      老後資金を準備するのにおすすめの保険は?

      老後資金を準備するのにおすすめの保険は?

      終身保険

      貯蓄性の高い保険として代表的な商品が「終身保険」です。

      ポイント

      • 定年までに保険料の払込が完了するようにすれば、年金を受け取る年齢以降は保険料の払込なしで一生涯の死亡保障が得られます。
      • 万が一の際は、死亡保険金として遺族にまとまった金額を残すことが可能です。
      • また、死亡保障が不要になった際は保険を解約して「解約返戻金」を受け取ることもできます。

      たとえば40歳の男性がO生命の終身保険を契約したケースで考えてみます。

      60歳で保険料を払済とし、保険金を500万円に設定した場合の払込保険料と解約返戻金の比較は以下のとおりです。

      払込保険料 415万3,200円
      保険料払込期間満了直後の解約返戻金 430万1,850円
      返戻率 103.6%

      万が一の死亡保障を備えつつ、普通預金や定期預金に預けるよりも効率的に老後資金を準備することができます。

      さらに、保険料払込期間満了後も解約せずに契約を続けることで返戻率が高まります。

      マガジン編集部
      保険料払込期間満了の直後に解約するよりも、さらに大きな金額を受け取れる可能性があります。

      個人年金保険

      個人年金保険とは?
      個人年金保険とは、加入者が保険料を積み立て、契約時に決めた年齢になったあと年金形式で受け取る制度のことです。

      ポイント

      • 60歳や65歳、あるいは70歳など決まった年齢から定期的に年金を受け取れます。
      • 将来受け取る年金が決まっている定額個人年金のほか、株式・債券などの運用結果で受け取り額が異なる「変額個人年金」などいくつかの種類に分かれているのも特徴です。

      なお、一時金の形式で受け取ることもできますが、一般的に受取額は年金形式よりも少なくなります

      投資の知識が乏しくても運用できる

      個人型確定拠出年金(iDeCo)の場合、投資する商品を自分で選択する必要があります。

      運用益が非課税になるメリットを得るためには投資信託(リスク性の投資商品)を選択する必要があります。

      読者
      投資の経験がないとハードルが高いと感じます。

      マガジン編集部
      一方の個人年金保険では、積立金の運用は保険会社任せにできますから、投資の知識がなくても手軽に運用できるのがメリットです。

      自分のプランで柔軟に受け取りタイミングを決められる

      個人年金保険は、年金を受け取るタイミングを「60歳から」「65歳から」「70歳から」など、保険会社の規定の範囲内で、ある程度自由に選択できます。

      ポイント

      • さらに途中で解約して積立金を受け取れないiDeCoと異なり、解約返戻金を受け取ることも可能です。
      • 加えて円建て・外貨建ての商品から選べるなど、利用者の希望に応じて柔軟に運用できます。

      生命保険料控除として所得控除の適用対象になる

      民間の生命保険に加入している人は、その年に支払った保険料の金額に応じて所得税・住民税が控除される「生命保険料控除」が受けられます。

      生命保険料控除の分類は以下の3つです。

       生命保険料控除の分類

      • 一般生命保険料控除
      • 介護医療保険料控除
      • 個人年金保険料控除

      それぞれ上限4万円が控除され、全て適用されると最大12万円の控除が受けられます。

      マガジン編集部
      個人年金保険は、「個人年金保険料控除」の対象です。

      これは終身保険などの一般生命保険料とは別々の控除枠になります。

      すでに一般生命保険料控除で4万円の控除枠を使い切っている人でも、控除を受けることが可能です。

      注意点

      • ただし、個人年金保険料控除を受けるためにはその個人年金保険に「税制適格特約」が付加されている必要があります。
      • 税制適格特約が付加されていない個人年金保険は一般生命保険料控除の対象になってしまうため、注意が必要です。
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      • 2.何度相談しても費用がかからないため、納得がいくまで相談ができる
      • 3.家計や収支、将来のことも合わせて相談でき
      • 4.オンライン相談や店舗に出向く方法、近所のカフェや職場に来てもらうなど相談場所も選択できる

      保険相談所もさまざまある中、どこで相談したらいいのかな?と迷われる人へ、無料の保険相談所おすすめ5選をご紹介します!

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      相談員の質が高く、また無料で保険相談をするだけでプレゼントがもらえるのも嬉しいポイントです。

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      合計:38社 
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      主要商品 生命保険/医療保険/がん保険/火災保険/学資保険/個人年金保険/旅行保険/ペット保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
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      オンライン保険相談 対応可能
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      主要商品 生命保険/医療保険/がん保険/火災保険/学資保険/個人年金保険/旅行保険/ペット保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
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      無料の保険相談窓口としてテレビCMも行っていることからご存じの方も多いマネードクターは、保険のことと同時に他のお金についての悩み事も相談できるため頼りになりることうけあいです。

      取扱保険会社数

      合計:31社 ※1
      (生命保険:22社 損害保険:9社)

      主要商品 生命保険/医療保険/がん保険/火災保険/学資保険/個人年金保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
      対応地域 全国どこでも可能(離島除く)
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      4.保険市場

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      2. オンラインでの相談が可能
      3. 業界のなかで老舗
      4. 東証一部上場企業

      取扱保険会社数は国内最大級で、老舗でありながら東証一部上場企業であることで安心感があります。

      取扱保険会社数

      合計:84社 
      (生命保険:24社 損害保険:32社 少額短期保険:28社)

      主要商品 生命保険/死亡保険/医療保険/がん保険/火災保険/地震保険/学資保険/個人年金保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
      対応地域 全国どこでも可能(離島除く)
      オンライン保険相談 対応可能
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      5.保険無料相談ドットコム

      おすすめの無料保険相談所5つ目は「保険無料相談ドットコム」です。

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      (生命保険:15社 損害保険:7社)
      主要商品 学資保険/生命保険/医療保険/がん保険/個人年金保険/介護保険/自動車保険/火災保険/海外旅行保険/ペット保険/自転車保険/損害保険
      対応地域 一部対応できない地域あり
      オンライン保険相談 対応可能
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      無料保険相談所の選び方

      無料の保険相談窓口はショッピングモールやテレビCMで見たことがあれど、実際に利用をしたことがないと、何を基準に窓口を選べば良いのか迷ってしまいますよね。

      数ある中からあなたに合った保険相談所を見つけるには、以下の項目をチェックするとよいでしょう。

      最適な保険相談所の選び方
      • 1.相談場所は、自宅(オンラインor電話)か、店舗か、指定した場所か
      • 2.相談担当者が専門知識を有しているか
      • 3.取り扱っている保険会社数の多さ

      1.保険相談をする場所はどこが良いか

      新型コロナウイルスの流行をきっかけに、現在では各社がオンラインでの相談を実施しています。リモート業務の前後や休憩時間はもちろんのこと、お休みの時間などさくっと相談できるので大変好評なサービスです。
      わざわざ外出するのは控えたいときも、気軽に自宅で相談ができます。
      POINT
      カメラを使用する相談も、電話のみでの相談も実施している会社もあります。まずは利用してみるのもよいかもしれません。
      その他にも、よく利用するショッピングモールや駅の近隣にある店舗での相談ができる「店舗型」や、職場や自宅近くのカフェやファミレスで相談ができる「訪問型」もあります。
      マガジン編集部
      その時の状況でご自身に合った方法で気軽に相談できるところが無料の保険相談所の魅力です。

      2.相談担当者が専門知識を有しているか

      無料の保険相談窓口は多くありますが、相談に乗ってくれる担当者はどこも同じではないかと思われがちですが、実は、担当者は相談窓口によって異なることはもちろんのこと、店舗によっても異なります

      保険の相談に乗ってくれる担当者全員がFPをはじめとする資格を持っているとは限りません。FPとは、以下のような幅広い知識を持ち合わせている者を指します。

      FP(ファイナンシャルプランナー)とは
      • 保険
      • 教育資金
      • 年金制度
      • 家計にかかわる金融
      • 不動産
      • 住宅ローン
      • 税制など

      生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。

      3.取り扱っている保険会社数の多さ

      無料の保険相談所のメリットの1つとして、複数の保険会社の商品を比較・検討できるという点が挙げられます。比較できる対象が多いほうが、ご自身や家族により最適な商品が見つかりやすいということに繋がります。

      マガジン編集部
      取扱保険会社数を1つの指標に相談所選びをするのも1つの手です。

      それでもどこにするか迷ったら

      どの相談所も、もしも相談に乗ってくれる相談員を代えたい場合は無料で変更することが可能で、違う相談員に再度無料で相談をすることができます。

      しかし、できることならば初めから質の良い相談員に担当してもらえると嬉しいですよね。

      どの相談所も、担当者はこちらから選ぶことはできないため、まずは相談員が必ずFP資格を所持していると明記している「ほけんのぜんぶ」で相談をすることをおすすめします。

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      まとめ

      今回は老後の資産形成におすすめの保険商品をご紹介しました。

      年金収入でカバーできない生活費は、「預貯金」「保険」「投資」などの方法で若いときから効率的に準備を進めることが必要です。

      なかでも「個人年金保険」は受け取りタイミングや年金額を契約の範囲内で自由に設定でき、投資商品の運用も保険会社に一任することができます。

      確実に老後資金を貯めたい方におすすめの保険です。

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