学資保険はいらない？必要な人・不要な人はこんな人！

今回は、学資保険が必要な人と不要な人の特徴、学資保険のメリット・デメリットを紹介します。

学資保険って必要？不要？

学資保険は、将来の子どもの学費を確保するための保険です。

子どもの学費にはいくらかかるのか

文部科学省「令和2年度学校基本調査」によれば、幼稚園から大学までの進学ステージは

と進む場合が多くなっています。

結果は以下の通りです。

引用元：文部科学省｜平成30年度子供の学習費調査の結果について／日本政策金融公庫｜令和元年度「教育費負担の実態調査結果」

学費はいつまでに貯めれば良いのか

幼稚園から大学までの費用で約1,352万円が必要ということは分かりましたが、これは全ての期間の合計の話です。

一般的には学費の負担が大きいのは、大学に入学してから卒業するまでのタイミングです。

各家庭の事情によって金額は異なりますが、子どもが大学に入学するまでに800万円を基準に貯蓄を進めていく必要があるのです。

学資保険が必要な人はこんな人！

おすすめの学資保険3選

1.フコク生命
「みらいのつばさ（5年ごと配当付学資保険）」

フコク生命の「みらいのつばさ」なら、細かなところまで考えた商品設計のため、お子さまの未来に合わせて充実したプランを選ぶことができます！

ご契約例

入園や入学のたびにこまめに祝金がもらえて家計にやさしいプラン「Ｓ（ステップ）型」のご契約例になります。

*¹返戻率は「受取総額÷保険料総額×100」で計算しており、契約者、被保険者（お子さま）の契約日における年齢、契約者の性別、保険料払い込み方法によって異なります

受取りタイミングのイメージ

お子さまの成長にはなにかと細かい出費が必要となります。

入園や入学のたびにこまめに祝金がもらえて、払込期間が17歳なので毎回の保険料の負担が少なく家計に優しいというのが「Ｓ（ステップ）型の払込期間17歳」が選ばれている理由です。

(登)D-2020-33（2021.3.16)

2.三井住友海上あいおい生命
「&LIFE こども保険
（5年ごと利差配当付こども保険）」

三井住友海上あいおい生命の「&LIFE こども保険」なら、お子さまの教育資金に加えて医療保障まで備えることができます！

ご契約例

契約者が万一（死亡・高度障害）のときに養育年金*¹のお支払いがあるプラン「Ⅰ型」のご契約例になります。
*¹満期になるまでの間、子どもに毎月支払われる年金

※返戻率＝受取祝金総額÷払込保険料総額×100

受取りタイミングのイメージ

※お子さまが保険期間中に亡くなられたときは、ご契約の経過期間に応じて10 .53万円～200万円の死亡給付金をお支払いします。
注1 支払限度日数は1回の入院につき180日、保険期間を通じて1,095日です。
注2 支払限度日数は同一の不慮の事故につき90日、保険期間を通じて1,095日です。

教育資金から医療保障までしっかり備えることができ、お子さまの成長に合わせた資金準備と万一の備えに役立つというのが「&LIFE こども保険」が選ばれている理由です！

2021 - H – 0053　( 2021/04/14 - 2023/04/30 )

学資保険がいらない、不要な人の特徴

学資保険は、子どもの教育費を早くから準備しておくために活用できるものですが、「学資保険がいらない」、「おすすめしない」というタイプの方もいます。

では、学資保険が不要な方にはどのような特徴があるのでしょうか、詳しく見ていきましょう。

すでに十分な教育資金がある方

学資保険は、子どもが小さなうちから少しずつ準備しておくものですが、すでに十分な教育資金が確保できている方は、学資保険に加入してこれ以上教育資金を準備する必要は少ないでしょう。

また、高校までの学費は毎月の生活費から支出し、大学入学から卒業までにかかる費用を教育資金として準備しておく場合は、進路にもよりますが700万円～800万円程の教育資金として準備があれば、学資保険に加入する必要性は少ないでしょう。

マガジン編集部

ただし、これらはあくまでも平均額なので、子どもの進路によってはさらに高額な教育費がかかることが考えられます。

予定額をオーバーしても対応できるように十分な備えをしておくと安心です。

計画的に貯金できる方

教育資金は早めに準備した方が良いと分かっていても、貯金が苦手な方がいます。

そのような方は学資保険を利用して着実に教育資金を準備することができますが、ご自身で計画的に貯金ができる方は、学資保険に加入する必要性は少ないといえます。

教育資金として準備する金額を決めたら、毎月いくらずつ貯金すれば良いのかを計算し、毎月忘れずに積み立てましょう。

NISAなどの投資で準備している方

教育資金を準備する方法には、学資保険や貯金のほかに一般NISA、つみたてNISAなどの投資を活用する方法もあります。

マガジン編集部

学資保険や貯金は、教育資金を確実に準備する方法としては優れていますが、「ふやす」という観点からすると少々物足りなさがあります。

同じ金額を同じ期間積み立てるのであれば、一般NISAやつみたてNISAなどを活用して積み立てながらふやしていきたい方もいます。

ただし、投資はより効率的にふやすことができる反面、運用実績によっては元本割れリスクがありますので十分に注意してください。

学資保険のメリットとデメリット

それでは、学資保険に加入することで得られるメリットとデメリットはどのようなものでしょうか。

まずは学資保険のメリットから見ていきましょう。

学資保険のメリット

半強制的に貯蓄できる

学資保険は保険料として自動的にお金が引き落とされますが、そのお金は途中解約しなければ満期までは手元に返ってきません。

万が一の場合の保障が得られる

学資保険では、契約者が死亡あるいは高度障害状態になった場合、保険料の払い込みが免除される払込免除特約を付けることができます。

生命保険料控除の対象

学資保険は生命保険の一種ですから、支払った保険料は生命保険料控除の対象です。

会社員の場合は年末調整の時期に保険会社から控除証明書が送付されるため、それをもとに控除額を申告します。

一方の自営業者は、確定申告で控除額を申告することになります。

学資保険のデメリット

物価が上昇（インフレ）した場合は不利になる

100円の缶ジュースがサイズも味も変わらないのに150円になってしまうことをイメージしてみて下さい。

子どもが0歳で学資保険に加入しても、満期保険金を受け取るのは18～20年後です。

学資保険に限らず、長期加入する固定金利の金融商品は全て同じデメリットがあります。

途中解約することによる元本割れリスク

学資保険では、多くの場合は途中で解約すると元本割れを起こします。

特に加入直後の短期解約では、解約返戻金がまったくない場合もあるのです。

貯蓄を主な目的にしていた場合、結果的にハイリスクハイリターンの投資はもちろん、銀行の普通預金よりも損をしていると感じることもあるかもしれません。

学資保険以外で教育資金を準備する方法

子どもの教育資金を準備するための方法は、学資保険だけではありません。

以下に挙げる方法もありますので、順を追って見ていきましょう。

低解約返戻金型終身保険

メリットは、保険料の払い込みが終わった時点で解約返戻金の水準が一般の終身保険と同じになる点です。

また、学資保険の場合は18～20歳を満期として設定するのが一般的ですが、低解約返戻金型終身保険は解約しない限りは保障がずっと続きます。

ジュニアNISA

ジュニアNISA口座を作った上で投資をすることで、以下のメリットが得られます。

なお、ジュニアNISAの1年間の非課税投資枠は80万円までと決まっています。

なお、ジュニアNISAの買い付け期間は2023年までです。

2024年から2028年の年初に非課税期間が終了した金融商品は「継続管理勘定」に移行します。

つみたてNISA

一般NISAやジュニアNISA同様、投資で得られた売却益や分配金は非課税になります。

投資可能期間は2037年までで、仮に年間40万円の上限まで2018～2037年の20年間投資をした場合、最大で800万円分の投資元本から得られる利益が非課税になります。

万が一出費が重なった場合でも、売却して資金として活用できます。

まとめ

学資保険を使うことで死亡のリスクに備えながら教育資金を自動的に貯めることができますが、途中で解約すると元本割れを起こすデメリットもあります。

銀行の普通預金や「つみたてNISA」など、すぐに現金を使える金融商品を上手く組み合わせながら将来の学費に備えましょう。