生命保険の必要性|必要・不要な人はこんな人!

読者
周りがみんな生命保険に加入していますが、自分にとって生命保険が本当に必要なのか疑問です。

読者
不要な生命保険に加入して余計な出費を増やすのも嫌ですし、でも万一のときに焦るのも嫌です。

マガジン編集部
保険は一度加入すると継続的に保険料を払い込むことになる一方、その効果やメリットがすぐには目に見えるものではありません

それだけに、必要性がいまいちわからないと感じられるのも当然でしょう。

そこで、ここでは生命保険の必要性について、掘り下げて考えてみたいと思います。

この記事の要点

  • 1.年代やライフステージによって人それぞれ抱えるリスクの内容や大きさが変わってくる。
  • 2.まずは生命保険に加入する目的を明確にすることが大切。
  • 3.生命保険が必要ないという人もいるため、必要性を正確に見極めることが重要。
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この記事は5分程度で読めます。

生命保険の必要性とは?

生命保険の必要性とは?

生命保険の必要性について、多くの人はどう考えているのでしょうか。

生命保険文化センター(生活保障に関する調査 令和元年度)の調査によると、将来に向けて「生活上の不安」があることはなにか、という問いに対して、もっとも多かった答えは「自分が病気や事故にあうこと」でした。

自分が病気や事故にあうこと

58.6%

また、「自分の不慮の死により家族の者に負担をかけること」に不安があると回答した人は31.6%でした。

自分の不慮の死により家族の者に負担をかけること

31.6%

マガジン編集部
これらはまさに生命保険で対策すべき人生のリスクと言えるものです。

私たちが生きていくうえで出合うリスクは、大きく次の3つに分けられます。

生きる上で出合うリスク

  • 亡くなってしまうリスク
  • 病気やケガのリスク
  • お金が必要になるリスク(子どもの教育資金や、自分の老後資金など)

こうしたリスクがあることは、イコール生命保険が必要であることを意味していると言っても過言ではありません。

読者
一家のおもな収入源になっていた人が突然亡くなってしまったら、残された家族は生活に困ってしまいますね。

そんなとき、生命保険に加入していれば、保険金でカバーされます。

生命保険に加入する最大のメリット

  • 亡くなるリスクそのものをなくすことはできませんが、経済的にそのダメージを軽減することができます。

では、実際に生命保険に加入して、人生のリスクに対策をしている人はどれくらいいるでしょうか。

令和元年度「生活保障に関する調査」※1によると、なんらかの生命保険に加入している人の割合は、82.1%となっています※2

生命保険加入率

82.1%

この数値はここ20年ほどの同調査では年々、上がってきています。

マガジン編集部
特に女性の加入率が近年、上がってきています。

※1 生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」

※2 民間の生命保険会社やかんぽ生命、JA、県民共済・生協等で取り扱っている生命保険や生命共済。個人年金保険やグループ保険、財形は除く

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生命保険が必要な人、不要な人はこんな人!

生命保険が必要な人、不要な人はこんな人!

人生にさまざまなリスクがある限り、生命保険に加入する必要があります。

マガジン編集部
しかし、その必要性は、全員が同じというわけではありません。

その人の状況や立場によって必要度が異なるため、今は生命保険に加入する必要がないという人もいるでしょう。

読者
では、どういう人にとって生命保険は必要で、どういう人には不要なのでしょうか。

生命保険が必要な人

家族を扶養している人

配偶者や子どもを扶養している人は、万一、自分が亡くなってしまった場合に備えて生命保険に加入しておくべきでしょう。

ポイント

  • 一家の大黒柱である人が亡くなって、家庭の収入源が断たれれば、扶養されていた家族が暮らせなくなります。
  • 社会保険制度から支給される遺族年金などはありますが、以前とまったく同じ収入の水準を維持することは難しいでしょう。

読者
不足するぶんを保険で補う必要があるのですね。

医療費の負担が心配な人

病気やケガで入院や手術をすることになり、医療費が必要になることがあります。

マガジン編集部
医療費の多くは公的保険でまかなわれますが、自分で負担しなければならない費用もあります。

十分な貯蓄があって、そこから医療費を出すことができるならいいのですが、それほど貯蓄に余裕がない、または、貯蓄は減らしたくない、ということであれば、医療保障を準備したほうがいいでしょう。

医療費負担に備えられる保険の種類

  • 医療保険
  • がん保険
  • 特定疾病保険 など

また、要介護状態になったときの介護費用も負担になります。

公的介護保険を補うための介護保険を準備したほうがいい場合もあるでしょう。

まとまった資金を準備したい人

生命保険には貯蓄の機能を持つものもあります。

貯蓄性のある生命保険の種類

  • 子どもの教育資金(学資保険)
  • 自分の老後資金(個人年金保険) など

生命保険は、これらのようなお金を準備するために役立ちます。

コツコツと預貯金を貯蓄したり、投資や資産運用をしたりすることで増やしていくこともできますが、保険も資金準備のひとつの方法です。

たとえば学資保険には、契約者が亡くなった場合、以後の保険料は不要になりますが、教育資金は予定通り支払われる保険料払込免除という制度があります。

マガジン編集部
預貯金よりは効率的に、投資よりは安全性が高く、着実にお金を貯めていく手段として生命保険を使うこともできるのです。

相続対策が必要な人

相続対策と聞くと、相当な資産家だけのものというイメージがあるかもしれませんが、意外と一般家庭でも相続対策が必要な場面はあります。

たとえばこんなことも

  • 相続財産が自宅不動産だけの場合に遺産分割に困る
  • 思いがけず不動産が高額に評価されて相続税の課税が発生する など

そんなときに、生命保険を活用して相続税の納税資金準備や、遺産分割をスムーズに行うのに役立てるという方法があります。

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生命保険が不要な人

それでは、逆に生命保険が必要ない、不要な人とはどのような人なのでしょうか。

扶養する家族がいない人

配偶者や子どもなどの扶養家族がいなければ、もし自分が亡くなったとしても、お金の面でただちに困る遺族はいないということですから、死亡保障の必要性は低くなります。

遺族の有無にかかわらず、葬式費用などのお金(死亡整理金といいます)は発生します。

マガジン編集部
しかし、ある程度の貯蓄があればまかなえますので、扶養家族がいない人は、少なくとも死亡保険は不要かもしれません。

十分な貯蓄や収入がある人

保険とは、つまるところ、経済的な備えです。

保険に加入してもリスクそのものがなくなるわけではなく、リスクが現実のものとなったとき、お金が受け取れるという仕組みです。

そのため、すでに相当の貯蓄があるか、今後継続して十分な収入が見込めるのであれば、低くなるでしょう。

貯蓄から出すことになる費用

  • 病気やケガになったときの医療費
  • 要介護状態になったときの介護費
  • 子どもの教育資金や老後資金 など

これらさまざまなお金について、そのつど貯蓄から出していくことが可能であれば、生命保険に加入する必要はありません。

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※標準体型と非喫煙優良体型の内、非喫煙優良体型の保険料例です。
※2020年10月1日現在

募補01808-20201006

ライフステージや年代によって生命保険の必要性は変わる

生命保険の必要性は人によって異なることをお伝えしました。

先ほどご紹介した生命保険文化センターの調査で、生命保険の加入率についてお伝えしましたが、加入率は年代によっても違いがあります。

マガジン編集部
男女ともにもっとも加入率が高いのが40代です。

これは、年代によって直面するリスクが異なるため、保険の必要性も変わってくるためと考えられます。

ポイント

  • ライフスタイルが多様化している昨今、一概に年代で区切ることができない部分もあります。
  • しかし、結婚や子育てといったライフステージによって、考えるべき保険があることは間違いありません。

ライフステージ別に、保険の必要性がどのように変わるのか、見ていきましょう。

独身時代は死亡保障より、自分の医療保障を重視

かつては、社会人になると保険に入るものだという観念があり、会社を訪問してきた保険会社の営業職員が新入社員に声をかける場面もよく見られたものです。

近年、こうした常識は薄れつつあります。

実際、新入社員の多くは独身者で、独身の人は扶養の責任がないため、死亡保障の必要性は低いのが普通でしょう。

マガジン編集部
とはいえ、若いうちから保険について考えておくことは無駄ではありません。

独身の方は貯蓄額がまだ十分でないことが多いと思われます。

ポイント

  • 万一の場合に生活を守る家族がいなかったとしても、葬式費用など保険金で準備しておくという考えはありでしょう。
  • 自身の貯蓄が少ないからこそ、突然の病気やケガに備えて医療保障を備えておくのは有効です。

今後の資産形成に向けてお金を貯めていかなくてはいけない時期ですので、不測の事態でお金を減らさないために、備えを重視しましょう。

配偶者・パートナーができたら死亡保障を

結婚したら、死亡保障について検討しましょう。

しかし、結婚生活の形も多様化していますから、「結婚したら夫が生命保険に入る」という形は絶対とはいえません。

マガジン編集部
死亡保障の目的は、もしものことがあったとき、配偶者が生活に困らないためです。

共働きで配偶者も収入があるなら事情は変わってくるので、そこは個別の事情を踏まえた保障準備が必要です。

最近は、保険会社によっては法律上の婚姻をしていない内縁関係(事実婚)同性のパートナーでも生命保険金の受取人に指定できるようになってきました。

読者
生命保険も、時代とともにどんどん進化し、対応しているのですね。

子どもが生まれたら死亡保障の見直しと教育資金の準備

子どもを持てば、いよいよ死亡保障の重要性が増してきます。

共働き家庭も、母親がしばらく働けなくなりますし、何より子ども自身のために手厚い死亡保障が必要になってくるでしょう。

マガジン編集部
このとき、見落とされがちなのが、母親の死亡保障医療保障です。

ポイント

  • 一家のおもな収入源が夫だったとしても、妻にもしものことがあった場合、家事や育児をどうするかという視点で考えてみましょう。
  • 家事・育児のサポートを親などに頼れなければ、妻の死亡でも保険金を受け取ったほうがよいかもしれません。

妻の医療保障も同様です。

特に、帝王切開など、妊娠・出産に関する医療リスクへの備えも考えておくとよいでしょう。

注意点

  • 妊娠が明らかになってからは加入できる保険の選択肢が狭まるため、早めの検討が必要です。

加えて、この頃から子どもの教育資金の出費が始まります。

教育資金づくりの方法は保険が唯一の選択肢ではありませんが、だからこそ、どのように教育資金を準備していくのかを考えておくことが大切です。

マガジン編集部
学資保険を利用するなら、できるだけ早めの加入がおすすめです。

出産予定日140日前から加入できる保険会社が多いですので、妊娠中の余裕のあるうちに準備しておくとよいでしょう。

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マイホームと生命保険を考える

住宅を購入する際、基本的に、住宅ローン利用は生命保険への加入が条件になっています。

団体信用生命保険(団信)と呼ばれる、金利の中に保険料が含まれる形の保険に併せて加入するケースが多いため、あまり考えることはないように思われますが、意味合いをよく理解しておくことは大切です。

団体信用生命保険(団信)とは

  • 団信は、あくまでも、住宅ローンを利用している人が亡くなった場合に、残債を一括返済するための生命保険です。
  • 死亡保障の一種ですが、団信に加入したから他の生命保険が不要とはなりません。
  • 万一のことがあったとき、住宅ローンの返済は不要になりますが、遺族の生活費は団信からは支払われないからです。

また、住宅ローンを夫婦のペアローンにしているときは、夫が亡くなっても、団信で相殺されるのは夫の借入額相当分だけですので、妻の借り入れ分は返済が続きます。

団信は死亡保険ですので、病気で働くことができず、収入減になった場合などの保障がないことも注意すべきでしょう。

マガジン編集部
別に医療保険などに加入するほか、団信に医療保障を付けられるものもあるので、そういった方法での対策が必要です。

子どもの独立など、ライフスタイルの変化に応じた見直しを

生命保険はライフスタイルに変化があった場合はそのつど見直す必要があります。

たとえば子どもが独立して夫婦だけの暮らしに戻ったなら、死亡保障の額は減らしても大丈夫でしょう。

マガジン編集部
保障額・保障内容を常に適切なものにしておくことでムダな保険料を負担せずに済みます。

会社員だった人が起業したりフリーランスになったりして自営業者になったときも、社会保険が変わりますので、保障内容を見直したほうがいいでしょう。

ポイント

  • 会社員のほうが社会保険は手厚いため、自営業者は民間の生命保険による保障を厚くする必要があります。
  • 残念ながら離婚することになった場合は、解約や受取人の変更といった手続きを忘れずに。

特に子どもいる場合、学資保険の契約者変更などに注意してください。

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老後が見えてきたら老後資金準備や介護保障、相続税対策なども

年齢が上がってくるにつれ、老後資金への備えが重要になってきます。

老後資金についても、保険だけが選択肢ではありませんし、むしろ保険だけで準備するのはムリがあります。

マガジン編集部
貯蓄や投資・資産運用を組み合わせて計画的に準備していく必要があります。

老後の生活費に加えて要介護リスクが不安な人は、介護保険も併せて検討してみましょう。

立場によっては、相続税対策が必要なこともあります。

生命保険は相続税対策には大変有効です。

相続税の納税資金準備や、遺産分割、経営者・事業主の事業承継などに役立ちますが、やはり、保険以外の手段と組み合わせて行うことが得策ですので、総合的に考えていく必要があります。

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読者
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読者
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マガジン編集部
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読者
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読者
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読者
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取扱保険会社数

合計:84社 
(生命保険:24社 損害保険:32社 少額短期保険:28社)

主要商品 生命保険/死亡保険/医療保険/がん保険/火災保険/地震保険/学資保険/個人年金保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
対応地域 全国どこでも可能(離島除く)
オンライン保険相談 対応可能
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対応地域 一部対応できない地域あり
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無料保険相談所の選び方

読者
保険相談をしたことがないのですが、相談所は何を基準に選べばよいのでしょうか?
マガジン編集部
数ある中からあなたに合った保険相談所を見つけるには、以下の項目をチェックするとよいでしょう。
最適な保険相談所の選び方
  • 1.相談場所は、自宅(オンラインor電話)か、店舗か、指定した場所か
  • 2.相談担当者が専門知識を有しているか
  • 3.取り扱っている保険会社数の多さ

1.保険相談をする場所はどこが良いか

新型コロナウイルスの流行をきっかけに、現在では各社がオンラインでの相談を実施しています。
読者
リモート業務の前後や休憩時間に自宅でさくっと相談できると便利ですね。
読者
わざわざ外出するのは控えたいときも、気軽に自宅で相談できるとよいですね。
マガジン編集部
カメラを使用する相談や、電話のみでの相談を実施している会社もあるので、まずは利用してみるのもよいかもしれません。
その他にも、よく利用するショッピングモールや駅の近隣にある店舗での相談ができる「店舗型」や、職場や自宅近くのカフェやファミレスで相談ができる「訪問型」もあります。
その時の状況でご自身に合った方法で気軽に相談できるところが無料の保険相談所の魅力です。

2.相談担当者が専門知識を有しているか

読者
相談担当者って、どこも同じではないのですか?
マガジン編集部
実は、担当者は相談所によって異なり、担当者全員がFPをはじめとする資格を所持しているとは限りません。
FP(ファイナンシャルプランナー)とは
  • FPとは、以下のような幅広い知識を持ち合わせている者を指します。
  • 保険
  • 教育資金
  • 年金制度
  • 家計にかかわる金融
  • 不動産
  • 住宅ローン
  • 税制など

生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。

3.取り扱っている保険会社数の多さ

無料の保険相談所のメリットの1つとして、複数の保険会社の商品を比較・検討できるという点が挙げられます。

読者
ということは、比較できる対象が多いほうが自分や家族により最適な商品が見つかりやすいということですね!
マガジン編集部
取扱保険会社数を1つの指標に相談所選びをするのも1つの手でしょう。

それでもどこにするか迷ったら

どの相談所も、もしも相談に乗ってくれる相談員を代えたい場合、無料で変更し、違う相談員に再度無料で相談をすることが可能です。

読者
しかし、できるならば初めから質の良い相談員に担当してもらえるとと嬉しいです。

どの相談所も、担当者はこちらから選ぶことはできないため、まずは相談員が必ずFP資格を所持している「ほけんのぜんぶ」で相談をすることをおすすめします。

まとめ

生命保険の必要性について考えてみました。

保険は人生のリスクに備えるためのものですから、リスクを持つ人には等しく必要性があるといえます。

その意味では、保険が必要でない人はほとんどいないといえますが、人によって直面しているリスクの程度・内容はさまざまなので、必要性は誰もが同じではありません。

なかでも、年代やライフステージに応じて、リスクの内容は大きく変わっていきます。

保険の必要性を考えるときは、自分が現在どのようなライフステージにいるのか、というのをひとつのヒントとして、リスクに向き合うと見えてくるのではないでしょうか。

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