がん保険は必要？不要と言われる理由といらない人の特徴を解説

がん保険は、「がんに罹患した場合」に備えるための保険です。現代では「人生100年時代」とも言われ、特にがんは年齢を重ねるほどに罹患する可能性が高まります※。

一方で、「がん保険はがんに罹患したときにしか保障されないから不要だ」という声もあります。果たしてこれらの意見は本当に正しいのでしょうか？

この記事では、がん保険がいらないと言われる理由や必要性について詳しく考察します。また、がん保険の適切な選び方や必要性が高い人と低い人の特徴についても解説します。

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がん保険の必要性まとめ

• がんは絶対にいつか必ず訪れるものではありません。しかし、そもそも保険は万が一に備えるためのものです。
• 「がん保険に加入したら金銭的に得できるか？」という視点だけではなく、貯蓄額や親族にがん罹患者がいるかなど、それぞれの事情から加入を検討しましょう。
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がん保険がいらないと言われる3つの理由

がんに対して手厚い保障が受けられますが、原則としてがん以外の病気に罹患したときは保障されません。

さまざまな論調がありますが、おもには以下のような理由でがん保険の不要論が唱えられています。

それぞれについて見ていきましょう。

❶がんになる確率は必ずしも高くないから

CMなどで「日本人の2人に1人はがんになる」というワードを耳にしたことがある人は多いのではないでしょうか？

国立がん研究センターの「最新がん統計」によれば、生涯で何らかのがんに罹患する確率は男性で65.5％、女性は50.2％とされています。

男女で確率に違いは見られるものの、確かに2人に1人ががんになるという言葉は正しいといえます。

たとえば30歳の人が20年以内にがんに罹患する確率は男性が2.2％、女性で5.6％です。一方で50歳の人が20年後までに罹患する確率は男性が20.3％、女性で16.1％になります。

このことから、がんの罹患率は年齢を重ねるごとに大きくなっていくのが分かりますね。

❷がん保険で受け取れる金額は多くないから

がん保険に加入した場合、受けられる保障内容は概ね以下のとおりです。

診断給付金は、まとまった金額を受け取ることができる、がん保険の保障の一つです。

❸高額療養費制度で医療費を十分賄えるから

日本の医療制度は「国民皆保険制度」になっており、医療費の自己負担は1～3割で済むようになっています。

もちろん、がんに罹患して治療が長期間にわたる場合は3割の自己負担でも積み重なり、家計の大きなダメージになります。

たとえば70歳未満の方の高額療養費は収入に応じて以下のとおりです。

表は横にスライドできます

※1総医療費とは保険適用される診察費用の総額（10割）です。
出典元：全国健康保険協会｜高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）

がん保険は何のために必要？

ここからは、がん保険の必要性を考えていきます。がん保険は以下のようなニーズから、加入が必要だと言われています。

将来の万が一への備え

「がんにかかる確率は必ずしも高くない」といっても、がんは予測不可能な疾患であり、誰にでも発症する可能性があります。将来の万が一に備えることで安心感を得られるでしょう。

特に、働き盛りで教育費や生活費などの支出の多い30代・40代は家族のために早めに備えておくことをおすすめします。

医療保険ではカバーしきれない高額な治療費への備え

がんの治療費用は化学療法や放射線療法などの高度な医療技術を必要とするため、医療費用が非常に高額になることが多いです。公的制度や基本的な医療保険では、治療にかかる全ての費用をカバーしきれない可能性があります。

がん保険は、そういった高額な医療費用をカバーし、家族に経済的な負担をかけずに治療を受けるための重要な支援を提供します。

がん治療で働けなくなった際の生活費用を補う

さらに、がん治療によって休業や退職を余儀なくされた場合も、がん保険が収入の補填として役立ちます。

ただし、がんに限らず、病気やケガで働けなくなった際に備えるなら『就業不能保険』への加入もしましょう。両方に加入すれば、より安心です。

がん保険でどんな保障が得られるの？

ここまでがん保険がいらない・不要と言われる理由をご紹介しましたが、ここからは何のために必要なのか保障内容とともに詳しく解説していきます。

上記の保障をメインとし、必要に応じて特約をつけることで自身にとってベストな保障内容を決めていきます。

では、それぞれの保障について詳しく内容を確認していきましょう。 

❶診断給付金

診断給付金は、初めてがんと診断確定されたときに、まとまった金額の給付金を受け取ることができる保障です。

使い道が自由なので、入院費や手術費はもちろんのこと、差額ベッド代、通院時の治療費や交通費、がん治療のために休業した場合の収入補填などにも利用することができます。

なお、「上皮内新生物」と診断された場合も保障対象となるがん保険もありますが、保障対象外や減額保障となるタイプもあります。

❷入院給付金

入院給付金は、がん治療のために入院した場合に受け取れる給付金です。

入院給付金の金額は「入院日額×入院日数」で決まり、入院日額は5,000円や1万円で加入するケースが多いです。

❸手術給付金

手術給付金は、がんの治療を目的として所定の手術を受けたときに受け取れる給付金です。

手術給付金の計算方法は、「入院給付金日額の10・20・40倍」といった倍率タイプと、「一律〇〇万円」と給付金額が決められているタイプの2つの方法があります。

❹通院給付金

通院給付金は、がんの治療を目的として通院したときに受け取れる給付金で、一般的に「通院給付金日額×通院日数」で計算されます。

がん保険で対象となる通院は、以前は入院を伴う通院のみが対象となる商品が多く見られましたが、近年は入院日数が短縮化され通院による治療がメインとなるケースもあることから、入院を伴わない通院も対象となる商品が増えています。 

❺抗がん剤治療給付金

抗がん剤治療給付金は、がん治療を目的として抗がん剤治療を受けたときに受け取れる給付金で、一般的に入院・通院を問わずに保障対象になります。

なお、抗がん剤治療給付金が給付される条件は保険会社によって細かく決められているので、契約する前に支給条件などをしっかりと確認しましょう。

❻先進医療給付金

先進医療給付金は、がんの治療を目的として、厚生労働省が定める所定の先進医療を受けたときに受け取れる給付金で、一般的に、「先進医療特約」を付けることで保障対象となります。

給付金額は、治療にかかった実費分が補償されますが、通算で500万円～2,000万円までなどと上限が決められています。

がん保険のメリット・デメリット

ここまで「がん保険はいらない」という意見を見てきましたが、がん保険には医療保険にはない大きなメリットもあります。

メリットとデメリットを把握し、がん保険の必要性を考えてみましょう。

がん保険のメリット

診断給付金や通院給付金を受け取れる

がん保険では、医療保険には含まれないがん診断給付金（一時金）や通院給付金といった保障を得られます。

がんの診断給付金は50万～200万円が一般的です。給付金は、治療費や入院期間中の生活費など、さまざまな用途に使用できます。

給付金があればがん治療に専念できるため、仕事や家事などに影響が出る心配がありません。がんの備えとして心強い味方となってくれるでしょう。

高額な治療に特化した特約を追加できる

がん治療は、先進医療や化学療法（抗がん剤など）など公的制度の適用外の治療も多く、医療費の自己負担額が高額になるケースが多いです。

しかし、がん保険にはがんの特性に備えた特約が豊富に用意されています。

上記は一例ですが、自分の状況に合わせて保障を充実させられるのは大きなメリットだと言えるでしょう。

がん保険のデメリット

免責期間中にがんが見つかると保障されない

がん保険には、支払条件に該当しても保障がされない「免責期間」というものがあります。一般的に、がん保険の免責期間は90日または3か月程度です。

この期間中に、がんが見つかってしまった場合は給付金を受け取れません。

がん以外の病気やケガは保障の対象外

がん保険はがんに特化した保険であるため、原則がん以外の病気やケガに対する保障は対象外です。

なかには、保障範囲を広げる特約を追加できるがん保険もありますが、基本的にがん保険で備えられるのはがんに対するリスクのみです。

がん保険で医療保険や生命保険の役割をカバーすることはできないということを覚えておきましょう。

がん保険に加入するべき？必要性が高い人の特徴

紹介したように、がん保険は不要といわれることがあるのは事実です。しかし、本当に必要ないのかは人によって異なるため、一概に判断できるものではありません。

不要論だけを鵜呑みにするのではなく、ご自身のおかれた状況を正確に把握して必要性を考えてみましょう。

がん保険の必要性が高いのは、以下のような人です。

それぞれについて順を追ってみていきましょう。

がんに罹患した場合の経済的な不安が大きい人

がん保険に加入する必要性が高い人は、がんになった場合に治療費の支払いや収入減の影響が大きい人です。

たとえば、がんに罹患して長期間働けなくなることで住宅ローンやマイカーローンなどの返済が滞る人は、そうなることを見越してがん保険に加入しておく価値があるといえるでしょう。

個人事業主（自営業者・フリーランス）の人

自営業者の場合、会社員であれば受け取れる「傷病手当金」が受け取れないため、がん保険に加入する必要性は高いといえます。

先進医療を希望している人

がん保険の治療費は、基本的には健康保険が適用されて自己負担は3割負担です。

表は横にスライドできます

出典：厚生労働省｜令和元年6月30日時点における先進医療Aに係る費用

いずれも、がんに対する先進医療ですが、平均で300万円前後のお金が必要です。

身内でがんに罹患した人がいる人

がん保険は、まだ起こっていないことに対する備えです。

また「死亡」という絶対にいつかは訪れる事態とは異なり、一生涯のうちでがんに罹患しない可能性もあります。

がん保険はいらない？不要な人の特徴

一方で、以下のようなケースではがん保険の必要性は低いといえます。

貯金が十分にある人

高額療養費制度により超過額の支給を受ければで10万円前後の自己負担になるといっても、貯金が少ないとその支出さえ厳しいと感じる方もいるでしょう。

「万が一がんになって大きな治療費がかかっても問題なく支払える」「収入が減っても貯金を取り崩すことで大きな影響なく生活が続けられる」という人に関しては、がん保険はいらないといえるでしょう。

他の保険で十分に備えている人

がんに対して備えられる保険はがん保険だけではありません。

たとえばがん以外も幅広くカバーしている医療保険に「がん特約」を付帯させた場合でも、がんになったときに手厚い保障を受けられます。

すでに別の保険でがんに対する備えがされており、保険金額にも不足がないということであれば新しくがん保険に加入する必要性は低いでしょう。

がん保険、自分には必要？不要？判断ポイント

それでも、自分にがん保険が必要なのか迷っている人は、以下の判断ポイントを参考に必要性を考えてみてください。

貯金は十分にあるか？

まずは現在の貯金額から、もしがんにかかってしまった場合の治療費を賄えるかどうか確認しましょう。

たとえ、高額療養費制度で医療費が安くなるといっても、治療が長引いたり、自由医療や先進医療を受けたりする場合には、負担が大きくなります。

がんになったときに、「どのような治療を受けたいのか」「どのように病気と向き合いたいのか」をしっかり考えておきましょう。

自分自身の健康状態に不安はあるか？

がん保険が必要かどうかは、自分自身の健康状態によっても異なります。自分自身ががんになりやすいと思われる場合や、家族にがん歴がある場合は必要になる可能性が高いでしょう。

基本的にがんになってから保険に加入することは難しいため、早めに加入しておくことをおすすめします。

現在加入している保険で治療費をカバーできるか？

現在、医療保険や生命保険などの保険に加入している場合は、保障内容をよく確認してみましょう。もし既に加入している保険で十分だとすれば、がん保険に加入する必要はないと言えます。

しかし、医療保険や生命保険で保障される範囲には限りがあり、万が一の治療費をカバーできない可能性があるので注意が必要です。

必要な保障内容は人によって異なるため、自分に必要な保障内容を考え、保険の加入を検討しましょう。

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まとめ

今回は、がん保険がいらないと言われる理由や必要性、がん保険が必要な人・不要な人の特徴について詳しく解説しました。

特に50代や60代の人はがんの罹患率が高いため、がん保険の必要性が高いと言えます。とはいっても、がんは死亡のように「絶対にいつか必ず訪れるもの」ではありません。

掛け捨ての場合は「元を取る」ということが難しいのも、不要論を後押ししている理由でしょう。

しかし、そもそも保険は「万が一」に備えるためのものです。金銭的に得できるかだけではなく、ご家庭の貯金状況や親族にがん罹患者がいるかなど、それぞれの事情から加入するべきかどうかを検討しましょう。