医療保険に入らないと後悔する？必要・不要な人はこんな人！

しかし、自身や家族が、入院やお見舞いのために仕事ができず、収入が減った場合については、この数字に含まれていません。

※出典：生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」

医療保険に入っていたら、どれだけ助かる？

1回の入院で、約20万円程度の負担があったという人が多いことがわかりました。

医療保険の保障内容は、契約内容（プラン）によって幅がありますが、生命保険文化センターの調査※1では、入院給付金の日額は1万円程度で契約している人が多いようです。

入院給付金の日額平均額

厚生労働省の統計※2では、入院日数の平均は29.3日です。

仮に30日と考えると、給付日額1万円の医療保険からは30万円の入院給付金が支払われます（給付日数の上限があるケースは考慮せず）。

“医療保険に加入していれば自分の貯蓄から出さなくてもよかった負担”と考えると、病気やケガをした際に予期せぬ大きな出費があった場合、医療保険に未加入だと後悔はしないでしょうか？

※1出典：生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」
※2出典：厚生労働省 平成29年「患者調査」

医療保険に入らないとどうなる？

とはいえ、医療保険は不要だという意見があるのも事実です。

これらの意見は正しいのでしょうか？

医療保険は「元が取れない」？

入院日数が平均30日程度だとしても、それはあくまで平均であり、入院日数自体は短期化の傾向にあります。

そして、日本の公的医療保険制度が非常に充実しており、高額療養費制度などもあるため、医療費の自己負担は十分に抑えられています。

そうすると、たとえ入院して給付金を受け取ったとしても、

受け取った給付金額　＜　今までに払い込んだ保険料累計額

となってしまう可能性があるのです。

医療保険が「元が取れない」のだとすると、「医療保険に入っていて・医療費がかかった」場合より、「医療保険に入っておらず・医療費がかかった」場合のほうが「得」だということになります。

ですが、病気やケガで医療費がかかってしまったのに、「得をした」と考えられるでしょうか？

病気やケガで入院してしまう状況は、それ自体が心理的な負担になる不幸な出来事です。

そのような目に遭ったうえ、医療費という金銭的な負担も負わなくてはなりません。

貯蓄さえしていれば問題ない

十分な貯蓄があれば医療保険は不要、という考え方についてみていきましょう。

医療費を貯蓄から負担して、それで困ることがないのであれば問題がないため、これも間違いではありません。

貯蓄から医療費をまかなうということは、そのぶん貯蓄は減ってしまうということです。

その貯蓄が、「いつ何に使ってもいい、いざというときのためのお金」なら良いのですが、以下のような用途のための貯蓄であったらどうでしょうか。

ただ単に、銀行に預けているだけだと、そのお金には名前が付いていません。

そのため、何のためのお金なのか、よくわからなくなってしまいます。

結果として、他の目的に使うはずだった貯蓄を減らしてしまうのです。

医療保険が必要な人・不要な人はこんな人！

医療保険の必要性について、整理しましょう。

医療保険が必要な人

貯蓄が少ない人・貯蓄を減らしたくない人

医療保険は、いざというときのお金を確保する意味があるとお伝えしました。

突然の病気やケガで医療費がかかってしまったとき、公的保険の恩恵を受けたうえで、それでもかかる自己負担額を、貯蓄から出せない、または出したくない人には、医療保険が役立ちます。

「医療保険は元が取れないので医療費用の貯蓄をしたい」という人も、今すぐには貯蓄は貯まりません。

貯蓄の場合、月に5,000円ずつであれば、20万円を貯めるのに40ヵ月かかります。

自営業者や専業主婦（主夫）

日本は公的保険が充実しているため、医療負担が抑えられているとお伝えしました。

しかし、公的保険（社会保険）の状況は、立場によって異なる場合があります。

会社員は健康保険に、自営業者は国民健康保険に加入するのが一般的ですが、これらはまったく同じ仕組みではありません。

健康保険加入者に扶養されている家族は健康保険に加入することができますが、傷病手当金は扶養家族は対象外です。

そのように、公的医療保険制度の対象外となる人にとって、医療保険は役立ちます。

健康意識を高めたい人

医療保険に加入することは、自分が入院した場合について想像を巡らすことでもあります。

つまり、医療保険に加入することで、今までよりも自分の健康について意識する機会が持てるといえるのではないでしょうか。

健康増進型保険に加入したなら、保険料割引を目指して、健康に気を使おうという意識も芽生えるでしょうし、加入者が無料で使えるアプリや付帯サービスなら使わない手はありません。

医療保険が不要な人

それでは、医療保険が不要なのは、どういった人でしょうか。

すでにお伝えしたような、必要な人の裏返しで考えることができます。

十分な貯蓄がある人

すでに十分な貯蓄があり、しかもその貯蓄は医療費のために使っても問題ないという場合です。

このような場合なら、あらためて医療保険に加入する必要はなく、医療費はそのための貯蓄からまかなえるので、心配はいらないでしょう。

また、掛け捨て型の医療保険は、給付を受けたとしても、それが払込保険料累計額に満たない「元が取れない」状態になることがあります。

すでに保障がある人

医療保険は、自営業者のように、公的医療保険制度で受けられる保障だけでは不安な人に役立つことをお伝えしました。

逆を言えば、傷病手当金などの保障もある会社員（健康保険加入者）であれば、ある程度の保障は公的保険で準備できていると考え、医療保険は不要とみなすこともできます。

もちろん、公的保険ではカバーされない費用負担などもあるため、そこは貯蓄などでまかなえるという前提です。

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1．保険相談をする場所はどこが良いか

マガジン編集部

その時の状況でご自身に合った方法で気軽に相談できるところが無料の保険相談所の魅力です。

2．相談担当者が専門知識を有しているか

無料の保険相談窓口は多くありますが、相談に乗ってくれる担当者はどこも同じではないかと思われがちですが、実は、担当者は相談窓口によって異なることはもちろんのこと、店舗によっても異なります。

保険の相談に乗ってくれる担当者全員がFPをはじめとする資格を持っているとは限りません。FPとは、以下のような幅広い知識を持ち合わせている者を指します。

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FP（ファイナンシャルプランナー）とは

• 保険
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• 家計にかかわる金融
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• 税制など

生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。

3．取り扱っている保険会社数の多さ

無料の保険相談所のメリットの1つとして、複数の保険会社の商品を比較・検討できるという点が挙げられます。比較できる対象が多いほうが、ご自身や家族により最適な商品が見つかりやすいということに繋がります。

マガジン編集部

取扱保険会社数を1つの指標に相談所選びをするのも1つの手です。

それでもどこにするか迷ったら

どの相談所も、もしも相談に乗ってくれる相談員を代えたい場合は無料で変更することが可能で、違う相談員に再度無料で相談をすることができます。

しかし、できることならば初めから質の良い相談員に担当してもらえると嬉しいですよね。

どの相談所も、担当者はこちらから選ぶことはできないため、まずは相談員が必ずFP資格を所持していると明記している「ほけんのぜんぶ」で相談をすることをおすすめします。

まとめ

医療保険に入った場合と入らない場合について、気持ちの面も含めて考えてみました。

病気やケガで入院してしまうと医療費がかかります。

しかし、日本は公的保険が充実しているため、金銭面の負担はある程度抑えられています。

一方、医療保険は多くが掛け捨て型のため、金銭的な損得だけでいえば「元が取れない」場合があるのも事実です。

医療費負担がある状況は、心理的にも負担があるのですし、医療保険の給付を受けずに貯蓄から医療費が出ていくとなればなおさらです。

医療保険は、給付金そのものだけでなく、給付が受けられるという安心感を得られることも重要なメリットです。

特に、貯蓄額が少ない人や、自営業者のように社会保険の保障が薄い人には役立つ場面もあるでしょう。