【最新】個人年金保険おすすめ人気ランキング|徹底比較!
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監修者岡田行史

人材派遣会社17年経営したのち、保険代理店に転身後16年従事、2級FP技能士・トータルライフコンサルタントMDRT成績資格会員2度取得。ファイナンシャルプランナーとしてライフプランニングや家計診断を通して老後資金の対策、節約術などを提案。また自らのがん闘病経験をふまえた生きる応援・備えるべき保障の大切さをお伝えしています。

個人年金保険とは、保険料を支払うことで、一定期間もしくは一生涯に渡って保険金として年金を受け取れる貯蓄型の生命保険のことをいいます。

個人年金保険への加入目的は様々ですが、公的年金制度でまかないきれない老後資金に備えるためであったり、退職から公的年金の受給までの空白期間を埋めるためであることが多いでしょう。

個人年金保険は、現在ネット保険会社も含めてたくさんの保険会社が販売している生命保険商品です。個人年金保険にはどのような商品があるのか知りたい方や、いま人気のある商品を知りたい方も多いのではないでしょうか。

マガジン編集部
本記事では、おすすめの個人年金保険を紹介した上で、個人年金保険の概要やメリット・デメリット、年代ごとの加入の必要性について解説していきます。

この記事の要点

  • 1.個人年金保険のメリットには、「老後資金を着実に備えられる」「個人年金保険料控除の適用がある」「保険料の支払い方法によって受取率が上がる」などが挙げられる。
  • 2.デメリットとしては「インフレに弱い」「途中解約で元本割れする恐れがある」「受け取った保険金は課税対象になる」などが挙げられる。
  • 3.20代、30代の個人年金保険の必要性はあまり高くないが、40代、50代は加入の必要性が高くなる。
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弊社は本コンテンツの正確性、確実性、最新性及び完全性等に関して保証するものではございません。
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個人年金保険とは?種類などやさしく解説

個人年金保険とは?やさしく解説します

そもそも民間の個人年金保険とは、保険料を支払うことで、一定期間もしくは一生涯に渡って保険金として年金を受け取れる貯蓄型の生命保険のことをいいます。

個人年金保険に加入する目的は人それぞれですが、主な目的は次の2点になります。

 個人年金保険の目的

  • 公的年金制度でまかないきれない老後資金に備えるため
  • 退職から公的年金の受給までの空白期間を埋めるため

つまり個人年金保険は、公的年金制度を補完するための、私的年金のひとつなのです。

その他の私的年金

私的年金には、個人年金保険の他にも次のようなものがあり、それぞれの制度には特徴もさることながら、加入できる人とできない人がいます。

マガジン編集部
それぞれの制度を理解し、有効活用できたらいいですね。
私的年金確定拠出年金(iDeCo) 自分で一定の資金を金融商品に投資することで作る年金制度のこと
国民年金基金 国民年金に上乗せして掛金を支払うことで、受け取れる年金額を増やせる制度のこと
小規模企業共済 小規模企業の経営者や役員のための退職金制度のこと

個人年金保険の種類

個人年金保険の種類

個人年金保険には、次のような種類があります。

 個人年金保険の種類

  • 確定年金
  • 有期年金
  • 終身年金

それぞれの特徴、概要について解説します。

確定年金

確定年金とは、10年や20年といった契約時にあらかじめ決められた期間に、保険金を受け取れる年金のことです。そのため、一定期間をすぎると年金の支払いが終了します。

POINT
確定年金のポイントは、決められた期間中であれば、保険金の受取人が亡くなっていたとしても遺族が年金を受け取れます。必ず支給されるため、保険料の支払い損になるようなことはありません。
確実に保険金を受け取れる年金であることから「確定年金」とよばれています。

マガジン編集部
また、他の種類の年金にも当てはまることですが、年金の支給前に受取人が亡くなった場合は、それまで支払った保険料が死亡給付金として返還されます。

有期年金

個人年金保険の種類

有期年金とは、確定年金と同じく10年や20年といった期間中に年金を受け取れますが、確定年金とは異なり保険金受取人が亡くなっている場合は年金の支給がありません

保険金受取人が保険金の給付期間中に亡くなれば、そこで支給は終了します。保険金受取人が死亡しても遺族が年金を受け取れる確定年金の方がお得ではないかと思われますが、その分有期年金の方が保険料が安くなっています。

終身年金

終身年金とは、保険金受取人が生存している限り、一生涯にわたり保険金を受け取れる年金であることから安心感があります。

ただし、終身年金には次のような注意点があります。

 終身年金の注意点

  • 保険料が割高である
  • 一定期間、年金を受け取らなければ、受け取った保険金よりも支払った保険料の方が多くなり、元が取れない恐れがある。

終身年金は、保険金受取人が亡くなるまでの年金の支給であるため、早期に受取人が亡くなってしまうと、保険金額が少なくなるのです。

老後資金はいくら準備しておく必要がある?

老後資金はいくら準備しておく必要があるか知っておこう

老後資金の準備を始めようとしている方の中には「いくら貯めれば良いかわからない」と悩んでいる方もいらっしゃいますよね。少し前に話題になった老後2,000万円問題も本当にそれだけで足りるのかと疑問に思う方もいるでしょう。

そこで以下では総務省の「家計調査報告(2021年)」を参考に65歳以上の世帯が必要な老後資金をまとめていきます。これから老後資金を準備される方は参考にしてみてください。

マガジン編集部
漠然と「2,000万円貯める」と意気込んでいると、 老後資金が不足してしまう可能性があります。平均支出やご自身の支出金額を把握した上で確かめてみましょう。

夫婦ふたりの生活費は月額約22.4万円

65歳以上の夫婦ふたり世帯の1か月の生活費は平均224,436で、各支出項目の詳細は以下のような結果となっています。

支出項目

支出額

食料

65,789円

住居

16,498円

光熱・水道

19,496円

家具・家事用品

10,434円

被覆及び履物

5,041円

保健医療

16,163円

交通・通信

25,232円

教育

2円

教養娯楽

19,239円

その他支出

46,752円

諸雑費

18,807円

交際費

20,729円 

仕送り金

1,349円

非消費支出

30,664円

直接税

12,109円

社会保険料

18,529円

合計

224,436円

毎月の生活の中で大きな割合を占めるのは「食料費」で、平均して毎月約6.5万円かかっていることがわかります。

また、住居費の平均額は約1.6万円ですが、持ち家か賃貸かによって金額に差が出ます。さらに居住エリアが都市部か地方かによっても金額が大きく異なるため、一概に1.6万円で収まるとは言い切れません。

マガジン編集部
生活スタイルによって金額は変動します。あくまでも目安して確認しましょう。

老後に必要な金額は20年間で5,376万円

老後の生活費として、1か月に約22.4万円必要なことがわかりましたが、厚生労働省の「令和2年簡易生命表の概況」によると、男性の平均寿命は81.64女性の平均寿命は87.74となっています。

POINT
前年比で男性が0.22歳、女性が0.30歳上昇しており、今後も平均寿命の上昇が予想されています。

例えば夫婦2人が85歳まで一緒に生活するとしましょう。65歳から85歳までの20年間、夫婦ふたりで1か月に必要な生活費は22.4万円なので、1年間では、22.4万円×12か月=268.8万円、20年間では、268.8万円×20年=5,376万円と計算できます。

つまり、65歳から85歳まで夫婦ふたりで生活する場合、5,376万円の生活費が必要になることがわかります。

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ひとり暮らしの生活費は月額約13.3万円

では次に、65歳以上ひとり世帯の1か月の平均生活費を確認していきましょう。総務省の同調査によると、ひとり暮らしの場合の平均生活費は132,476で、支出項目ごとの詳しい金額は以下の通りです。

支出項目

支出額

食料

36,322円

住居

13,090円

光熱・水道

12,610円

家具・家事用品

5,077円

被覆及び履物

2,940円

保健医療

8,429円

交通・通信

12,213円

教育

0円

教養娯楽

12,609円

その他支出

29,185円

諸雑費

13,369円

交際費

15,394円 

仕送り金

387円

非消費支出

12,271円

直接税

6,056円

社会保険料

6,158円

合計

132,476円

食料費はふたり世帯のおよそ半分ですが、住居費や光熱・水道費は、ひとり暮らしであっても家賃や維持費、基本料金などがかかるため、単純に半額にはならないようです。 

固定費は世帯関係なく同程度の料金がかかることを考えると、二人世帯から単身世帯に変わった時に家計が圧迫する可能性があります。ご自身の支出を確かめながら必要な資金を集めておきましょう。

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老後に必要な生活費は20年間で約3,168万円

では、65歳から85歳までの20年間に必要な生活費はどのくらいなのかを計算していきます。

1年の平均生活費は、13.2万円×12か月=158.4万円なので、20年の平均生活費は、158.4万円×20年=3,168万円と計算できます。

POINT
つまり、65歳から85歳までの20年間ひとり暮らしをする場合の生活費は、平均3,168万円かかることがわかります。
このことから、個人の生活スタイルによっては単身世帯も老後2,000万円では足りないことがわかりました。漠然と「2,000万円貯める」ではなく、ご自身の生活費に合わせて必要な金額を用意しましょう。

個人年金保険のメリットとデメリット

個人年金保険のメリットとデメリット

個人年金保険は、老後資金を個人で備えるのに有効な手段といえます。ここでは、なぜ個人年金保険が老後資金の準備に有効な手段であるのか、個人年金保険の具体的なメリットを紹介します。

併せて、メリットの裏にあるデメリットも見ていきましょう。

メリット

個人年金保険の主なメリットには、次の3点があります。

 個人年金保険のメリット

  • 老後資金を着実に備えられる
  • 個人年金保険料控除の適用がある
  • 保険料の支払い方法によって受取率が上がる

それぞれについて解説します。

老後資金を着実に備えられる

個人年金保険を活用することで、将来の老後資金を着実に備えられるでしょう。しかし、それでは個人的に貯蓄するものでも同様に思えることもあるかもしれません。

マガジン編集部
自助努力的な貯蓄によって老後資金を蓄えることは可能ですが、老後資金が必要になるまでの数十年間、継続的に老後資金に備えられる方はどれくらいいるでしょうか。
個人の貯蓄だけで、老後資金を備えるには強い目的意識根気が必要になるのは間違いありません。ただ、そこで個人年金保険を活用すれば、より老後資金を蓄えやすくなるでしょう。
それは、個人年金保険が次のような仕組みを持っているからです。
POINT
個人年金保険は、口座引き落としかカード決済によって保険料を支払うため、自然と資金が積み立てられていきます。
また保険会社によって運用されているので、低金利下の通常の年金よりも高い利回りが期待できます。

個人年金保険は、以上のような仕組みによって老後資金を着実に貯めやすいのです。

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個人年金保険料控除の適用がある

個人年金保険料控除の適用がある

個人年金保険は、個人年金保険料控除の適用があります。

POINT
個人年金保険料控除とは、生命保険料控除制度のひとつで、個人年金保険のために支払った年間保険料を、その年の所得額から差し引くことで所得税・住民税を軽減させる制度のことです。
個人年金保険で控除できる控除額は、次のようになります。
個人年金保険料控除の控除額
年間の払込保険料 所得控除額
20,000円以下 払込保険料全額
20,000円超 40,000円以下 (払込保険料×1/2)+10,000円
40,000円超 80,000円以下 (払込保険料×1/4)+20,000円
80,000円超 一律40,000円

最大で所得から4万円を差し引くことができ、所得額によっては数千円の節税が期待できます。ただし、個人年金保険料控除を利用するには、次の条件があることに注意してください。

個人年金保険料控除の条件

  • 加入しているのが個人年金保険税制適格特約がつけられる保険であること
  • 年金の受取人が保険の契約者、またはその配偶者であること
  • 年金の受取人が被保険者と同じであること
  • 保険料の払込期間が10年以上であること
  • 年金の支払い開始日が60歳以降で、10年以上の定期または終身年金であること

保険料の支払い方法によって受取率が上がる

保険料の支払い方法によって受取率が上がる

個人年金保険は、支払い方法によって保険金の受取率が上がります。
POINT
受取率とは、支払った総額保険料に対する受け取った総額保険金のことです。
というのも、保険料を先にまとめて支払うほど、少ない保険料で済むのです。
個人年金保険の支払い方法は、次のようになります。

個人年金保険の保険料の支払い方法

  • 月払い
  • 半年払い
  • 年払い
  • 一括払い

この中でも、最も少ない保険料で済むのが一括払いです。保険会社は加入者の保険料から利益を得ているので、利益確保は早ければ早いほど保険会社にとって都合がよくなります。

マガジン編集部
支払い方法やどのような商品が自分に適切かを知りたい場合は、一人で考えず無料の保険相談所を利用することをおすすめします。

デメリット

個人年金保険のデメリット

一方の個人年金保険のデメリットは、次のようになります。

 個人年金保険のデメリット

  • インフレに弱い
  • 途中解約で元本割れする恐れがある
  • 受け取った保険金は課税対象になる

インフレに弱い

個人年金保険はインフレに弱いです。それは、受け取れる年金額があらかじめ決められているからです。

POINT
インフレとは、ものやサービスの値段が上がってお金の価値が下がることです。
つまり、インフレが進んでいるのに保険金額が変わらなければ、同じ額を受け取っても少ない価値しか受け取れないということになります。
さらに、現在は日本政府と日本銀行によってインフレを進行させる政策が取られているため、今後インフレが進む可能性が大きくなっています。

途中解約で元本割れする恐れがある

個人年金保険は貯蓄性の高い商品ですが、基本的に途中解約すると支払った保険料よりも受け取れる解約返戻金が少なく元本割れする恐れがあります。

POINT
解約返戻金とは、保険を解約したときに保険会社によって積み立てられた保険料の一部もしくはすべて返還されたお金のことになります。
ただし個人年金保険の保険料には、その保険を運用するために必要な経費が含まれているため、すべてが積み立てられるわけではありません。そのため、個人年金保険を途中解約すると、元本割れする恐れがあるのです。

マガジン編集部
特に契約から解約までの期間が早期であるほど解約返戻金が少ない傾向にあるので注意しましょう。

受け取った保険金は課税対象となる

実は、年金として受け取った保険金は、課税対象になります。課税対象となる税金の種類は、次のようにケースごとに異なります。

保険金が課税されるケースと税金の種類

  • 契約者と保険金の受取人が同じ場合:所得税
  • 契約者と保険金の受取人が異なる場合:贈与税

贈与税には110万円の基礎控除がありますが、所得税よりも税率が高くなりやすいので、保険金の受取人は、契約者と同じにすることをおすすめします。

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20代、30代、40代、50代の個人年金保険の必要性

年代別に個人年金保険への加入の必要性について紹介します。紹介する年代は、20代、30代、40代、50代です。順番に見ていきましょう。

20代

20代で個人年金保険に加入する必要性は、全世代のなかでも低いです。というのも、20代は老後までまだ時間があり、他の資金を蓄える手段があるからです。
その手段とは、例えば次のようなものです。

 個人年金保険以外の老後の資金の準備方法

  • 銀行預金
  • 資産運用(NISA・つみたてNISA)
  • 国民年金基金
  • 財形年金貯蓄
  • 企業年金
  • 小規模企業共済
  • 退職金
  • 確定拠出年金

このような資金の準備方法とながら併せながら、より安定的に準備したい方は個人年金保険の活用を検討しましょう。

また、20代でも個人年金保険に加入するメリットとして、老後まで時間があるため月々の保険料が少なく済むことが挙げられます。

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30代

30代の個人年金保険の必要性

30代から個人年金保険への加入検討をおすすめします。なぜなら30代は昇給・結婚・出産などライフステージに変化が起きやすい年代だからです。

個人年金保険は加入する年代が早いほど毎月の保険料は抑えられます。昇給などで生活に余裕が出たタイミングで加入することにより、安定的に老後の資産形成を始められるのです。

マガジン編集部
ご自身の生活水準が上がる前に加入することをおすすめします。

しかし、30代は子どもの教育資金の確保や結婚式の費用、マイホームやマイカーの購入など個人によってさまざまなイベントが控えています。早期加入によるメリットは複数ありますが、ライフプランを考えた上で加入しなければ中途解約の恐れもあるでしょう。

そのため、個人年金保険に加入するときは家族で相談する時間を設けたり、専門家に相談したりしながら慎重な判断を心がけましょう。

POINT
個人年金保険は任意加入です。老後の資金を貯める方法は他にもたくさんあります。 
日本の年金制度は3階建といわれていますが、国民年金保険は3階の部分にあたります。個人年金保険以外にはiDeCoが同様の位置付けです。
個人年金保険以外で老後の資金を用意したいと考えている方は、iDeCoと比較しながら検討してみることをおすすめします。

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40代

40代の個人年金保険の必要性

40代は個人年金保険に最も加入する方が多い年代です。生命保険文化センターの調査によると、40〜44歳で個人年金に加入している方は19.5%、45〜49歳に加入する方は27.2%と急激に増加していることがわかるでしょう。

具体的な統計データは以下の通りです。

世帯主年齢 加入している方(%)
29歳以下 16.3
30〜34歳 24.4
35〜39歳 18.9
40〜44歳 19.5
45〜49歳 27.2
50〜54歳 31.3
55〜59歳 31.5

※参照:公益財団法人 生命保険文化センター「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」より

以上のデータから、40代後半から個人年金保険の需要が高まっていることがわかります。個人年金保険の加入を検討している40代の方は、最も加入者の伸び率が高いのが40代後半だということを覚えておきましょう。

マガジン編集部
40代は子どもの大学の入学費用など、まとまった資金を準備し始める時期です。
40代から個人年金保険の加入を検討するときは、各家庭でまとまった資金が必要になるのはいつか把握しておくことが大切です。あらかじめ把握しておくことで、保険料が支払えなくなるリスクを回避できます。
中途解約してしまうと、解約返戻金の金額は支払った保険料の総額を下回ってしまう可能性が高いです。加入を検討するときは無理のない範囲で保険料を設定するようにしましょう。

50代

50代は個人年金の加入率が最も高くなる年齢です。全体を通じて30%以上の加入率を維持しているため、加入の余地は大いにあるでしょう。

しかし、50代からの個人年金加入は月の保険料が大きくなってしまう可能性があります。なぜなら年金受け取りまでの期間が短く、生命保険会社の運用期間も短いからです。

マガジン編集部
また、子どもの大学進学なども控えている可能性があり、まとまった資金が必要になることも考えられます。

個人年金保険に加入するときは公的年金の受給金額や退職金の金額を確認しながら、必要な分だけ用意するようにしましょう。余分に掛けてしまうと教育資金や生活資金が不足する可能性があります。

ご自身の公的年金受給額を知りたい方は、日本年金機構が運営している「ねんきんネット」に登録すると確認できます。個人年金保険を検討しているときは確認してみるといいでしょう。

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※参照:日本年金機構「ねんきんネット」より

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  1. 取扱保険会は業界最大の84社
  2. オンラインでの相談が可能
  3. 業界のなかで老舗
  4. 東証一部上場企業

取扱保険会社数は国内最大級で、老舗でありながら東証一部上場企業であることで安心感があります。

取扱保険会社数

合計:84社 
(生命保険:24社 損害保険:32社 少額短期保険:28社)

主要商品 生命保険/死亡保険/医療保険/がん保険/火災保険/地震保険/学資保険/個人年金保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
対応地域 全国どこでも可能(離島除く)
オンライン保険相談 対応可能
キャンペーン なし

5.保険無料相談ドットコム

おすすめの無料保険相談所5つ目は「保険無料相談ドットコム」です。

保険無料相談ドットコムのここがおすすめ!

  1. 面談後にもらえるプレゼントキャンペーンの商品が豊富
  2. 電話やオンラインでの相談が可能
  3. お客様満足度97.6%!
取扱保険会社数 合計:22 
(生命保険:15社 損害保険:7社)
主要商品 学資保険/生命保険/医療保険/がん保険/個人年金保険/介護保険/自動車保険/火災保険/海外旅行保険/ペット保険/自転車保険/損害保険
対応地域 一部対応できない地域あり
オンライン保険相談 対応可能
キャンペーン あり

無料保険相談所の選び方

無料の保険相談窓口はショッピングモールやテレビCMで見たことがあれど、実際に利用をしたことがないと、何を基準に窓口を選べば良いのか迷ってしまいますよね。

数ある中からあなたに合った保険相談所を見つけるには、以下の項目をチェックするとよいでしょう。

最適な保険相談所の選び方
  • 1.相談場所は、自宅(オンラインor電話)か、店舗か、指定した場所か
  • 2.相談担当者が専門知識を有しているか
  • 3.取り扱っている保険会社数の多さ

1.保険相談をする場所はどこが良いか

新型コロナウイルスの流行をきっかけに、現在では各社がオンラインでの相談を実施しています。リモート業務の前後や休憩時間はもちろんのこと、お休みの時間などさくっと相談できるので大変好評なサービスです。
わざわざ外出するのは控えたいときも、気軽に自宅で相談ができます。
POINT
カメラを使用する相談も、電話のみでの相談も実施している会社もあります。まずは利用してみるのもよいかもしれません。
その他にも、よく利用するショッピングモールや駅の近隣にある店舗での相談ができる「店舗型」や、職場や自宅近くのカフェやファミレスで相談ができる「訪問型」もあります。
マガジン編集部
その時の状況でご自身に合った方法で気軽に相談できるところが無料の保険相談所の魅力です。

2.相談担当者が専門知識を有しているか

無料の保険相談窓口は多くありますが、相談に乗ってくれる担当者はどこも同じではないかと思われがちですが、実は、担当者は相談窓口によって異なることはもちろんのこと、店舗によっても異なります

保険の相談に乗ってくれる担当者全員がFPをはじめとする資格を持っているとは限りません。FPとは、以下のような幅広い知識を持ち合わせている者を指します。

FP(ファイナンシャルプランナー)とは
  • 保険
  • 教育資金
  • 年金制度
  • 家計にかかわる金融
  • 不動産
  • 住宅ローン
  • 税制など

生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。

3.取り扱っている保険会社数の多さ

無料の保険相談所のメリットの1つとして、複数の保険会社の商品を比較・検討できるという点が挙げられます。比較できる対象が多いほうが、ご自身や家族により最適な商品が見つかりやすいということに繋がります。

マガジン編集部
取扱保険会社数を1つの指標に相談所選びをするのも1つの手です。

それでもどこにするか迷ったら

どの相談所も、もしも相談に乗ってくれる相談員を代えたい場合は無料で変更することが可能で、違う相談員に再度無料で相談をすることができます。

しかし、できることならば初めから質の良い相談員に担当してもらえると嬉しいですよね。

どの相談所も、担当者はこちらから選ぶことはできないため、まずは相談員が必ずFP資格を所持していると明記している「ほけんのぜんぶ」で相談をすることをおすすめします。

おすすめの無料保険相談所ランキング:ほけんのぜんぶ

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個人年金保険の選び方5つのポイント

個人年金保険の選び方5つのポイント

「個人年金保険に加入したいけれども、選び方がわからない」という方もいらっしゃるでしょう。個人年金保険を選ぶときのポイントは大きく5つあります。

個人年金の選び方5つのポイント

  • 年金の使い方を明確にする
  • 年金額は変動するか一定額か
  • 年金の受取方法を選ぶ
  • 返戻率の高いプランを選択する
  • 複数の保険会社から相見積もりを取る

まずは年金の使い方を明確にしましょう。退職してからすぐに受け取り、公的年金受給開始までの繋ぎとして活用したいのか、公的年金受給時の不足分を補いたいのかなど、用途によって選択する年金の種類は異なります。

具体的には退職してからすぐに受け取りたい場合は確定年金や有期年金、公的年金の不足分を補いたい場合は終身年金など、用途によって分かれます。

マガジン編集部
用途によって加入する年金は異なるため、まずは用途を明確にしてから選択しましょう。

次に年金受給額は変動するか、一定額かを選択しましょう。外国通貨や投資信託で運用し、受給額の増額を狙いたい場合は変額型通常の個人年金保険を選択する場合は定額型をおすすめします。

変額型の個人年金保険に加入するときの注意点

変額型を選択する場合は元本割れのリスクがあるため、リスクをあらかじめ理解した上で加入しましょう。
年金の受取方法は「確定年金」「有期年金」「終身年金」の3つがあります。年金の受取方法を決定するには年金の用途を明確にしなければなりません。これまでのステップで決定した加入の目的に沿って、必要な年金を選択してみましょう。
前述したように、個人年金特別控除を受けたい場合は確定年金または終身年金を選択する必要があります。有期年金を選択した場合など、いくつかの加入状況によっては控除を受けられなくなる可能性があるため、注意が必要です。

マガジン編集部
個人年金特別控除を受けたい場合は条件を確認しながら契約することをおすすめします。
また、個人年金保険は支払い方法や取り扱いの保険会社によって返戻率が異なります。数%の差でも受給額に大きな変化をもたらすため、加入を検討するときは返戻率の高い個人年金保険を選択しましょう。
POINT
「この保険会社から加入していいかわからない」という方は、相見積もりを取りながら比較検討してみることをおすすめします。
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おすすめの個人年金保険に関するよくある質問

個人年金保険は元本割れしませんか?
基本的に個人年金保険は途中解約すると元本割れします。なぜなら個人保険年金の保険料には生命保険会社にかかる手数料も入っているからです。運用による成果が支払い保険料を上回らないため、元本割れします。
返戻率をなるべく高くするには?
返戻率を上げるには、支払い回数を少なくする必要があります。年払いや一括払いなど、支払い回数が少なくなるような支払い回数を設定しましょう。ただし、まとまった資金が必要になるため注意が必要です。
個人年金保険以外の方法で準備したい場合はどのようにすればいいですか?
個人年金保険以外の方法で老後の資金を用意したい場合は、同じ年金制度の3階部分のiDeCoなどが挙げられます。また、NISAやつみたてNISAなども検討するといいでしょう。
個人年金の選び方がわからないです
個人年金保険の選び方がわからない方は「ほけんのぜんぶ」をはじめとする無料保険相談所で専門家に相談することをおすすめします。

まとめ

老後資金の準備方法の一つとして有力候補となり得る民間の個人年金保険は、加入することで一定期間もしくは一生涯に渡って保険金として年金を受取ることが可能な貯蓄型の生命保険です。

現在はネット保険会社も含めて多くの商品が販売されていますので、ご自身やご家族のために老後資金を準備したいと考えられる方は、一度「ほけんのぜんぶ」をはじめする無料の保険相談窓口で専門家に相談をすることをおすすめします。

老後資金の準備方法も様々あります。最適な方法で無理や無駄なく安心して老後を迎えられるようにしたいですね。

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