医療保険を解約すべきタイミングは？後悔しないための注意点

怪我や病気に対する備えとして頼もしい「医療保険」ですが、保険料を支払い続ける負担は避けて通れません。

死亡保険（生命保険）と異なり、解約時の返戻金もないため、途中で解約しても旨みが少ないという点も、解約を渋る理由となっているでしょう。

しかし、医療保険は解約するタイミングを見計らうことで、得する可能性も、損する可能性もあります。

今回は、医療保険の解約を後悔しないためにベストなタイミングを解説。解約によるペナルティや具体的な解約方法についてもまとめてご紹介します。

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この記事の要点

• 1．医療保険を解約する理由としては「保険料が割高になった」というのが大きいかもしれませんが、解約したあとに再び加入するとなると年齢を重ねた分だけ今までよりも保険料が高くなる可能性があります。
• 2．また、健康状態によっては新しい保険に加入できないこともある点には注意が必要です。
• 3．ライフステージが変わるたびに保険の見直しをし、解約することが本当にベストであるかきちんと見分けることが重要です。
• 4. 保険の見直しをする際は、保険相談窓口で専門家に相談し、納得した上で解約・加入を検討しましょう。
• 5.  保険相談窓口「ほけんのぜんぶ」では、あなたの要望や状況に合わせて、40社以上の保険商品からあなたに最適な保険をご提案します。

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この記事は5分程度で読めます。

医療保険を解約すべきタイミングは？

医療保険を解約しようとする場合、さまざまな理由があるはずです。

マガジン編集部

しかし、むやみに解約してしまうと、万が一のことがあったときに給付金を受け取れず、かえって家計を圧迫することも考えられます。

読者

医療保険を解約するとしたら、どのようなタイミングがベストなのでしょうか？

ライフステージが変化したとき

人生には結婚・出産・定年など、さまざまなライフステージが存在します。

そのライフステージのどこに自分たち家族がいるかによって、必要な保障は変わってくるのが一般的です。

ライフステージが変わるたびに保障内容の見直しを行い、必要があれば解約して新しい保険に加入することも検討しましょう。

マガジン編集部

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主なライフステージと医療保険

ライフステージは人によっても異なりますが、主に「就職」「結婚」「出産」「子どもの独立後」「定年退職」などに分かれます。

それぞれのステージにおける医療保険の考え方を見てみましょう。

就職

マガジン編集部

万が一に備えて、保障内容が充実した医療保険が選択肢として有力です。

結婚

結婚後は共働きの世帯なら自分が働けなくなってもパートナーの収入を頼れますが、働き手が自分だけのケースでは病気やケガで働けないと大きな打撃になってしまいます。

独身時代と比較しても医療保険の必要性は高いため、十分な保障を備えられる商品が向いているといえるでしょう。

出産

出産時は子ども1人につき42万円（産科医療補償制度に加入していない医療機関等で出産した場合は40.4万円）の出産育児一時金を受け取れるため、出産のためだけに高額な医療保険に加入する必要性は低いといえます。

マガジン編集部

妊娠・出産を希望する場合は保険の検討は後回しにせず、妊娠を計画している段階で医療保険を検討することが大切です。

子どもの独立後

子どもが独立して家を出たあとは、学費や食費にお金がかからなくなります。

両親が現役世代であれば、収入のなかで貯蓄に回せるお金が増える時期でもあるのです。

定年後

定年を迎えたあとは、一般的に収入が減少することになります。

また、70歳で2割、75歳からは原則1割に医療費の自己負担が軽減されることもあり、これまで高額な医療保険に加入してきた人も解約して保険料が安い保険に切り替えることも視野に入ってきます。

自身の自己負担がどうなるのかを計算し、保険料と保障内容のバランスを考慮する必要があるでしょう。

収入が下がったとき

これもライフステージに関連した話ですが、働き方が変化すると収入が下がってしまうことがあります。

医療費以外の出費に対応できそうにない場合は収入に合わせて保険の内容を見直し、必要があれば解約するのも1つの選択肢です。

マガジン編集部

もしも判断がつかない場合は、「ほけんのぜんぶ」をはじめとする無料の保険相談で専門家に相談することをおすすめします。

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医療保険を解約して後悔するときとはどんなとき？

読者

契約している医療保険を解約するとなると、手続きもありますし、また今まで保障によって守られていたのがなくなる場面もありそうで不安に思います。

マガジン編集部

それでは、医療保険を解約して後悔するときとはどのようなときなのか見ていきましょう。

貯蓄がどんどん目減りするとき

保険に関してはさまざまな意見があり、マネー本の中やSNSで主張されているのを目にします。

マガジン編集部

たとえば「働けないことによる収入の減少」です。

医療費は3割負担にはなるものの、働けないことによって収入がなくなるため貯蓄は徐々に目減りしていきます。

生命保険文化センターの「令和4年度 生活保障に関する調査」によれば、調査時において過去5年間に入院した人のうち17.4％が「逸失収入がある」と回答しており、無視できるものではありません。

さらに、逸失収入の金額をまとめると以下のようになります。

出典元：生命保険文化センター｜令和4年度 生活保障に関する調査｜61Pをもとに作成

マガジン編集部

1日あたり平均32万円の逸失収入が発生しており、この金額は公的な医療保険でカバーすることはできません。

読者

医療保険を解約して預貯金でまかなうのであれば、少なくとも逸失収入分のお金は貯蓄しておく必要がありますね。

自己負担の大きさを知ったとき

公的な医療保険によって、たしかに自己負担は3割以下になります。

さらに高額療養費を利用できれば、月の負担はおおむね8～9万円に抑えられるでしょう。

読者

しかし、それでも長期間の入院となると自己負担額は大きくなりますよね。

生命保険文化センターの「令和4年度 生活保障に関する調査」によれば、調査時において過去5年間に入院した人の自己負担費用は以下のとおりです。

出典元：生命保険文化センター｜令和4年度 生活保障に関する調査｜P58をもとに作成

平均では1入院当たり19万8,000円の自己負担が発生していることになります。

マガジン編集部

これと前述の逸失収入を計算に入れたうえで、保険を解約するかどうかを決めていきましょう。

医療保険を解約して後悔しないために準備すべきこと

今の保障内容や解約返戻金を確認する

解約を検討する場合、まずは解約しようとしている保険の内容を振り返ってみることが大切です。

マガジン編集部

すべての契約内容を明らかにしたうえで、続けることのデメリット（保険料がかかる等）と比較して解約するべきかを検討していきましょう。

本当に解約するべきかを考え直す

保険を解約する理由は人によってさまざまですが、本当に解約することがベストな選択なのかはしっかりと考え直す必要があります。

読者

一度解約した医療保険は元には戻せず、同じ条件で再契約できないリスクも考えておく必要がありますね。

解約による空白期間を作らない

保険を解約した場合、当然のことながら保障は消滅します。

マガジン編集部

解約して新しい医療保険に加入するとしても、「空白期間」を作らないように注意する必要があるでしょう。

医療保険を解約して新しい医療保険（がん保険）に切り替えるなら、新しい契約がスタートしたことを確認してから解約しましょう。

過去の請求漏れがないかを確認する

解約予定の医療保険に加入している間、入院や手術、通院などの給付金は間違いなく請求しているか見直しましょう。

医療保険を解約するとペナルティがある？

マガジン編集部

医療保険は原則いつでも解約できますし、結論として、ペナルティはありません。

読者

今加入している保険が現状に合っていないと感じるなら、素直に解約してしまうのも1つの方法ということですね。

ただし、ペナルティではなくても、医療保険の解約によって困ってしまうことはあります。

解約した契約は復活できない

解約したあとで「やっぱり元の保険に入ったままにしておけば良かった…」と考えてしまうこともあるかもしれません。

読者

本当に解約して良いのか、何となくではなく、よく考えて決める必要がありますね。

新しい保険に入れないこともある

解約したあとに新しい保険に加入しようとする場合、改めて告知を行う必要があります。

特約も一緒に消滅する

当然のことながら、保険を解約した場合は保険に含まれるすべての保障を受けられなくなってしまいます。

マガジン編集部

特に見落としがちなのは「特約」の部分です。

読者

医療への備えもがんへの備えもいっぺんに失うことになるのはきちんと考えるべき事項ですね。

次の保険に加入する前に万が一がんなどの病気になった場合は、自己負担と公的医療保険だけが頼りになります。

再加入する場合は保険料が上がる

生命保険や医療保険の保険料は、原則として年齢が上がるほど高くなります。

マガジン編集部

歳を重ねてから解約して新しい保険に申し込んだ場合、若いころに加入した医療保険と比較して保険料が高くなるのです。

保障内容や解約返戻金の有無まで、総合的に判断して解約するかどうかを考える必要があるでしょう。

マガジン編集部

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マガジン編集部

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無料の保険相談窓口は多くありますが、相談に乗ってくれる担当者はどこも同じではないかと思われがちですが、実は、担当者は相談窓口によって異なることはもちろんのこと、店舗によっても異なります。

保険の相談に乗ってくれる担当者全員がFPをはじめとする資格を持っているとは限りません。FPとは、以下のような幅広い知識を持ち合わせている者を指します。

生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。

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無料の保険相談所のメリットの1つとして、複数の保険会社の商品を比較・検討できるという点が挙げられます。比較できる対象が多いほうが、ご自身や家族により最適な商品が見つかりやすいということに繋がります。

マガジン編集部

取扱保険会社数を1つの指標に相談所選びをするのも1つの手です。

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まとめ

今回は医療保険の解約を検討するべきタイミングや、解約後に後悔するかもしれないポイントについて詳しく解説しました。

医療保険を解約する理由としては「保険料が割高になった」というのが大きいかもしれませんが、解約したあとに再び同等の保障内容で加入するとなると年齢を重ねた分だけ今までよりも保険料が高くなります。

また、健康状態によっては新しい医療保険に加入できなくなる可能性もある点には注意が必要です。

マガジン編集部

今医療保険を解約することが本当にベストな選択なのか、きちんと見極めてから手続きしましょう。