持病があっても入りやすい保険は？選び方とデメリットを解説

そこで今回は、持病を持った人でも加入しやすいとされる保険を解説していきます。

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この記事の要点

• 1．「引受基準緩和型」「無選択型」であれば持病があっても加入できる可能性があるほか、少額短期保険や条件付きで一般的な医療保険という選択肢もあります。
• 2．しかし、いずれも「保険料が割高になる」「一定期間は保障が手薄」などメリット・デメリットが存在します。
• 3. 保険に加入する際は、保険相談窓口で専門家に相談し、納得したうえで加入することをおすすめします。
• 4. 保険相談窓口「ほけんのぜんぶ」では、40社以上の保険商品から専門家があなたにぴったりの保険をご提案します。

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持病があっても申し込みしやすい保険とは

持病がある場合、健康な人と全く同じ条件で保険に加入することは難しいのが現状です。

マガジン編集部

しかし、なかには持病があっても加入できるタイプもあります。

ここでは持病や既往歴に関係なく加入しやすい保険として、以下の4つを紹介します。

それぞれについて解説します。

そもそも持病とは

「持病があることで保険への加入をちゅうちょしている」という人も多いのではないでしょうか。

読者

ところで、そもそも持病とは正式にはどのような状態のことを指すのでしょうか？

マガジン編集部

一般的に、以下のような病気が持病と呼ばれています。

たとえば高血圧・喘息・糖尿病などが一般的に持病と呼ばれています。

とはいえ、絶対に加入できないと決まっているわけではないため、諦める必要はありません。

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持病があっても申し込みできる主な保険

特別条件付き医療保険

一般的な医療保険では、加入時点で健康状態に関する告知が必要です。

持病があって告知項目で「はい」の回答になる場合は、内容を詳細に記入する必要があります。

マガジン編集部

しかし、持病があるからといって絶対に医療保険に加入できないとは決まっていません。

本来であれば保険に加入できない場合でも、保険会社から出された特別な条件をクリアできれば医療保険に加入できることもあります。

保険会社が提示する条件として一般的なのが特定部位不担保です。

マガジン編集部

引受基準緩和型や無選択型と比較して、保険料が割安になることが多いのがメリットです。

引受基準緩和型

3～4つ程度の告知項目になるのが一般的で、告知内容自体も緩く設定されています。

それらの告知に当てはまらなければ加入できるため、通常の医療保険では無理だったとしても加入できる可能性があります。

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無選択型

マガジン編集部

ほかの医療保険にどうしても加入できない人のために用意されています。

健康に関する告知がないことで、引受基準緩和型と比較しても加入しやすいのがメリットです。

保障面では基本的に他の保険より不利になるため、どうしても他の保険に加入できないというときの最後の手段として理解しておきましょう。

少額短期保険

具体的には、「保険業のうち一定の事業規模の範囲内で保険期間1年以内（損害保険などの第二分野では2年）の保障性商品の引き受けを行う事業」のことを指します。

一般的な保険と違い、以下のように保険金額に上限が設定されています。

参考：一般社団法人日本少額短期保険協会｜少額短期保険業とは

保険金額や保険期間に一定の上限がありますが、その代わりユニークな保険が多いのが特徴です。

マガジン編集部

なかには持病があっても加入できるタイプもあります。

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※2 傷害を原因とする特定重度障害保険の保険金額について
死亡保険、傷害死亡保険または重度障害保険が同時に付保されている場合には、特定重度障害保険の支払額から死亡保険、傷害死亡保険または重度障害保険の支払額を減額されるものに限ります。
※3 低発生率保険について
低発生率保険とは、損害保険のうち、特に保険事故の発生率が低いと見込まれるものであり、個人の日常生活に伴う損害賠償責任を対象とする保険（自動車の運行に係るものを除く）をいいます。

持病があっても申し込みしやすい保険の選び方

保険期間

医療保険に限った話ではありませんが、保険には保険期間が存在します。

マガジン編集部

この保険期間内に契約に該当する保険事故が発生した場合のみ、保険金などが支払われます。

しかし、保険会社や保険商品次第で、この保険期間は大きく異なります。

10年など一定期間で保険期間が満了する商品があれば、保障が一生涯続くタイプもあるのです。

加入可能な年齢

あらゆる保険には加入できる年齢に上限があるため、加入を検討している保険が自分の年齢でも加入できるタイプなのかは確認が必要です。

マガジン編集部

近年の保険では80歳や85歳まで加入可能な保険も珍しくなくなりましたが、年齢を重ねてから保険に加入すると保険料が高くなることも注意が必要です。

告知の必要性

一般的に保険に加入するときは告知が必要です。

告知は保険に加入する被保険者について以下のような情報を保険会社側に伝えることを指します。

持病がある場合、この告知項目次第で保険に加入できないことがあります。

一方で多くの保険会社では、既往歴があっても保険に加入しやすい引受基準緩和型の保険が用意されています。

読者

このタイプなら、告知の内容が限定されていることで保険に加入しやすくなるのですね。

マガジン編集部

さらに、告知なしで保険に加入できる無選択型の保険も選択肢として検討できるでしょう。

しかし、いずれも一般的な保険と比べて保険料が割高なほか、以下で紹介する「支払削減期間」が設定されることが多いことに注意が必要です。

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支払削減期間の有無

保険会社によっては給付金を減額したり、あるいはまったく支払わなかったりする期間が設定されることがあります。それが支払削減期間と呼ばれる期間です。

持病があっても申し込みしやすい保険のメリットとデメリット

持病があっても申し込みしやすい保険にはメリットばかりではなく、デメリットもあります。

加入を決める前に、それぞれの保険のメリットと併せてデメリットも理解しておきましょう。

メリット

保険に加入しやすくなる

持病の内容次第では、特定部位不担保つきの医療保険や少額短期保険であっても加入できないことは考えられます。

そんなときに強い味方になるのが引受基準緩和型や無選択型です。

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デメリット

保険料が割高

持病がある人は、健康な人と比べて病院にかかる可能性は高くなります。

将来悪化するリスクもあるため、一般的な医療保険と比較すれば保険料はどうしても割高になります。

一般の保険でも条件を付ければ加入できることがある

たとえば通常の医療保険でも「保険料を割り増しにする」「特定部位不担保」をつければ加入できることがあります。

その場合、引受基準緩和型や無選択型よりも有利な条件の契約になる場合があるのです。

さらに、特定部位不担保の条件をつけなくても、症状がある程度治癒すれば一般的な保険に加入できる可能性もあります。

マガジン編集部

持病があるから常に引受基準緩和型が良いということではなく、定期的に保険の見直しを行ってより条件の良い保険を探していくことが大切です。

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マガジン編集部

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持病があっても申し込みしやすい保険に加入する際の注意点

これまで紹介した保険であれば、持病があっても保険に申し込みすることが可能です。

マガジン編集部

しかし、絶対に「引受基準緩和型」や「無選択型」が最適解とは決まっていません。

ここでは持病があっても申し込みしやすい保険に加入する際の注意点を解説します。

まずは通常の保険に加入できないか検討する

通常の医療保険に加入するとき、告知項目に「はい」がある場合はその内容を詳細に記載する必要があります。

引受基準緩和型や無選択型の保険は通常の医療保険よりも保険料が割高です。

マガジン編集部

持病があっても加入できる保険を選ぶ前に、まずは通常の医療保険に加入できないかを模索しましょう。

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新しい保険の保障が開始するまでは従来の保険を解約しない

時代とともに新しい保険が誕生しています。より自分に適した保険が見つかった場合は、見直しを随時検討することが大切です。

マガジン編集部

このとき、新しい保険の保障が開始されるタイミングまで以前の保険を解約しないことがポイントです。

この場合は本来の保障が開始するまでは従来の保険に加入しておくことで不足分をカバーできます。

読者

保険料は二重でかかるものの、万が一のときに保険に加入していないと結果的に大きな出費になってしまうこともあるということですね。

貯蓄性は考えない方が良い

引受基準緩和型については基本的には掛け捨てで貯蓄性がありません。

しかし、なかには「健康祝い金」が受け取れるタイプもあります。

読者

健康であることで初めてお金を受け取れる仕組みが、今まで以上に健康に気を付ける動機付けになることもありそうですね。

入院してしまうリスクを考えるのであれば、健康祝い金がついた保険ではなく、貯金+掛け捨ての保険という選択肢もあるでしょう。

マガジン編集部

現金なら貯蓄以外にも投資信託や個別株式など、ほかのリスク性商品に投資をする選択肢も出てきます。

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無選択型でも絶対に加入できるわけではない

無選択型では告知が必要ないことで、持病や既往歴があっても加入することはできます。ただし、どんな人であっても絶対に加入できるわけではありません。

このようなケースでは加入できないことは覚えておきましょう。

少額短期保険は保険契約者保護機構の補償対象外

少額短期保険は保険業法における「保険契約者保護機構の補償契約」に含まれません。

万が一にも少額短期保険を扱う会社が経営破綻を起こした場合、少額短期保険に関しては保険契約者保護機構による資金援助は受けられないことは知っておく必要があります。

まとめ

今回は、持病があっても加入できる保険の詳細と、メリット・デメリットについて解説しました。

「引受基準緩和型」「無選択型」であれば持病があっても加入できる可能性があるほか、少額短期保険や条件付きで一般的な医療保険という選択肢もあります。

しかし、いずれも「保険料が割高になる」「一定期間は保障が手薄」などメリット・デメリットが存在します。それぞれの保険商品の特徴を把握し、ご自身にあった保険を選んでいきましょう。

マガジン編集部

もし生命保険加入について悩まれる際は、「ほけんのぜんぶ」をはじめとする無料保険相談所で専門家に相談することをおすすめします。

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