医療保険はもったいない？その理由と不要な人の特徴を徹底解説

日本国民の7割以上の人が医療保険（疾病入院特約を含む）に加入している一方、「医療保険任意加入するのはもったいない」という意見もあります。

それもそのはず、国民皆保険制度が整っている現状の日本に住む限り、大抵の怪我や病気は3割負担で済むという考えが国民に浸透しているからと言えるでしょう。

どうして医療保険はもったいないと言われるのでしょうか？医療保険に加入しないと、病気やけがで入院したときいくらぐらいかかるのでしょうか？

今回の記事では、医療保険に入るのはもったいないことなのかどうかを検証します。

マガジン編集部

医療保険が必要な人と必要でない人の特徴についても紹介しますので、医療保険の加入を検討している人は参考にしてください。

医療保険がもったいないと言われる理由

最初に、医療保険がもったいないと言われる理由について検証してみましょう。

もったいないと言われる主な理由は次の5つです。

それぞれについて検証してみましょう。

理由①：高額療養費制度があるから保障は必要ない

1つ目の理由は、日本の健康保険制度は充実しているので医療保険は必要ないというものです。

「高額療養費制度」とは、1か月の自己負担が一定の限度額（自己負担限度額）を超えた場合、超過部分の払い戻しが行われる健康保険の助成制度です。

個人の自己負担限度額は収入に応じて決まります。

参考：厚生労働省『高額療養費制度を利用される皆さまへ』

たとえば、年収600万円の人の医療費が100万円かかった場合、健康保険の3割負担は30万円ですが高額療養費制度を使えば負担額は次の通りです。

• 自己負担額＝8万100円＋(100万円－26万7,000)×1%＝8万7,430円

マガジン編集部

医療費が100万円増えても自己負担額は1万円しかアップしないため、より高額になっても経済的負担は10万円前後に抑えることができます。

さらに、自己負担限度額を超える月が4回以上になった場合、「多数回該当」といって4回目以降の自己負担限度額は4万4,400円（年収500万円の場合）に引き下げられます。

理由②：大きな病気をした時は障害年金や介護保険の保障がある

2つ目の理由は、大きなけがや病気によって障害を負ったり要介護状態になったりした場合、障害年金や介護保険があるから大丈夫というものです。

マガジン編集部

日本には、健康保険制度のほかに「公的年金制度（障害年金）」と「介護保険制度」があります。

公的年金制度（障害年金）

対象となるのは国民年金や厚生年金の加入者（または加入していた人）で、障害基礎年金と障害厚生年金の2種類があります。

参考：厚生労働省「障害年金」

介護保険制度

「介護保険制度」は、高齢者の介護を社会全体で支え合う仕組みで、対象となるのは40歳以上の人です。

所定の要介護状態や要支援状態になった場合、介護施設や在宅、通所などで介護サービスを受けられます。

ただし、第2号被保険者が介護保険の対象となるのは、「加齢に起因する疾病」が原因の場合に限られます。

参考：厚生労働省「介護保険制度の概要（PDF）」

理由③：入院日数は短期化しているので保障は必要ない

3つ目の理由は、入院日数は短くなっているので医療費はあまりかからない、というものです。

1週間や2週間の入院費用でなら貯蓄で十分補える、と考えることもできます。

マガジン編集部

ただし、少数ではありますが入院日数が1か月以上、2か月以上かかるケースもあります。

参考：生命保険文化センター「令和4年度　生活保障に関する調査」 P56

理由④：医療保険に入るよりも貯蓄したほうが有利である

4つ目の理由は、医療保険に入るよりも貯蓄したほうが有利であるというものです。

医療保険のほとんどは満期金や解約返戻金がなく掛け捨てです。

読者

入院や手術などがなければ、保険料を貯蓄しておいた方が良かったという結果になりますよね。

また、「一生涯に支払う保険料」と「医療保険で受け取る給付金」を比較して、貯蓄した方が有利であるという意見もあります。

例えば、保険料5,000円の終身タイプの医療保険に20歳から80歳までの60年間加入した場合、一生涯に支払う保険料は次の通りです。

• 保険料の総額＝5,000円✕12か月✕60年間＝360万円

読者

60年間に受け取る給付金の総額は未定ですが、一度も受け取らなければ360万円損したことになってしまいますね。

100万円の給付を2回受け取った場合も、160万円（＝360万円－100万円✕2回）の赤字です。

マガジン編集部

保険料分を貯蓄していれば、治療費に200万円支払っても160万円の貯蓄が残る計算です。

100万円の給付を4回以上受け取れば黒字になりますが、4回以上受け取るケースは多くはないでしょう。

貯蓄するには一定程度の時間がかかる一方、医療保険は加入後すぐに保障が始まるということも考慮が必要です。

マガジン編集部

医療保険が必要か否かについて悩まれる際は、無料保険相談所で専門家に相談することをおすすめします。

理由⑤：傷病手当金があるので入院しても収入の減少は心配ない

5つ目の理由は、「傷病手当金」があるので入院しても収入の減少は心配ないというものです。

医療保険の主な加入目的は、「医療費に対する備え」と「入院で仕事ができなくなった場合の収入保障」です。

会社員や公務員などは、病気やけがで入院しても勤務先の福利厚生制度や健康保険の傷病手当金で一定の収入を確保できるからです。

傷病手当金は、労災以外の病気やけがで休業し報酬が受けられない場合に支給される健康保険の給付金です。

給付金額は直近給与の2/3で最長1年6か月間も受給できます。

病気やケガをしたときかかるお金はいくらか知ろう

次に、病気やケガをしたとき、実際にどれぐらいのお金がかかるのか確認しましょう。

主な費用は次の4つです。

1入院あたりの自己負担額

20万円ならば、医療保険に入らなくても貯蓄を取り崩して対応できる人も多いのではないでしょうか。

マガジン編集部

しかし、50万円以上、100万円以上かかった人もいます。

生命保険からの給付がないと、経済的負担は大きなものになります。

1日あたりの自己負担額

次に、1日あたりの自己負担額をみてみましょう。

1日あたりの自己負担額の平均は2万700円、入院した人の半分以上は1万5,000円以下です。

参考：生命保険文化センター「令和4年度 生活保障に関する調査」 P58

１日あたりの自己負担費用と逸失収入の総額

入院によって収入が減ってしまうこともあります。

マガジン編集部

減少した収入を逸失収入と呼びますが、自己負担額と逸失収入を合計した金額が実質的な経済的負担額と言えます。

1日あたりの自己負担額と逸失収入の総額の平均額は平均26.8万円、逸失収入の平均額は約2万1,000円です。

逸失収入は平均額でみるよりも、入院で仕事が出来なかった時いくらの収入があるかを個々人の状況で判断したほうがいいでしょう。

医療保険に加入するのがもったいない人の3つの特徴

医療保険の必要性が低い人の主な特徴は次の3つです。

必要性が低い人の特徴①：入院費用を賄う貯蓄が十分にある人

入院費用を賄う貯蓄が十分にあれば、医療保険の必要性は低いです。

医療保険の加入目的の1つは、「病気やけがなどの万一の事態に対する備え」です。

マガジン編集部

医療保険で備えるという方法もあれば、貯蓄で備えるという方法もあります。

必要性が低い人の特徴②：一定のリスクがあっても医療保険に入るよりも貯蓄がいいと考える人

急な病気やけがのリスクを覚悟できれば、医療保険の保険料を貯蓄に回すという選択肢もあります。

医療保険がもったいないと言われる理由④で解説した通り、「一生涯に支払う保険料」と「医療保険で受け取る給付金」を比較して貯蓄した方が有利、という考え方もあります。

マガジン編集部

保険料と給付金の金額を比べると、支払った保険料の方が多くなるのが一般的です。

保険料が給付金を上回る可能性が高いことを承知で、「高額の費用」や「急な出費」のリスクに備えて加入するのが保険です。

読者

逆に、「高額の費用」や「急な出費」のリスクがあることを覚悟して、貯蓄を優先するのも考え方の1つということですね。

必要性が低い人の特徴③：入院してもあまり医療費のかからない人

入院してもあまり医療費のかからない人は、医療保険の必要性は低いです。

居住地の地方自治体で確認した上で、十分な保障があれば医療保険は不要です。

また、勤務先が病院関連の場合、従業員は無料で治療を受けられるケースもあります。

マガジン編集部

もしも医療保険について悩まれる際は、無料保険相談所で専門家に相談することをおすすめします。

医療保険の必要性が高い人の特徴

医療保険が必要な人の主な特徴は次の5つです。

必要な人の特徴①：入院したときの費用を賄うだけの貯蓄がない人

社会人になって間もない人や教育費や住宅ローンで家計収支がギリギリの人など、あまり貯蓄がない人は医療保険が必要です。

マガジン編集部

病院への支払いは入院中、または退院時に必要となるため、貯蓄がなくて後払いというわけにはいきません。

「保険料を支払う余裕がない」という声も聞きますが、そういう人こそ、いざという時に備えて医療保険が必要です。

必要な人の特徴②：貯蓄を取り崩したくない人

「貯蓄はあるが取り崩したくない」という人にも、医療保険がおすすめです。

医療費で貯蓄を取り崩してしまうと、その目的が達成できなくなることもあります。

読者

毎月の保険料負担はありますが、目標に向けて計画的に貯蓄を続けるには万一の時の準備も重要ということですね。

必要な人の特徴③：先進医療など高額でも手厚い治療を受けたい人

入院や治療にあたって、費用はかかっても手厚い治療を希望する人は医療保険が必要です。

命を守るために最高レベルの治療を受けたければ、高額の費用を準備しなければなりません。

また、「入院時は個室でゆっくりと治療したい」と思えば、1日数万円の差額ベッド代が必要なケースもあります。

マガジン編集部

高額の費用を貯蓄で賄える人はいいですが、そうでなければ医療保険で一定金額を確保するのが現実的です。

必要な人の特徴④：健康状態に不安のある人

健康状態に不安のある人には、医療保険が必要です。

生活習慣病などを発病する前に、手厚い医療保険に加入するのがおすすめです。

病気になったことがある人も、無選択型や限定告知型の医療保険なら加入できる可能性があります。

マガジン編集部

保険料は高くなりますが、医療保険の必要性も高いと言えます。

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必要な人の特徴⑤：自営業の人など入院したときの社会保障が手薄な人

自営業の人など入院したときの社会保障が手薄な人も、医療保険が必要です。

治療費などの自己負担額に加えて、逸失収入をカバーする手厚い医療保険がおすすめです。

保険の加入や見直しを検討するなら必ずすべきこと

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無料保険相談所の選び方

無料の保険相談窓口はショッピングモールやテレビCMで見たことがあれど、実際に利用をしたことがないと、何を基準に窓口を選べば良いのか迷ってしまいますよね。

数ある中からあなたに合った保険相談所を見つけるには、以下の項目をチェックするとよいでしょう。

1．保険相談をする場所はどこが良いか

新型コロナウイルスの流行をきっかけに、現在では各社がオンラインでの相談を実施しています。リモート業務の前後や休憩時間はもちろんのこと、お休みの時間などさくっと相談できるので大変好評なサービスです。

わざわざ外出するのは控えたいときも、気軽に自宅で相談ができます。

その他にも、よく利用するショッピングモールや駅の近隣にある店舗での相談ができる「店舗型」や、職場や自宅近くのカフェやファミレスで相談ができる「訪問型」もあります。

マガジン編集部

その時の状況でご自身に合った方法で気軽に相談できるところが無料の保険相談所の魅力です。

2．相談担当者が専門知識を有しているか

無料の保険相談窓口は多くありますが、相談に乗ってくれる担当者はどこも同じではないかと思われがちですが、実は、担当者は相談窓口によって異なることはもちろんのこと、店舗によっても異なります。

保険の相談に乗ってくれる担当者全員がFPをはじめとする資格を持っているとは限りません。FPとは、以下のような幅広い知識を持ち合わせている者を指します。

生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。

3．取り扱っている保険会社数の多さ

無料の保険相談所のメリットの1つとして、複数の保険会社の商品を比較・検討できるという点が挙げられます。比較できる対象が多いほうが、ご自身や家族により最適な商品が見つかりやすいということに繋がります。

マガジン編集部

取扱保険会社数を1つの指標に相談所選びをするのも1つの手です。

それでもどこにするか迷ったら

どの相談所も、もしも相談に乗ってくれる相談員を代えたい場合は無料で変更することが可能で、違う相談員に再度無料で相談をすることができます。

しかし、できることならば初めから質の良い相談員に担当してもらえると嬉しいですよね。

どの相談所も、担当者はこちらから選ぶことはできないため、まずは相談員が必ずFP資格を所持していると明記している「ほけんのぜんぶ」で相談をすることをおすすめします。

まとめ

医療保険はもったいないと言われる主な理由の1つは、日本の公的保障制度（健康保険や公的年金、介護保険など）が充実していることです。

また、「医療保険に入るよりも貯蓄したほうが有利」「入院日数は短期化しているので保障は必要ない」などの声もあります。

実際に入院した人の調査では、1入院あたりの自己負担額は平均20.8万円、1日あたりの自己負担額は平均2万3,300円でした。

平均的な金額なら貯蓄で賄える人が多い反面、入院が長期化したり高額な治療が必要になったりするリスクも存在します。

医療保険の要・不要は、貯蓄状況や健康状態、希望する治療、保険に対する考え方など、人によって異なります。

マガジン編集部

医療保険未加入のリスクを十分理解した上で、自分の状況にあった判断をしましょう。