医療保険のメリット・デメリットを紹介!本当に加入は必要?
万が一の際の死亡に備える保険として死亡保険がありますが、生存中にケガや病気になった場合に保障される「医療保険」もあります。
国民皆保険制度が整っている日本では、一見、医療保険の必要性は乏しいと考えられがちです。
また、被保険者の死亡時に保険金が降りる死亡保険と違って仕組みがわかりずらいのも事実でしょう。
この記事の要点
- 1.日本では公的な健康保険があるため医療保険が不要という意見もありますが、差額ベッド代や先進医療など保険適用にならない費用も多くあります。
- 2.年齢を重ねるほど病気に罹患する可能性も高くなりますから、若く健康なうちに医療保険への加入を検討しましょう。
- 3. 医療保険への加入で疑問や不安などがある場合は、保険相談窓口で専門家に相談し、納得したうえで加入することをおすすめします。
- 4. 保険相談窓口「ほけんのぜんぶ」では、40社以上の保険商品から専門家があなたにぴったりの保険をご提案します。
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医療保険に加入する6つのメリット
保障範囲が幅広い
医療保険は定期保険や終身保険等の死亡保険と異なり、被保険者が生きている間のケガ・病気による医療費をカバーするタイプの保険です。
生きている間のさまざまな病気・ケガをカバーできる「保障範囲の広さ」は医療保険の大きなメリットです。
たとえば「がん保険」では、がんに対しては手厚く保障を受けられますが、他の病気に罹患した場合は保障を受けられません。
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特約で保障内容をカスタマイズできる
特約とは、主契約で保障される「入院給付金」「手術給付金」などのほかに付帯できるオプション部分のことです。
内容は種類や保険会社によっても異なりますが、自分が好みの特約を付帯させることで必要な範囲を自分でカスタマイズすることができます。
特約といっても幅広いですが、例えば以下のような特約があります。
ポイント
- 通院特約
- 三大疾病特約
- 先進医療特約
通院特約
病気やケガで入院をし、退院後に通院での治療が必要になった場合、通院した回数に応じて給付金が受け取れる特約です。
現在は医療の進歩もあって入院日数は徐々に短くなっており、代わりに通院治療の重要性が増しています。
三大疾病特約
保険会社によって保障内容は様々ですが、三大疾病特約では三大疾病に罹患した場合の医療費用・入院費用・通院費用などが保障されます。
先進医療特約
先進医療は厚生労働大臣が定める高度な医療を用いた治療のことです。
ポイント
- 先進医療では病気・ケガの治療に高度かつ自分に合った治療を受けられます。
- 保険適用の治療では改善が難しい病気でも、先進医療であれば症状が改善できる可能性もあります。
ただし、先進医療の技術料は公的な医療保険(健康保険)が保障されません。
たとえば、がんの治療に使われる「陽子線治療」では平均約270万円、「重粒子線治療」なら平均約300万円の高額な費用がかかります。
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終身の保障も選択できる
医療保険は大きく分けて、以下の2つに分かれます。選択する保険によっては、終身保障を得ることも可能です。
ポイント
- 終身医療保険
- 定期医療保険
終身医療保険
終身医療保険は60歳や65歳までに保険料払込期間を満了させ、その後の保険料の支払いを無くすことができます。
年金受給前の現役時代に支払いを完了させることができ、その後は保険料の支払いなしで生涯にわたる保障が得られるのがメリットです。
定期医療保険
一定期間だけ医療保障を受けられる保険です。
保険期間は5年・10年などで保険会社によっても異なり、加入時から一定期間を保障します。さらに、加入してからしばらくは終身医療保険よりも割安で保障を受けられるのもメリットです。
注意点
ただし、更新の際は年齢に合わせた保険料に見直されるため、最終的に終身医療保険よりも高額になることがあります。
また 80歳など一定の年齢に達すると更新できず、生涯の保障は得られません。
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貯金が不十分でもまとまったお金が手に入る
確かに、医療費を準備しても生活に支障がないだけの十分な貯金がすでにあれば、医療保険は不要なケースもあるでしょう。
ポイント
- 将来的には十分な預金ができるとはいっても、お金が貯まるまで医療費の支払いを待ってはくれません。
- 医療保険であれば、貯金が不十分なタイミングでも、まとまったお金を得ることができます。
生命保険料控除が受けられる
平成24年以降に加入した保険では生命保険料、介護医療保険料、個人年金保険料の3種類が控除の対象です。
医療保険はこのうち「介護保険料控除」を利用できます。
平成24年1月1日以降の新契約の場合、年間支払い保険料と控除額の関係は以下のとおりです。
年間の支払い保険料等 | 控除額 |
---|---|
20,000円以下 | 支払保険料等の全額 |
20,000円超40,000円以下 | 支払保険料×1/2+10,000円 |
40,000円超80,000円以下 | 支払保険料等×1/4+20,000円 |
80,000円超 | 一律40,000円 |
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医療費控除が受けられる
医療費控除は、自分自身や生計を一にする配偶者、親族のために支払った医療費を控除する制度のことです。
医療費が一定金額を超えた場合に、超えた分が控除の対象になります。
控除の金額は以下のとおりです。
(実際に支払った医療費の合計額-(1)の金額)-(2)の金額
- (1) 保険金などで補てんされる金額
- (2) 10万円
医療保険に加入する3つのデメリット
健康状態によっては掛け捨てになる
医療保険は、基本的に「掛け捨て」と呼ばれるタイプが一般的です。
注意点
- 貯蓄性がなく、保険料を長年支払っていても解約時に解約返戻金を受け取れません。
- また、満期を迎えても満期保険金は受け取れません。
まったくケガ・病気をしないまま過ごすことは喜ばしいことです。
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毎月の保険料支払いが必要
当然のことながら、医療保険に加入すると保険料の支払いが発生します。
保険の仕組みは「加入者が少しずつお金を出し合い、病気になった人にお金を渡す」という相互扶助の精神で成り立っているためです。
毎月の生活がギリギリで貯金をする余裕がないという場合、毎月の固定費を支払う医療保険では負担が大きく感じることもあるかもしれません。
病気になったあとでは加入できない可能性もある
医療保険は誰でも加入できるわけではありません。加入するためには健康に関する告知を行う必要があります。
注意点
- すでに大病を患っている場合や、健康診断で何らかの指摘を受けている場合は一般的な医療保険に加入できないこともあります。
- また、特定の部位について保障が受けられない場合がある点にも注意が必要です。
たとえば妊娠して一定期間を過ぎた場合は、妊娠・出産に関する費用が保障の対象外になる「特定部位不担保」とされる場合があります。
ただし、最近では告知事項が限定された「引受基準緩和型医療保険」、告知なしで加入できる「無選択型」といった医療保険も登場しています。
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あなたに医療保険は必要、不要?
医療保険が必要な人
医療費の負担が重いと感じる人
貯蓄が心もとない場合、入院・通院で負担が増えることに不安を感じる人は多いのではないでしょうか。
想定できない医療費の負担増に不安を感じる場合は、医療保険はぜひ検討したい選択肢といえます。
ポイント
厚生労働省「平成30年度 国民医療費の概況」によると、「医科診療医療費」「歯科診療医療費」「薬局調剤医療費」を合わせた年齢階級別の医療費の平均は「34万3,200円」でした。
自営業の人
自営業は会社員と違って国民健康保険に加入します。
傷病手当は、万が一働けなくなった場合に被保険者や家族との生活を保障するための制度です。
事業主から十分な保障を受けられない場合に、条件を満たせば最長で1年6ヶ月にわたって「支給開始以前の継続した12ヶ月間の標準月額を平均した額の2/3」を受け取れます。
注意点
- 一方、自営業や個人事業主が加入する国民健康保険には、傷病手当がありません。
- 入院して仕事ができなくなった場合、自分の預貯金だけでカバーすることになります。
医療保険あるいは就業不能保険などに加入し、かかる医療費や生活費をカバーすることがおすすめです。
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医療保険が不要な人
逆に、医療保険が不要な人は、どんな病気に罹患しても自分の預貯金でまかなえる人であるといえます。
最適な医療保険の選び方
保険期間
医療保険は大きく分けて、定期タイプと終身タイプの2種類に分かれています。
ポイント
- 定期タイプでは加入時の保険料が割安で、更新時に保険の見直しがしやすいメリットがあります。
- 代わりに更新すると、年齢ごとに保険料が高くなるのがネックです。
一方の終身保険は一生涯保険料が変わりませんが、保険を解約するとせっかく若い時に加入した保険料が無駄になります。
掛け捨てと比較して、見直しがしにくいデメリットもあります。
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主契約の内容
医療保険を選択する場合、まずは主契約になる入院給付金・手術給付金に注目して検討していくのがセオリーです。
たとえば入院給付金では入院1日あたり決まった給付金を受け取ります。1日あたり5,000円の給付金もあれば、1万円の場合もあります。
また、入院した分だけ無制限に受け取れるわけではなく、1入院ごとの支払い限度日数も決まっています。
上限日数は60日が一般的です。120日・180日などの長期間の設定の保険もあります。
自己負担分をカバーできる金額の入院給付金を設定すると、万が一の際の金銭リスクをカバーできるでしょう。
ポイント
- いくらの給付金にするかを決めるのに苦労する人もいますが、「差額ベッド代」の金額を参考にするといいでしょう。
- 令和元年度「主な選定療養に係る報告状況」によれば1日あたりの差額ベッド代は平均で6,258円でした。日額5,000円では、差額ベッド代をカバーしきれないことが分かります。
特約の内容
注意点
- 医療保険ごとに取り扱われる特約は異なります。
- また、同じ名称の特約でも全く内容が異なる場合も珍しくありません。
先進医療特約や三大疾病保障特約、通院保障特約など、優先順位が高い特約は優先して内容を比較検討したいところです。
ただ、主契約とは違って途中解約や途中での付帯もできます。
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保険料
特約まで含めた保険料と保障内容全体を見比べたあと、最終的には毎月支払える予算内に収まる保険料になるかをチェックします。
また、保険料の支払い方法でも保険料を安くすることができます。
たとえば月払いではなく半年払いや年払いなどで保険料をまとめて支払うようにすると、トータルの保険料を安くできます。
くわえて「いつまで保険料を支払うか」も重要です。
短期払いを選択した場合は毎月の保険料は高くなりますが、60歳など一定の期限で保険料を払い終えてしまえます。
終身払いでは毎月の保険料は割安ですが、文字通り生涯支払い続ける必要があります。
現役を引退して給与収入がなくなっても保険料を支払い続ける点に不安が残る人もいるでしょう。
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保険の加入や見直しを検討するなら必ずすべきこと
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- 2.相談担当者が専門知識を有しているか
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1.保険相談をする場所はどこが良いか
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2.相談担当者が専門知識を有しているか
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保険の相談に乗ってくれる担当者全員がFPをはじめとする資格を持っているとは限りません。FPとは、以下のような幅広い知識を持ち合わせている者を指します。
- 保険
- 教育資金
- 年金制度
- 家計にかかわる金融
- 不動産
- 住宅ローン
- 税制など
生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。
3.取り扱っている保険会社数の多さ
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まとめ
今回は、医療保険への加入を迷っている人に向けて「医療保険のメリット・デメリット」を解説しました。
日本では公的な健康保険があるため医療保険が不要という意見もありますが、差額ベッド代や先進医療など保険適用にならない費用も多くあります。
年齢を重ねるほど病気に罹患する可能性も高くなりますから、若く健康なうちに医療保険への加入を検討しましょう。
・本コンテンツは情報の提供を目的としており、保険加入その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。
・本コンテンツは商品の概要を説明しています。
・詳細は「契約概要」「注意喚起情報」「ご契約のしおり/約款」を、通信販売の場合は、「パンフレット」「特に重要な事項のお知らせ/商品概要のご説明/ご契約のしおり抜粋」「ご契約のしおり/約款」を必ずご確認ください。
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・本コンテンツの記載内容に関するご質問・ご照会等には一切お答え致しかねますので予めご了承お願い致します。
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