がん保険の診断給付金(一時金)はいくら必要?平均相場も解説
今回は、がん保険の診断給付金について詳しく解説。もらえる金額の相場や、手続きもわかりやすく紹介します。
この記事の要点
目次
がん保険の診断給付金(一時金)とは
がん保険や医療保険の「がん特約」で受け取れる保障の1つに、診断給付金があります。
文字通り、がんと診断されたときに受け取れる一時金のことです。
受け取れる金額
診断給付金として受け取れる金額は以下の金額で設定されるのが一般的です。
がん診断給付金で受け取れる金額
- 50万円
- 100万円
- 200万円 など
注意点
- また、診断給付金の中には診断されただけでは受け取れないものもあります。
- 診断が確定し、入院して初めて診断給付金を受け取ることができるタイプがそれにあたります。
- このタイプの診断給付金では、どのような状態になったら給付されるのかチェックが必要です。
給付金を受け取れる条件について、がん保険に申し込む前に確認が必須です。
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使用用途
がん保険の契約内容によっても異なりますが、基本的に使い道は自由です。
日々の生活費として使うことも可能です。
受け取れる回数
ひとくちに診断給付金といっても、受け取れる回数は契約内容によって異なります。
がん診断給付金を受け取れる回数
- 一定の期間を空ければ複数回にわたって受け取れるタイプ
- 1回しか受け取れないタイプ
診断給付金を複数受け取れるほうが良いかは考えが分かれるところですが、複数回受け取ることができれば、がんの再発・転移などで再度の入院が必要になった場合に心強いことは間違いありません。
健康なうちから万が一の事態に備えるためには、複数回受け取れるタイプのがん保険にすることを検討する価値があるでしょう。
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複数回受け取りの注意点
再発した場合の給付の注意点は、2年に1回までといった具合に支払い頻度の条件がついていることがある点です。
このケースでは、がんと診断されて初めて給付金を受け取ってから2年以内に再びがんと診断された場合、再度の診断給付金を受け取ることができません。
免責期間
がん保険では、契約から90日間は待期期間と呼ばれる免責期間が設定されるのが一般的です。
給付を受け取れないリスクを極力減らすためには、若いうちにがん保険に加入することが大切です。
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上皮内新生物では給付を受けられない可能性がある
ひとくちに「がん」といっても、大きく以下の2種類に分かれています。
がんの種類
- 上皮内新生物
- 悪性新生物
基底膜を超えて他の下部組織に浸潤しておらず、手術で取り除いてしまうことが可能です。(※大腸の場合はこの限りではございません)
悪性新生物と比較して治療期間は短いため、総じて治療費の負担も軽いことが一般的です。
注意点
- 上皮内新生物と診断された場合は、診断給付金を受け取ることができないというタイプの保険があります。
- または、受け取ることができてもその額が〇分の1以下と少なくなってしまうことも考えられます。
がん保険に加入する際は悪性新生物ではない上皮内新生物でも保障の対象になるのか、十分に保障されるのかは事前に確認しておく必要があるでしょう。
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がん保険の診断給付金(一時金)はそもそも必要?
診断給付金の必要性について解説します。
診断給付金の意味
がん治療は、外科手術によって取り除くだけではありません。
ポイント
- 放射線治療や化学治療など、どの方法を選択するかによって患者の負担は大きく異なります。
- 先進医療による重粒子線治療などを選択した場合は全額が自己負担になり、保険適用の治療と比較して医療費が大きくなります。
- 一番怖いのは、治療費が払えないからといって治療を断念してしまうことです。
診断給付金以外は治療前に受け取れない
入院給付金や手術給付金などは治療が始まったあとに受け取るタイプの給付金であるため、入院費用を一時的にでも自分が立て替えなければいけないケースがあります。
入院給付金は請求のために領収書を保管する必要もあり、何度も入院を繰り返すとそれだけ請求の手間が増えてしまいます。
一方の診断給付金は、診断書が一枚あれば給付金が受け取れるため、請求作業は簡単に終わります。
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がん治療は入院治療から通院治療にシフトしている
診断給付金が重要になっている原因の1つが、がん治療の入院の短期化です。
以前と比較して日帰り手術や通院しながらの抗がん剤での治療など、医療の進歩によって長期入院をしないでがん治療を行う人が増えています。
注意点
- 入院給付金が主体のがん保険では、入院期間が短い場合に治療に必要な給付を受けることができない可能性があります。
- かつてのがん保険では入院給付金に免責期間が設定されていることもありました。
- 入院〇日目から支給といった形になり、入院期間が長かったときの治療であればそれでも十分な給付金を受け取ることができました。
- 今は、通院メインの治療にシフトしているため、免責期間が設定された保険では入院給付金そのものを受け取れない可能性があります。
対する診断給付金は、がんであると診断されれば受け取ることができます。
がん保険の診断給付金(一時金)の相場は?500万円で足りる?
がん診断給付金は200万円以上の金額を受け取ることもできますが、多く受け取るためには毎月の保険料を高くする必要があります。
がん治療にはいくらのお金がかかる?
全日本病院協会「医療の質の評価・公共推進事業 医療費(2019年度 重症度別年間集計)」によれば、がんの治療にかかる費用は部位別に異なります。
具体的にかかる治療費は以下のとおりです。
がんごとのステージ0~ステージⅣ、ステージ不明まで全体の1入院の費用を紹介します。
がんの部位 | 1入院費用(円) |
---|---|
胃 | 953,595円 |
結腸 | 924,594円 |
直腸 | 1,022,965円 |
気管支及び肺 | 855,040円 |
乳房 | 771,650円 |
引用元:全日本病院協会|医療の質の評価・公共推進事業 医療費(2019年度 重症度別年間集計)
1入院費用は医療費の総額です。
実際に患者が支払う自己負担分は医療費の3割のため、たとえば胃の悪性新生物のケースでは、平均的な自己負担額は28万6,079円です。
一方で1食420円(1日1,260円)の食事代や個室などを選択した場合の差額ベッド代は全額が自己負担です。
入院している最中は働くことができず、通院治療をするにしても早退や欠席が必要でしょう。
また、上記の医療費はあくまで平均のため、実際にいくらのお金が必要かは判断が難しいところです。
ポイント
- 医療費の3割負担に食費に差額ベッド代、収入減少まで全てカバーするには50万円の診断給付金では不安が残ることも考えられます。
- 一方で100万円程度の診断給付金であれば、退院後の通院や収入減少までカバーする事もできます。
自営業者の場合は傷病手当金が全く受け取れないため、500万円程度の診断給付金が必要になる可能性もあります。
万が一がんに罹患した時の逸失収入と保険料のバランスを見ながら、診断給付金の金額を決めていくことが大切です。
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がんに罹患した際に利用できる公的制度も考える必要がある
公的制度で受け取れる金額を把握しておくことで、自分にあった診断給付金の額を計算しやすくなります。
高額療養費制度
診療を受けた月以前の1年間のうち3ヶ月以上、高額療養費制度の支給を受けた場合は4ヶ月目から多数該当になり、自己負担はさらに軽減されます。
年齢によって区分が異なりますが、今回は70歳未満の区分を紹介します。
表は横にスライドできます
所得区分 | 自己負担限度額 | 多数該当 |
---|---|---|
① 区分ア (標準報酬月額83万円以上の方) | 252,600円+(総医療費-842,000円)×1% | 140,100円 |
② 区分イ (標準報酬月額53万〜79万円の方) | 167,400円+(総医療費-558,000円)×1% | 93,000円 |
③ 区分ウ (標準報酬月額28万〜50万円の方) | 80,100円+(総医療費-267,000円)×1% | 44,400円 |
④ 区分エ (標準報酬月額26万円以下の方) | 57,600円 | 44,400円 |
⑤ 区分オ(低所得者) (被保険者が市区町村民税の非課税者等) | 35,400円 | 24,600円 |
傷病手当金
連続して3日の休みが続いたあと、4日目から標準報酬日額の3分の2にあたる金額を受け取ることができます。
期間は最長で1年6ヶ月です。
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診断給付金(一時金)が役立つ3つのシーン
それでは、実際にがん診断給付金が役に立つシーンはどんな時なのかを見ていきましょう。
退院後の費用までカバーできる
がん治療は、入院して手術を受ければ終わりではありません。
通院して治療を継続するためには、以下のような費用がかかります。
通院治療に必要なもの(例)
- かつら(ウィッグ)の購入費用
- 健康食品・サプリメントの購入代金
- 通院治療のための交通費 など
セカンドオピニオンを受ける際にも使える
診療・治療ではない相談であるため健康保険の対象外となり、全額が自己負担になります。
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働く時間が短くなることによる収入減少をカバー
がんに罹患して入院している間は、働くことができない可能性が高いでしょう。
注意点
- 会社員・公務員であれば、連続4日目以降の休みには健康保険から傷病手当金を受け取れます。
- ただし、その金額は標準報酬日額の3分の2です。
- 1日あたり1万2,000円の収入があった人では4,000円少ない金額になってしまうことになります。
さらに、自営業者やフリーランス等が加入する国民健康保険には傷病手当金の制度がありません。
保険の加入や見直しを検討するなら必ずすべきこと
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- 1.相談場所は、自宅(オンラインor電話)か、店舗か、指定した場所か
- 2.相談担当者が専門知識を有しているか
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1.保険相談をする場所はどこが良いか
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2.相談担当者が専門知識を有しているか
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- 保険
- 教育資金
- 年金制度
- 家計にかかわる金融
- 不動産
- 住宅ローン
- 税制など
生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。
3.取り扱っている保険会社数の多さ
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まとめ
診断給付金はがんと診断されれば受け取ることができ、使い道が限定されていない自由度が高い保障です。
50万円・100万円・200万円といった金額で受け取れるのが一般的ですが、公的保険で受けられる保障や預貯金の状態次第で必要になる金額は異なります。
ご自身の病気に対する預貯金の状況と公的保険の種類なども踏まえたうえで、診断給付金の金額を決めていきましょう。
・本コンテンツは情報の提供を目的としており、保険加入その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。
・本コンテンツは商品の概要を説明しています。
・詳細は「契約概要」「注意喚起情報」「ご契約のしおり/約款」を、通信販売の場合は、「パンフレット」「特に重要な事項のお知らせ/商品概要のご説明/ご契約のしおり抜粋」「ご契約のしおり/約款」を必ずご確認ください。
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