がん保険に通院保障はいらない?必要性と選ぶポイントを解説
今回はがん保険の通院給付金の必要性とメリット・デメリットについて解説します。
この記事の要点
がん保険の通院保障とは
一般的ながん保険にセットされている保障の1つに通院保障があります。
しかし、ひとくちに通院給付金といっても条件が異なることがあります。
ポイント
- 入院前と退院後の通院の両方を保障してくれるタイプ
- 退院後の通院だけを保障してくれるタイプ
後者の場合、入院前の通院は保障されません。
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通院保障の2つのタイプ
通院給付金のタイプは大きく分けて2種類に分かれます。
通院給付金2種類
- 入院前と退院後の通院の両方を保障するタイプ
- 退院後の通院だけを保障するタイプ
それぞれの特徴を見てみましょう。
入院前と退院後の両方を保障
退院後の通院だけでなく、入院前の通院についても保障されるタイプです。
入院することが条件のタイプと同じく、通院した日数ごとに日額で受け取れます。
ポイント
- がんといっても、診断された翌日からすぐに入院するわけではありません。
- より詳細な検査のために通院を継続したり、通院による治療をある程度進めてからの入院であったりと、さまざまなパターンが考えられます。
- 後述する退院後のみのパターンの場合、これらの通院は対象外です。
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退院後だけを保障
がんの治療のために入院し、退院したあとの通院治療が保障の対象になるタイプです。
ポイント
- 退院後に通院した日数に応じて日額単位で給付金を受け取ることができます。
- 通院の前にがん治療を目的とした入院が終わっているかが条件であるため、入院せずに通院のみの治療あるいは通院してから入院というケースでの通院は保障の対象外です。
退院時に一時金を受け取れるタイプもある
通院保障には通院給付金のほか、放射線治療や抗がん剤治療などの特定の治療が行われた場合に入院・通院問わずに保障されるタイプもあります。
さらに、退院時に一時金を受け取れるパターンもあります。
それぞれの内容を表にまとめてみました。
通院保障の種類 | 保障内容 |
通院給付金 | 通院日数に応じて給付金が支給される |
放射線治療給付金 抗がん剤治療給付金 など | 入院の有無に関係なく、所定の治療法を行った場合に給付金が支給される ※支給は1ヶ月単位 |
通院療養給付金 | 退院時にまとまった一時金が支給される |
給付の条件はたとえば、がんで入院し、退院後に引き続き通院を要した場合といった具合です。
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がん保険に通院保障はいらない?必要性を解説
通院保障の重要性は以前より上がっています。
ポイント
- 以前のがん治療では長期入院が前提で、手術を受けて切除して治すのが一般的でした。
- しかし、医学の進歩によって通院や在宅でも治療が可能になってきています。
- 入院期間は相対的に短くなり、通院の割合が増えているのです。
厚生労働省の「平成29年(2017)患者調査の概況」によれば、入院受療率と外来受療率の違いは以下のとおりです。
悪性新生物の受療率(人口10万対) | ||
年 | 入院 | 外来(通院) |
平成8年 | 107 | 101 |
平成11年 | 108 | 95 |
平成14年 | 109 | 94 |
平成17年 | 113 | 110 |
平成20年 | 111 | 123 |
平成23年 | 107 | 130 |
平成26年 | 102 | 135 |
平成29年 | 100 | 145 |
出典:厚生労働省|平成29年(2017)患者調査の概況|27Pをもとに
入院患者が減っている一方、通院患者が増えているのがわかりますね。
入院患者の割合は平成17年をピークに右肩下がりで減少している一方、通院に関しては平成14年を底にして急激に右肩上がりで数字が上昇しています。
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古いタイプの保険では保障が不十分であることに注意
保険は、その時の医療の事情によって保障内容が変化する商品です。
注意点
- 古いがん保険は今の治療実態と合っていない可能性を考えておく必要があります。
- 解説したように、かつての治療では入院・手術が中心であり、保険も当然に入院と手術に関する保障がメインになっていました。
- 入院と手術がメインで、通院給付金は受け取れないというタイプの保険を契約している場合、仮に通院のみで治療できるがんに罹患した場合は給付が受けられないということもありえます。
もし古いタイプの保険に継続して加入している場合、通院保障が手厚いタイプへの切り替えを検討する必要があるでしょう。
個人事業主・フリーランスは必要性が高い
日本は公的な保険が充実しています。
一般的には窓口で支払う自己負担は3割で、さらに高額療養費を利用すれば1ヶ月の自己負担額に一定の上限が設けられます。
ただし、病院での食費や個室などを希望する場合の差額ベッド代は自己負担です。入院期間が長引くほど、自己負担は大きくなりますね。
また、治療期間に働けないことによる収入減少で日常生活が脅かされることにも注意が必要です。
会社員・公務員が加入する健康保険では傷病手当金という制度があります。
傷病手当金を受け取るための条件は以下のとおりです。
傷病手当金を受け取るための条件
- 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
- 仕事に就くことができないこと
- 連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
- 休業した期間について給与の支払いがないこと
引用元:全国健康保険協会|病気やケガで会社を休んだとき(傷病手当金)
一方で、個人事業主やフリーランスなど国民年金に加入しているケースでは傷病手当金を利用することができません。働くことができないと、収入がゼロになってしまいますね。
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がん保険の通院保障のメリットとデメリット
それでは、がん保険の通院保障のメリットとデメリットを見ていきましょう。
まずはメリットです。
メリット
増えつつある通院での治療に対応している
紹介したとおり、がんの治療では入院して治療するケースから通院での治療にシフトしつつあります。
ポイント
- 近年は化学療法や抗がん剤などのメスを入れない治療方法が発達したことで入院せずに通院だけで治療できるケースが増えています。
- 入院を重視した給付金だけの保険では、通院のみでの治療には対応できません。
- 通院給付金を手厚くすることで、現代の治療に合った保障が受けられるようになります。
今回は例として、大手保険会社Zの終身がん保険を紹介します。通院に関する治療について以下のとおりの保障を受けることが可能です。
保険金・給付金の種類 | 給付金の例 |
放射線治療給付金 | 1ヶ月につき10万円 |
抗がん剤・ホルモン剤治療給付金 | 1ヶ月につき10万円 |
がん通院給付金 | 1日につき5,000円~3万円 |
診断一時金では不足する金額をカバーできる
がん保険でもっとも重要視される保障として診断給付金(一時金)があります。
ポイント
- 診断給付金(一時金)は、がんと診断されれば給付を受けられる保障で、金額は50万円~200万円あたりが主流です。
- しかし、入院・通院期間の全ての期間をずっとカバーできるわけではありません。
一方、通院給付金は「通院1日目から無制限保障」「1年の利用日数に限度が決められている」など、選択する保険で内容は異なります。
また、日数が無制限でも給付額まで無制限で受けられるわけではなく、こちらも限界はあります。
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デメリット
入院しないと給付を受けられないケースもある
通院給付金は入院前と退院後の通院のどちらでも出るタイプもあれば、がんによって退院後の通院のみが条件であることも考えられます。
給付金の条件をしっかりと確認しておかないと、通院で治療しているのに給付が受けられないということもありえるということですね。
治療内容次第で給付を受けられない場合がある
通院給付金はがん治療を目的とした通院で給付されますが、治療の中身によって対応していないケースがあります。
がん治療であっても「抗がん剤でも経口投与では給付対象にならない」「三大療法(手術療法、放射線治療、化学療法)であれば無制限(それ以外の通院では限度日数が設定)」といったケースが考えられます。
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がん保険の通院保障を選び際のポイント
がん保険の通院保障を選ぶ際のポイントは以下が挙げられます。
ポイント
- 保障される期間は十分か
- 対象の治療内容
- 給付金の限度日数
- 三大療法に対応しているか
- 診断給付金も同時に検討する
これらについて見ていきましょう。
保障される期間は十分か
通院保障を選択する場合、通院の限度日数(何日の通院まで保障してくれるか)を事前に確認しておきましょう。
注意点
- 1年間の通院のうち通算〇日まで、と保障される通院期間に制限がある場合はそれを過ぎると保障の対象になりません。
- 通院は必ずしも短期で終わるとは限らないため、長期になってしまう可能性は常に考慮しておく必要があります。
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対象の治療内容は?
保障の対象になる治療は、保険会社ごとに異なります。
放射線治療やホルモン剤治療、抗がん剤治療による通院もあれば、経過観察をするためだけの通院もあるでしょう。もし保障されない内容の通院が長引けば、自己負担が増えていきますね。
給付金の限度日数は何日か
保障期間内の通院であっても、全日程の通院が保障されるとは限りません。
保険によっては、通院保障に支払限度日数が設定されていることがあります。
ポイント
限度日数は通算で60日・120日あたりが一般的ですが、特定のがん治療のためであれば支払い限度が無制限、といったケースもあります。
三大療法に対応しているか
がんの治療において、三大療法とは以下を指します。
がん治療における三大療法
- 手術療法
- 放射線治療
- 化学療法
これらの治療に対応しているかについても事前にチェックしておきましょう。
- 通院保障は通院給付金によっての支払いのほか、放射線治療給付金・抗がん剤治療給付金などでの支払いになることもあります。
- 対象は通院以外に入院も含まれており、放射線・抗がん剤・ホルモン剤などの治療を受けた際に毎月〇万円という形で保険金を受け取ることができます。
放射線治療給付金・抗がん剤治療給付金に関して支払い頻度などの条件や、通院給付金との対応の違いを確認しておくことは大切です。
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診断給付金も同時に検討する
がん保険の代表的な給付に診断給付金がありますが、数ある保障の中でもほかの保障に優先して手厚くしておきたいものです。
診断給付金のポイント
- がんと診断された段階で給付を受けられるため、通院のみ・入院・経過観察など、どのような治療方法であっても給付を受けられます。
- しかも50万円~200万円程度のまとまったお金を一括で受け取れるため、治療中の生活のカバーが容易になります。
- 入院費用、通院のための交通費、生活費、収入減少のカバーなどあらゆる用途に利用できる汎用性が高い保障となっています。
保険の加入や見直しを検討するなら必ずすべきこと
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- 2.相談担当者が専門知識を有しているか
- 3.取り扱っている保険会社数の多さ
1.保険相談をする場所はどこが良いか
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2.相談担当者が専門知識を有しているか
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保険の相談に乗ってくれる担当者全員がFPをはじめとする資格を持っているとは限りません。FPとは、以下のような幅広い知識を持ち合わせている者を指します。
- 保険
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- 年金制度
- 家計にかかわる金融
- 不動産
- 住宅ローン
- 税制など
生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。
3.取り扱っている保険会社数の多さ
無料の保険相談所のメリットの1つとして、複数の保険会社の商品を比較・検討できるという点が挙げられます。比較できる対象が多いほうが、ご自身や家族により最適な商品が見つかりやすいということに繋がります。
それでもどこにするか迷ったら
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まとめ
今回はがん保険の保障の1つである通院給付金の特徴とメリット・デメリットについて解説しました。
がんに関係する通院の費用をカバーできるものですが、給付の条件は保険商品ごとに異なります。入院していない通院などは給付を受けられない可能性がある点に注意が必要です。
それぞれの保険商品の特徴を把握しておき、ご自身の希望に合った保険を見つけていきましょう。
・本コンテンツは情報の提供を目的としており、保険加入その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。
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