子どもの医療保険の必要性と選び方

みなさんは、お子さんの医療保障は持たれていますか？

読者

子どもであっても、病気とは無縁ではありませんし、ケガなどは大人よりもしやすいイメージもあります。

読者

医療機関を受診すれば医療費がかかりますから、医療保険に加入する必要性があるのではないでしょうか。

しかし、「子どもに医療保険は不要」とする意見もよく耳にします。 実際のところどうなのか、実態をもとに考えてみましょう。

マガジン編集部

また、子どもが医療保険に加入する場合のおすすめの入り方などもご紹介します。

子供に医療保険が必要ないといわれる2つの理由

読者

「子どもに医療保険は不要」といわれますが、その根拠は何でしょうか。

大きく２つの点が挙げられるでしょう。

子どもは医療を受けることが少ない

厚生労働省の調査（平成29年患者調査）によると、0歳児を除いた14歳以下の子ども10万人あたりの受療率（＝調査日になんらかの治療を受けている割合）は、以下のとおりです。

1～4歳の子どもで入院しているのは10万人あたり169人ですから、約0.17％程度しかいないことになります。

マガジン編集部

65歳以上で入院している人が10万人あたり2,734人ですから、文字どおりけた違いです。

外来（通院）はそこまで低くありませんが、入院についてはとても少ないといえます。 入院日数で見ても、14歳以下の平均在院日数（＝調査期間に退院した人が何日間入院していたかの平均）は7.4日となっており、入院したとしても一週間前後で退院できているということです（全年齢での平均は29.3日）。

現状、医療保険の保障が入院保障が中心であることを考えれば、子どもに医療保険はいらないだろうという意見も頷けます。

公的な助成制度が充実している

そして、万一、子どもが病気になってしまっても、公的医療保険のおかげで負担はかなり軽減されます。 そもそも、医療費の大半は公的医療保険から支払われ、私たちは残りの自己負担額だけを支払っています。

たとえば東京都では小学校入学までは「乳幼児医療費の助成制度（マル乳）」により、窓口負担は原則として無料。

小学校入学後も「義務教育就学児医療費の助成（マル子）」によって、入院した際の自己負担額は全額助成され、通院も1回あたり200円が負担の上限額となります。

都内でも千代田区には、これに加えて高校生まで医療費が全額補助される制度（高校生等医療費助成制度）があります。

マガジン編集部

他の地域でも、こうした助成制度が多くあり、総じて子どもの医療費負担は軽減されているといえるでしょう。

ほかに、小児がんなど、子どもがかかる難病については、それぞれに対応する国の助成制度があります。

読者

こうした制度を眺めていると、子どもが病気になっても、費用の心配はしなくていいのでは？と思えてきますね。

医療費以外の出費に注意

子どもが医療のお世話になることが少なく、なったとしても医療費は助成される、ということがわかったと思います。

ただし、公的な制度で助成されるのは、保険適用がある医療費のみという点は注意が必要です。

読者

子どもが入院・通院となると、必然的に親の付き添いがいりますし、その際の交通費や出費がかかってしまうことも多そうですね。

読者

子どもの入院・通院のために仕事を休めばそのぶん収入が減ったり、家事に手が回らなくなるということも考えられそうです。

マガジン編集部

その意味では、医療保険の給付がまったくムダとはいえないでしょう。

子どもの医療保険加入率はどれくらい？

では、実際に、どれくらいの子どもが医療保険に加入しているのでしょうか。

読者

想像していたより加入率が高いですね。

この数値は医療保険に限定せず、生命保険全般の加入率を調べたものですが、子どもが死亡保険や年金保険に加入するケースは少ないため、医療保障がおもな加入の目的と見てもいいでしょう。

ちなみに、なんらかの生命保険に加入している世帯のうち、医療保障を持っている*世帯は88.5％です（*医療保険に加入しているか、医療特約を付けている）。

実感や意向の面から見てみると以下のような結果となりました。

「子どもの教育、結婚への資金準備」については、「準備できている」が12.8％、「今後増やしたい」が14.8％ですので、将来のための資金準備と併せて、医療費の準備をしている家庭も決して少なくはないようです。

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子供の医療保険加入を検討するなら何歳から、どんな保障？

生命保険への加入は義務ではありませんから、子どものために医療保険に入るも入らないも自由といえます。

費用面だけで考えるなら、公的な助成を活用すればあまり心配いらないのではないかという見方があることはお伝えしたとおりです。

ここからは、そのうえで、それでも子どものために医療保険加入を考えたいという人に向けて、どのような加入の仕方が良いのかを検討してみたいと思います。

できるだけ安価な保険を選ぶ

経済的な面から見て医療保険の必要性が薄いのであれば、できるだけ安価で、割安な保険に入るのがいいでしょう。

確率的には給付を受けない可能性のほうが高いのですから、この場合、医療保険に入っているという安心感を重視した加入といえます。

読者

いわゆる「お守りがわり」の保険ですね。

コストパフォーマンスのことだけを考えると不合理かもしれませんか、気持ちの面から保険に入るのも、保険加入の大きな動機のひとつです。

とはいえ、あまり出番がないかもしれない保険に、多額の保険料を支払って家計が圧迫されるのも本末転倒です。

マガジン編集部

そこで、家計に影響が出すぎない程度の安い保険を選ぶのが得策でしょう。

加入するつもりなら、生まれたらすぐ入る

医療保険に加入するつもりがあるなら、できるだけ早めに入ることをおすすめします。

マガジン編集部

0歳から入れるものもありますので、生まれたらすぐ加入しましょう。

子どもが生まれた後、ごく小さいうちに先天性の原因による病気であることが判明したり、病気が発症したりする可能性があります。

読者

病気が判明する前に保険に加入していれば、その後の治療で保障が受けられるということですね。

健康上の問題がないとわかれば解約してもいいでしょう。

読者

ごく小さいうちだけ加入しておくことで、負担も最小限に抑えられますね！

終身タイプに加入し、成人したら引き継ぐ

できるだけ安価な保険がいいという意味では定期タイプがおすすめでしたが、別の考え方もあります。 終身タイプであっても、子どものうちに加入すれば保険料は安くなります。

マガジン編集部

成人したての頃は貯蓄も十分ではないので、病気やケガのときに医療費の給付が受けられれば、子どもとしても大変助かるでしょう。

読者

保険料が安ければなおさらですね。

祖父母からの贈与として

同じような方法として、祖父母に保険料を負担してもらって終身医療保険に入るということもできます。

子どもが成人したら引き継ぐ形にしてもいいのですが、まとまったお金があるなら、一時払いをするという方法もあります。

読者

つまり、おじいちゃん・おばあちゃんから、「一生分の医療費の負担軽減額」をプレゼントしてもらうようなものですね。

これには、お金を、現金（預貯金）としてではなく、保険の形を介して残すことで、相続税の課税を抑える生存贈与に似た効果もあります。 相続対策が必要な場合は一考の価値があるでしょう。

マガジン編集部

ただし、相続対策は、専門家のアドバイスを受けながら行ってください。

医療保険以外に子どもに必要な保険は？

子どもの保険は、医療保険以外の保険についても合わせて考えておくとよいでしょう。

傷害保険

病気による入院は対象になりませんが、ケガであれば入院しなくても給付金が受け取れます。 子どもは入院が少ないことや、病気よりはケガの心配のほうが大きいイメージがあることを思えば、傷害保険は医療保険の代用としても選択肢に入るでしょう。

個人賠償責任保険

子どもがいると、子ども自身の病気やケガもさることながら、子どもが他人に対して迷惑をかけてしまうのが心配のタネになることもあるでしょう。

マガジン編集部

賠償金は高額になる場合も多いため、お子さんがいる方は、ぜひ検討したい保険です。

そのため、すでに準備されているケースも多いと思いますが、もし付いていない場合は加入を検討しましょう。

学資保険（こども保険）

学資保険には、子どもの医療保障を特約としてセットできるものもあるため、別に医療保険に入るのではなく、医療保障のある学資保険に入ればいいのではないかと思う方もおられるかもしれません。 しかし、教育資金目的のために学資保険に入るなら、医療保障は切り分けたほうがいいでしょう。

まとめ

子どもに医療保険は必要か？という切り口で、さまざまな面から検討してみました。

しかし、いざ入院・通院となってしまったときに、公的医療保険だけでカバーできない部分もあるため、医療保険がまったく無意味とはいえません。

子どもを医療保険に加入させるなら、家計を圧迫しないよう安価な保険に一時期だけ加入することや、終身タイプに加入して成人時に契約を引き継ぐなど、いろいろな方法があります。

マガジン編集部

ニーズに合わせて、検討してみてください。