医療保険はいらない？不要と言われる理由と必要性を解説！
病気やけがに備えるための保険として、保険会社から販売されているのが「医療保険」です。しかし、日本は国民皆保険制度もあって公的医療保険が充実しています。
成人であれば、治療に対する自己負担は3割で、一定額を超えた場合は「高額療養費制度」による払い戻しも可能なだけあって、民間の医療保険にわざわざ加入する必要性について気になる方も多くおられます。
本記事では、医療保険がいらないと言われる理由と必要性、不要な人の特徴についてまとめて解説します。ぜひ最後までご覧ください。
医療保険の必要性に関するまとめ
- 医療保険がいらないと言われる大きな理由の1つに、「公的医療保険制度が充実していること」が挙げられます。
- しかし、一度の入院の平均自己負担額は19.8万円で、多くの人が自己負担額の66.9%を保険金でカバーしている事実から医療保険の必要性は高いと言えます。※
- 医療保険を選ぶ際は、保障内容や給付条件をしっかり確認しましょう。自分に合った保険を選ぶなら、保険相談窓口の活用がおすすめです。
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※出典：公益財団法人生命保険文化センター 令和4年度「生活保障に関する調査」
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目次
医療保険はいらないと言われる理由
なぜ医療保険はいらないと言われているのでしょうか？ここからは、医療保険がいらないと言われている理由について詳しく解説します。
❶日本は公的制度が充実しているから
「医療保険はいらないのではないか」と民間の医療保険の必要性がよく議論されるのは、公的医療保険制度が充実しているためです。
公的医療保険制度の主な保障内容
公的医療保険制度の主な保障内容は、国民にかかる医療費の一部を負担することです。
国民の「自己負担額」は、次の表のように年齢によって異なります。
| 医療費の自己負担割合 | |
| 小学校入学前 | 2割 |
| 小学校入学後〜69歳まで | 3割 |
| 70〜74歳まで | 2割 （現役並み所得者は3割負担） |
| 75歳以上 | 1割 （現役並み所得者は3割負担） |
例えば30歳の男性が、医療機関で1万円の医療費がかかったとしたら、その人が負担する医療費は3,000円となります。
また公的医療保険は、加入対象者に応じて主に次の3種類があります。
公的医療保険の種類
- 健康保険
対象者：会社員や日雇労働者 - 国民健康保険
対象者：自営業者や退職者など - 後期高齢者医療制度
対象者：75歳以上の方
❷高額療養費制度があるから
表は横にスライドできます
| 所得区分別の上限額 | ||
| 所得区分 | 上限額 | 多数該当 |
| 区分ア 健保：標準報酬月額83万円〜 国保：年間所得※901万円〜 | 25万2,600円＋（医療費－84万2,000円）×1％ | 14万100円 |
| 区分イ 健保：53万円〜79万円 国保：600万円〜901万円 | 16万7,400円＋（医療費－55万8,000円）×1％ | 9万3,000円 |
| 区分ウ 健保：28万円〜50万円 国保：210万円〜600万円 | 8万100円＋（医療費－26万7,000円）×1％ | 4万4,400円 |
| 区分エ 健保：〜26万円 | 5万7,600円 | 4万4,400円 |
区分オ（低所得者） 市区町村民税の非課税者等 | 3万5,400円 | 2万4,600円 |
高額療養費制度の適用事例
- 例えば、健康保険に加入している標準報酬月額30万円の男性が医療機関を受診し、医療費に100万円かかったとしましょう。
- 健康保険が適用され、医療機関の窓口では30万円を支払いました。
- そして高額療養費制度に基づく、自己負担限度額は｛80,100＋（1,000,000−267,000）×1％＝87,430円｝
- つまり、30万円 – 8万7,430円= 21万2,570円が後に払い戻されます。
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※「年間所得」とは前年の総所得金額及び山林所得金額並びに株式・長期（短期）譲渡所得金額等の合計額から基礎控除（33万円）を控除した額（ただし、雑損失の繰越控除額は控除しない。）のことを指します。
参照：厚生労働省「我が国の医療保険について」
医療保険がいらないのはこんな人！
とはいえ、すべての人が医療保険に加入しなければならないわけではありません。
医療保険がいらない人
- 万が一の入院にも対応できる十分な貯蓄がある人
- 保険料の支払い損になりたくない人
それぞれについて見ていきましょう。
万が一の入院にも対応できる十分な貯蓄がある人
十分な貯蓄がある人は、直ちに医療保険に加入する必要性は低い傾向にあります。万が一、病気・ケガをしても、手元の資金からまかなえるからです。
ちなみに、入院した場合の経済的負担については次のようなことがわかっています。
入院した人が負う経済的負担
- 過去5年以内に入院したことがある人の平均入院日数は17.7日
- 一度の入院で支払った平均自己負担額は19.8万円
- 病気・ケガでの入院が原因で逸失した収入の平均は26.8万円
（出典：公益財団法人生命保険文化センター 令和4年度「生活保障に関する調査」）
また、次の点にも注意してください。
十分な貯蓄がある人の注意点
- 先進医療などで高額な治療費がかかった場合、公的医療保険制度は適用されない
- 入院時の差額ベッド代や食事代、日用品代なども公的医療保険制度ではカバーできない
- あとから医療保険に加入したくなっても健康状態によっては加入できないことがある
- 医療費を自分でまかなうことで、その資金で得られたかもしれない投資や事業の成果などを失う恐れがある
保険料の支払い損になりたくない人
また、医療保険に加入しても、病気・ケガをしないまま保険期間の終了を迎える人もいるでしょう。その場合、どうしても支払った保険料は返ってきません。
その保険料を損に感じてしまう人は、無理に加入しないのも、確かに一つの選択肢です。
この先も病気・ケガと無縁でいられるという根拠はなく、万が一のときの医療費負担は、重くなるかもしれません。
そのようなリスクを軽減するためにも、医療保険はおすすめです。
医療保険の必要性が高い人の特徴
逆に、医療保険に入るべきなのは以下の項目に当てはまる方です。
医療保険が必要な人
- 健康な人
- 妊娠前の女性
- 家族が増えた人
- 充実した医療を受けたい人
- 重い病気やケガが不安な人
それぞれについて詳しく見ていきましょう。
健康な人
自分の身体が若いあるいは健康であるときは、医療保険の必要性は低いのではないかと考えがちですが、むしろ健康なときこそ医療保険に入るべきタイミングといえます。
注意点
- 医療保険への加入は保険会社に対して健康状態を伝える「告知」が必要で、保険会社は告知の内容にもとづいて加入の可否を判断します。
- もし健康なうちに加入しない場合、病気になってからでは加入できない可能性もあります。
最近では持病があっても加入しやすい「引受基準緩和型医療保険」、健康告知なしで加入できる「無選択型医療保険」といった商品も販売されていますが、一般的な保険と比べて同じ保険料で得られる保障が手薄になるデメリットがあります。
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妊娠前の女性
妊娠や出産を機に医療保険への加入考えるのであれば、可能な限り妊娠する前に医療保険に加入するのが良いです。
注意点
- 妊娠中に加入した場合は帝王切開・異常妊娠の保障が一定期間対象外になるなど、保障に制限がかかる可能性があります。
- また、入院によって出費がかさむことも考慮しなければいけません。
健康保険では「出産一時金」によって42万円を受け取れるほか、勤務先で社会保険に加入していれば「出産手当金」も受け取れます。
産休中にも一部の会社では給与が支給されることもあるかもしれませんが、それでも入院が長期化した場合の差額ベッド代・食事代や見舞いのための交通費などは自己負担です。
家族が増えた人
小さなこどもがいる家庭は、保険への加入が不十分であることが考えられます。なぜなら、子どもの入園・入学費用、住宅購入など、費用がかさむ時期だからです。
40代以降と比べて年収も低く貯蓄も十分ではないことが多く、このようなときに病気で入院することで日常生活に影響が出ることが考えられます。
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充実した医療を受けたい人
健康保険が使えるといっても、差額ベッド代・食事代などは自己負担です。入院して個室に入ると自己負担費用は高額になるほか、もし先進医療を受ける場合は基本的に全額が自己負担です。
先進医療を試してみたい人は医療保険に加入することでカバーが可能です。
重いケガや病気が不安な人
会社員や公務員の場合、万が一ケガや病気で働けなくなった場合に一定の条件を満たせば「傷病手当金」を受け取れます。
傷病手当金のポイント
- 手当の金額は1日ごとの給料の約3分の2です。
- 受け取れる期間は最長で1年6ヵ月となっています。
また、有給休暇を利用すれば、休みながら働いているときと同等の給与を受け取ることが可能です。一方の自営業者・フリーランスの場合、傷病手当金を受け取れません。
注意点
- 会社員・公務員のような月給制ではないことから、入院などで働けないと基本的に収入はゼロです。
- 景気の動向次第で収入が安定せず、何かのきっかけで収入が激減する可能性があります。
- その中でケガや病気になるリスクを常に抱えているのが自営業者・フリーランスです。
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医療保険を選ぶ際の確認ポイント
数ある医療保険のなかから、自分に適した保険を選ぶには、次のポイントを確認するのがおすすめです。
医療保険を選ぶときの確認ポイント
- 保険期間や保険金額は適切か
- 入院日数はいつからいつまで含まれるか
- 自分の欲しい特約はあるか
医療保険に付加できる特約
- がん保障特約
- 特定疾病保保障特約
- 女性疾病保障特約
- 通院保障特約
- 先進医療特約
※保険会社によって特約の名称が異なる場合があります。
保険の加入や見直しを検討するなら必ずすべきこと
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医療保険はいらない？に関してよくある質問
まとめ
今回は「民間の医療保険は必要なのだろうか？」と迷っている人に向けて、医療保険がいらないと言われる理由をはじめ、必要な人・不要な人の特徴についてまとめて解説しました。
医療保険とは、被保険者が病気・ケガをして治療を目的とする入院をしたときに、入院日数に応じて一定の入院給付金を受け取れる保険のことです。
入院による経済負担は大きく、病気・ケガのリスクは常にあるため、十分な貯蓄がある人以外は医療保険の必要性が高いと言えるでしょう。
医療保険を検討する際は、自身のニーズや経済状況、健康状態などを総合的に考慮し、保険の選択をすることが大切です。
都内の私立大学を卒業後、日系生命保険会社に就職。主に個人・中小企業の保険営業とマネジメント業務を担当した。 その後、2021年11月にライターとして独立。実務経験を活かし、保険・税金・クレジットカードなど金融ジャンルを中心に記事執筆から編集まで行う。
ライターとして経験を積んだのち、ほけんのぜんぶマガジンの編集者を担当。保険業界の最新情報をいち早く掴み、読者に役立つ情報をわかりやすく提供することを心がけています。 質の高いコンテンツを通じて、読者が自分に合った保険やサービスを選べるようにサポートしていきます。
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