【2025年2月】学資保険おすすめ人気ランキング！返戻率を徹底比較

学資保険は子どもの教育のために必要な費用を確保するだけでなく、ライフプランに合わせてカスタマイズもできる、まさに今の時代に合った保険プランです。

とはいえ、「学資保険は種類が多すぎて、どれを選べばいいのかわからない」「自分の家庭に最適な学資保険の選び方が知りたい」と悩んでいる方も多いでしょう。

そこで今回は、今人気の学資保険の特徴をはじめ、自分の家庭に合った学資保険の選び方について詳しくご紹介します。

学資保険とは？仕組みや加入率

そもそも学資保険とはどのような保険なのでしょうか？以下では、学資保険に加入する前に知っておきたい情報について分かりやすく解説します。

学資保険は子どもの将来の教育資金に備えるための保険

学資保険とは、子どもの将来の教育資金に備えるための貯蓄型生命保険商品です。

契約者は一定の保険料を支払うことで、子どもの成長や進学時に合わせて祝金や満期保険金を受け取ることができます。

一般的に、学資保険は支払った保険料が積み立てられ、将来的に保険金として受け取れると認識されていますが、実際には契約時に保険金額が設定され、その金額に応じて保険料が決まります。

学資保険の仕組み

学資保険は、契約者が定期的に保険料を支払い、満期時に設定した保険金を受け取る仕組みです。

満期は一般的に18歳に設定され、教育費が必要なタイミングで保険金を利用できます。保険料は、満期保険金額や契約者・子どもの年齢、特約の有無によって決まります。

学資保険の加入率

ソニー生命株式会社が実施した「子どもの教育資金に関する調査2023」の結果、学資保険に加入している親の割合は、49.7%となっており、約半数が学資保険を選んでいることが分かります。

調査対象は、高校生以下の子どもを持つ親で、教育資金の準備方法について質問した結果、銀行預金が57.2%、学資保険が49.7%という割合となり、学資保険は資産運用や財形貯蓄と並ぶ主要な選択肢であることがわかりました。

また、大学生を持つ親に対する調査でも、学資保険の加入率が45.1%となり、引き続き教育資金の準備手段として選ばれていることが示されています。

子どもの教育資金にかかる費用

子どもにかかる教育資金は各家庭の教育方針や家計状況によって異なりますが、一般的に子どもが幼稚園から大学を卒業するまでの教育資金は高額です。

一定の相場を確認するためにここでは幼稚園から大学卒業まで、すべて国公立に通った場合と、すべて私立に通った場合とに分けて子どもの教育資金を紹介します。

子どもにかかる教育資金
	国公立	私立
幼稚園（3年間）	約47万円	約92万円
小学校（6年間）	約211万円	約1000万円
中学校（3年間）	約162万円	約430万円
高校（3年間）	約154万円	約316万円
大学（4年間）	約414万円	約733万円
合計	約988万円	約2,570万円

引用元：文部科学省｜令和3年度子供の学習費調査の結果について／日本政策金融公庫｜令和3年度「教育費負担の実態調査結果」をもとに作成

学費については、すべて国公立に通った場合が、一般的に最も少ない金額になりますが、それでも最低1,000万円以上の資金が必要になることわかります。

子どもの習い事の出費や留学などの費用が加われば、さらに多くの資金が必要になるでしょう。そして、大学院へ進学するとなれば、より多くの費用がかかるはずです。

学資保険の受取総額の相場は200〜250万円！

令和3年度の日本政策金融公庫の調査によると、大学1年目に必要な教育資金は平均231万円。このデータを基に、学資保険では200万〜250万円程度の満期保険金を目標に設定することが多いようです。

ただし、この金額は平均的なケースを基に算出したものであり、私立校進学など教育プランによっては必要な額が大きく変動する可能性があります。

学資保険に加入するメリット・デメリット

ここからは学資保険に加入するメリット・デメリットについて詳しくご紹介していきます。

学資保険に加入する4つのメリット

❶教育資金を着実に貯められる

学資保険では、毎月一定額の保険料を支払うことで、満期時に設定した金額を確実に受け取ることができます。この仕組みにより、計画的に教育資金を準備することが可能です。

満期保険金は、大学進学や専門学校入学など、必要なタイミングで受け取れるため、子どもの将来に備えやすい点が魅力です。

❷万が一の保障も持てる

学資保険に加入すると万が一の保障を持てます。例えば、保険料払込免除特約や医療保障を追加することで、契約者が働けなくなった場合でも、子どもの教育資金を確保することが可能です。

ただし、保障を追加すると返戻率が下がる可能性があるため、貯蓄性能を損なわないように、必要な保障のみを追加することをおすすめします。

❸生命保険料控除で税金の負担を軽減できる

学資保険は生命保険料控除の対象となり、税金の負担を軽減することができます。具体的には、「一般生命保険料控除」に該当し、所得税および住民税の控除を受けることができます。

このように、学資保険に加入することで、税制面でも大きなメリットを享受できます。

学資保険に加入する3つのデメリット

❶早期解約による元本割れのリスクがある

学資保険を早期解約してしまうと基本的に元本割れしてしまいます。なぜなら契約している期間が短く、運用による収益が支払い保険料の総額を上回っていないからです。

契約者が支払った保険料は、保障や生命保険会社の維持費を差し引いた金額を満期保険金の積み立てに充てます。積み立てたお金は生命保険会社によって運用されますが、運用期間が短いために利益を出せないのです。

❷自分で資産運用した方が利回りがよい可能性も

「より効率よく教育資金を確保したい」と考えている方は学資保険より株や債券、投資信託などの資産運用の方が効率的な可能性があります。

自分で資産運用した場合は保障がないため、より教育資金の確保に特化できます。ただし、その場合は元本割れのリスクに注意が必要です。

❸お金の流動性がない

学資保険は預金や資産運用と比較して流動性はありません。

学資保険の選び方4つのポイント

それでは、自分の家庭に合った学資保険はどのように選べばいいのでしょうか？ここからは、学資保険の選び方4つのポイントをご紹介します。

❶返戻率の高さ

学資保険に加入する際は、返戻率が高いものを選ぶことがおすすめです。返戻率とは、支払った保険料に対して受け取る保険金の割合を示す指標です。

返戻率は次の計算式で求められます。

返戻率が100%を超えれば、今まで支払った以上の金額を受け取れるということになります。しかし、返戻率が100%を下回ってしまうと、支払った金額より少ない金額しか受け取れません。

例えば、返戻率が120%の場合、100万円支払って、120万円の保険金が受け取れます。一方で、返戻率が90%の場合は、100万円支払っても、90万円しか受け取れず元本割れしてしまうことになります。

❷保障の充実度や保険料

保障の充実度や、保険料額も必ず確認しておきましょう。商品によりますが、学資保険には保険料払込免除特約をはじめ、死亡保障や医療保障などの特約を付加できます。

保障は充実していることに越したことはありませんが、子どもの教育資金を準備するという本来の目的を損なわないようにしましょう。

❸保険料を支払う期間や支払い方法

学資保険を選ぶ際は、保険料を支払う期間や支払い方法を柔軟に決められるものを選ぶのもおすすめです。たとえば、子どもの年齢が10歳や15歳、18歳までのいずれかで支払いが完了するように選べるものがあります。

さらに保険料の支払い方法には、次のような種類があります。

このなかで、一括払いが最も支払う保険料が少なくなります。保険料の支払い期間や支払い方法を柔軟に決められれば、自分にあったペースで保険料を支払うことができますね。

その上、早々に支払いを完了させることで、保険料を少なくし返戻率を高めることもできるのです。

❹保険金を受け取るタイミング

学資保険を選ぶ際は、保険金を受け取るタイミングが柔軟に設定できるかも重要なポイントです。保険金の受け取りタイミングには、次のようなものがあります。

以上のような選択肢から、柔軟に受け取りタイミングを選べると、本当に資金が必要な時期に備えやすくなります。

また、保険金を受け取るタイミングを遅らせるほど、返戻率は高くなる傾向にあります。返戻率を重視する場合は、あえて保険金の受け取りを遅らせるという工夫もできるでしょう。

学資保険がおすすめな家庭・おすすめしない家庭

「自分の家庭に学資保険は必要ないかも知れない」と悩んでいる方もいらっしゃるでしょう。一度契約したら20年近く付き合っていく保険のため、契約は慎重になりますよね。

そこで、ここからは学資保険が必要な家庭・不要な家庭の特徴をまとめていきます。

学資保険がおすすめな家庭の特徴

銀行預金では他の支出とうまく線引きできない方や、資産運用に手間を感じる方は学資保険に加入すべきでしょう。

また、子どもが生まれて間もない家庭も学資保険の加入をおすすめします。なぜなら積み立て期間を長期間分散できるため、毎月の保険料が安くなるからです。

学資保険をおすすめしない家庭の特徴

すでにまとまった教育資金を用意できている家庭は、学資保険に加入する必要はないでしょう。

学資保険には、基本的に契約者の死亡時に備えた死亡保障がついています。しかし、十分な資金がある家庭では、教育資金以外の保障を定期保険や収入保障保険で準備する方が効率的です。

教育資金を投資や銀行預金で貯める計画がある家庭も、学資保険の必要性は低くなります。投資にはリスクが伴う一方で、高いリターンを期待できるのが魅力です。

学資保険に加入する際の注意点

学資保険に加入する際には、学資保険には次のような側面があることを理解しておきましょう。

インフレに弱い

学資保険は、インフレ（物価上昇）に弱いです。

学資保険は約20年にわたる契約期間を持つ保険ですが、この間にもしインフレが進行すると、保険金額は最初に設定された金額のまま変わりません。つまり、将来の子供の教育資金をカバーするために計画していた保険金が、インフレの影響で十分でなくなる可能性があるということです。

学資保険を選ぶ際には、インフレへの対策を考慮することが重要です。保険だけでなく、投資など他の方法を組み合わせ、将来の子供の教育資金を確保しましょう。

途中解約すると元本割れする恐れがある

学資保険を途中解約すると、元本割れする恐れがあります。学資保険の保険料には子どもの教育資金として積み立てている部分と、保険会社の利益や保障を維持する費用、人件費などの経費が含まれている部分があるからです。

また、たとえ満期を迎えても、返戻率が低い場合は元本割れしていることに注意してください。

保険会社が倒産することがある

保険会社が倒産した場合は、学資保険の保障がなくなります。ただ、保険会社が倒産したとしても生命保険契約者保護機構によって、一定の保険金が保護されます。

責任準備金というのは、加入者に支払う予定であった保険金のことです。そのため、10％を必然的になくしてしまう恐れがあります。

学資保険に関するアンケート調査

当サイトでは学資保険を選ぶ際に重視したポイントなどユーザーの意図を把握するため、実際に学資保険に加入している方を対象に独自のアンケート調査を行いました。

以下にアンケート調査の結果を掲載しておりますので、これから学資保険の加入や見直しをしようと思っている方はぜひチェックしてみてください。

アンケート調査の詳細
調査実施時期	2023年10月
調査概要	学資保険に関するアンケート調査
調査方法	クラウドワークスで自主調査
調査対象	現在学資保険に加入している日本全国の男女
回答数	50名

※アンケート調査の概要はこちら

Q. 学資保険を選ぶときに最も重視したことは？

学資保険を選ぶときに重視したことを尋ねたところ、最も多かったのは『返戻率の高さ』でした。

教育資金のために学資保険を検討する場合、少ない保険料でより多くの給付金を受け取れるほうが望ましいでしょう。

学資保険の返戻率が高ければ、少ない費用で大きなリターンを期待できるため、返戻率の高さは重要なポイントと言えます。

Q. 学資保険の保険料は毎月いくらですか？

学資保険の保険料について調査したところ、半数以上の人が毎月の支払い額が『5,000円〜10,000円未満』であることがわかりました。

学資保険は保険料が払えず途中解約すれば､元本割れで大きく損をしてしまう可能性もあります｡

私立高校への進学や大学受験にかかる塾代など､予期せぬ出費が発生した場合でも負担なく払っていける保険料を選ぶようにしましょう。

Q. 学資保険を選んだ際の主な情報源は？

学資保険を選んだ際、『保険商品の比較サイト』と『家族や友人からの口コミ』を参考にしたと答えた方が多数を占めていました。

保険商品の比較サイトは、複数の保険商品の保険料や保障内容などを簡単に比較できるため、選択の手助けになるでしょう。家族や友人からの口コミは、実際の経験に基づく情報であり、信頼性が高い情報源といえます。

また、「保険の知識があまりない・自分で保険を選ぶのが不安」などの理由から『保険相談窓口』を利用している人も一定数いるようです。

Q. 学資保険加入時のお子さまの年齢は？

学資保険の加入年齢で最も多かったのが『0歳』でした。これは、学資保険は早めに加入すると、保険料が安くなり、返戻率も高くなるという利点があるからだと考えられます。

学資保険の保険料は子どもだけでなく、契約者（親）の年齢や健康状態にも影響されます。そのため、基本的には保険料を抑えられる方を契約者にしたほうが良いでしょう。

Q. 学資保険金の受け取り時期はいつに設定していますか？

今回の調査では、学資保険の受け取りタイミングを『大学入学時』に設定している人が多いことが分かりました。

大学入学時は初年度授業料や納付金など、短期間のうちに大きな費用がかかり家計への負担が大きくなります。そのため、学資保険を大学入学時に設定することは、これらの支出に対処するために非常に重要です。

この時期に適切な資金を用意することで、子どもの教育の質を向上させたり、進路選択において柔軟性を持たせるのに役立つでしょう。

学資保険に関するよくある質問

最後に、学資保険に関するよくある質問に回答していきます。

学資保険に関する最新ニュース

学資保険顧客満足度ランキング 1位は「ソニー生命」

顧客満足度調査を実施する株式会社oricon ME発表の「2023年 学資保険」で、ソニー生命が総合1位を獲得しました。2位には富国生命、3位には明治安田生命がランクインしました。

2024年2月の教育費大幅増加、総務省が家計調査報告を公表

総務省が2024年4月5日に公表した家計調査報告によれば、2人以上の世帯の2月の消費支出は27万9,868円で、前年同月比で0.5％減少しました。しかし、前月比では1.4％増加しています。勤労者世帯の実収入は1世帯あたり56万1,495円で、前年同月比で実質2.5％減少しています。

消費支出の費目別では、「光熱・水道」が18.6％減少、「交通・通信」が1.1％減少、「食料」が2.0％増加、「その他の消費支出」が4.8％減少となりました。

特に注目すべきは、「教育」費用の増加です。2月の「教育」の消費支出は1万2,199円で、前年同月比で41.5％増加しています。この内訳は、「授業料等」が56.4％増、「教科書・学習参考教材」が42.0％増加、「補習教育」が1.5％減少しています。

特に勤労者世帯では、「教育」の消費支出が前年同月比で37.2％増加しており、首都圏を中心とした私立中学の受験率の上昇や私立大学の受験料の上昇が要因として挙げられます。

また、2024年はうるう年であり、2月が通常より1日多いため、消費支出やその内訳を見る際には留意が必要です。

参考：リセマム

住友生命、学資保険の利回りを半世紀ぶりに引き上げ

日銀の利上げを受け、住友生命は学資保険の利回りを引き上げることを決定しました。これにより、加入者は保険料負担を軽減できる期待があります。

特に、積み立て部分の利回りは半世紀ぶりの引き上げで、2年分以上の保険料をまとめて支払う「前納制度」を利用すると、現在の0.06％から来年4月以降は0.30％に上昇します。

この利回りの増加により、家庭はより少ない保険料で将来の教育資金を準備できるようになり、学資保険の魅力が一段と高まるでしょう。

参考：NHKニュース 10月24日

まとめ

本記事では「学資保険は種類が多くてどれを選べば良いか分からない」と迷っている方に向けて、今人気の学資保険おすすめの特徴や選び方について詳しく解説しました。

学資保険は種類が豊富で、それぞれ保障内容や条件、特徴が異なります。選ぶ際には「安いから」という理由だけでなく、返戻率の高さや保険料の支払い期間、受け取り方法なども重視することが大切です。

もし学資保険選びで迷われた場合は、本記事でご紹介したおすすめの無料保険相談窓口を活用し、専門家のアドバイスを受けましょう。