がんの治療費は平均自己負担額はいくら？頼れる公的制度はある？

厚生労働省の調査によると、がんの患者は全国に178万人程度いると言われています※。

がんにかかると、多額の治療費がかかるイメージがありますが、実際のところどうなのでしょうか？

もし多額の治療費負担があるのだとすれば、がんにどのように備えるべきなのか、またがん保険に加入する以外になにか対策はあるのか知っておくべきです。

本記事では、最新データに基づいたがん治療費の平均自己負担額を紹介。がん保険と一緒に検討できる公的制度も紹介します。

この記事は5分程度で読めます。

がん治療でかかる費用とは

「がんの治療費」と言ったとき、そこには何が含まれるでしょうか。

そこに治療のための入院・通院の費用、それらに付随して発生する費用（入院中の食事代など）を含めて考えるのが広い意味での治療費といえるでしょう。

治療に直接かかる費用

がん治療に直接かかる費用は、治療方法や進行状況、患者の状態によって異なります。

代表的な治療方法は、外科療法（手術）、化学療法（薬物治療）、放射線療法の3つです。それぞれの治療には異なる費用がかかります。

その他かかる費用

がん治療にかかる費用は、直接的な医療費だけでなく、以下のような公的医療保険で保障されない費用も含まれます。

【部位別】がん治療費の平均額

※厚生労働省「医療給付実態調査」平成30年度の疾病分類別、診療種類別、制度別　件数・日数(回数)・点数(金額）をもとに、総費用をがんの分類ごとに件数で割って１件あたりの費用を算出。端数は四捨五入。費用は点数1点を10円とした。

がんの種類によって幅がありますが、平均的には以下のとおりです。

たとえば、放射線治療の一種で、先進医療に選ばれている「陽子線治療」と「重粒子線治療」については、平均的に以下のような費用がかかるとされています。

※厚生労働省「先進医療会議」令和元年度実績報告から、令和元年６月３０日時点における先進医療Ａに係る費用の「陽子線治療」「重粒子線治療」の先進医療総額を年間実施件数で割り、万円未満を四捨五入

高額療養費制度

注意点として、高額療養費制度は月単位で計算されるため、月をまたいで負担が発生した場合、各月ごとに計算され、合計で負担が増えることがあります。

働きながら治療を続ける会社員にとっては、ぜひ活用したい制度といえるでしょう。

近年におけるがん治療の傾向

医学の世界は日進月歩と言われます。がん治療についても、近年は新たなトレンドが生まれています。

入院から通院（外来）の治療へシフト

厚生労働省の調査によると、入院しているがん患者の数は減っている一方、外来（通院）の患者数は増えています。
（単位：千人）

※厚生労働省「患者調査」平成17年～29年の結果の概況から、傷病分類別で「新生物」の入院・外来それぞれの推計患者数の推移をもとに作成

がん患者の入院日数の平均は24.6日から16.1日にまで短縮してきているのです。

※厚生労働省「患者調査」平成17年～29年の結果の概況から、傷病分類別で「新生物」の退院患者の平均在院日数の総数の推移をもとに作成

新しい治療法の登場

免疫療法

「外科療法（手術）」「化学療法（薬物治療）」「放射線療法」ががんの3大治療と呼ばれていることはお伝えしました。

近年、これに加えて「第4の治療法」とも呼ばれ、注目されているのが「免疫療法」という方法です。（※免疫療法を化学療法の一部としてとらえる考え方もあります）

免疫療法には、大きく以下の2つの方法があります。

いずれも人間がもともと持っている免疫機能を利用してがんを治療しようという考え方です。

遺伝子検査を取り入れた治療

がんの標準治療は、がんの種類や進行具合などに基づいて選ばれますが、近年ここに遺伝子検査が取り入れられるようになりました。

主にがん組織から遺伝子情報を調べ、より効果的と考えられる治療法見つけるための手がかりを得られるようになったのです。

がんの治療費に関するよくある質問

まとめ

がんの治療費について、知っておきたい内容をまとめました。

がんの治療は、がんの種類などによってさまざまです。年々、新しい治療法が生まれるなどのトレンドの変化もあるため、治療費がいくらかかるのかは、一概に言うことはできません。

それでも、統計を紐解けば、やはり数十万円単位のお金がかかってしまうのは珍しいことではないようです。

高額療養費制度などの公的制度の知識をしっかり持ったうえで、万一の場合のお金の準備はしておきたいものです。