赤ちゃんに必要な保険とは？医療・学資・生命保険の必要性

赤ちゃんのために検討すべき保険としては、主に「医療保険」「学資保険」「生命保険」が挙げられます。

小学生や中学生ではケガや入院のリスクがイメージしやすいですが、0歳の赤ちゃんには、どのような保険が必要なのか、具体的にイメージしづらいですよね。

そこで、この記事では「赤ちゃんに保険は必要なのか？」をテーマに、これら3つの保険の特徴と加入の必要性について詳しく解説します。

赤ちゃんに保険は必要か？

多くの自治体では、赤ちゃんに対して医療費の助成制度を提供しています。

例えば、乳幼児医療費助成や未熟児養育医療制度により、医療費が一部または全額補助されることがあります。

赤ちゃんを含めた子どもに医療保険に加入する必要性があるとすれば、以下のような場合です。

医療費以外の経済的負担を考慮すると必要な場合も

子どもの医療費だけで見れば、医療保険の必要性は低いといえます。ただし、入院した場合にかかるのは医療費だけではありません。

厚生労働省のデータによると、1人部屋の差額ベッド代は1日あたり8,322円です※。

さらに、入院中に親が仕事を休むことで収入が減少する可能性もあります。特に、片働き家庭では唯一の収入源がなくなることで家計に大きな影響を与える可能性があります。

※出典：厚生労働省｜主な選定療養に係る報告状況 令和4年7月1日時点

0歳時の入院率は高い？医療保険加入の検討理由

実は、0歳時の入院率は他の年齢層に比べて高いというデータがあります。

厚生労働省のデータによると、0歳児の入院患者数は1～4歳児に比べて多く、特に乳幼児は体調を崩しやすく、医療機関にかかる機会が多いことがわかります。

以下は、年齢階級別の入院患者数を示したデータです。

年齢階級	入院患者数（千人）
0歳	8.9
1～4歳	5.0
5～9歳	3.7
10～14歳	5.3
15～19歳	7.0

出典：厚生労働省｜令和2年（2020年）患者調査の概況｜3P

このように、0歳時の入院率が高いことを考慮すると、赤ちゃんの医療保険加入を検討する理由が増えるかもしれません。

赤ちゃんに医療保険が必要な場合とは

子どもが病気やケガで入院や手術をした場合、診察や治療にかかった費用を自治体が負担してくれる「子ども医療費助成制度」が受けられることがあります。

自治体によって多少の差はあるものの、子どもの医療費は家庭にとって大きな負担にはならないでしょう。

公的医療費助成が十分でない地域では、予想以上の費用がかかることもあります。また、自治体の医療費助成は一定の年齢で終了し、その後は自己負担が増える場合があります。

入院に関する費用や通院費用について、給付金を受け取ることで自己負担分のお金をカバーすることができます。

赤ちゃんに先天的な病気が疑われる場合

生まれてきた赤ちゃんが「先天性の病気」を持っている可能性がある場合、医療保険への加入を検討することも必要になるでしょう。

逆に先天的な病気の可能性がない場合は0歳のうちにすぐ医療保険に加入する必要性は低くなります。

赤ちゃんにおすすめの医療保険

共済保険

子どもの医療保障として考えたい場合、まず検討したいのが「共済」です。

民間の医療保険と比較して、保障は必要最低限のものに抑えられていることが一般的です※。

※プランによる

共済については『安い医療保険を選ぶ6つのポイント』の記事でもご紹介しているので、気になる方はぜひご覧ください。

終身医療保険

逆に18歳以降も継続して保障できる保険を選ぶなら、20代～30代以降まで見据えて保障内容がしっかりした終身医療保険にも加入を検討しましょう。

傷害保険

傷害保険は、文字通りケガによる入院や通院に関して保障される保険です。

さらに、他人にケガを負わせてしまったりモノを壊して弁償することになったりした場合等に補償を受けられる「個人賠償責任保険」も選択肢になるでしょう。

赤ちゃんに学資保険が必要な場合とは

学資保険とは、子どもの教育資金を貯めるための貯蓄型の保険のことです。

一定間隔で保険料を積み立てることで契約時に決めた年齢（18歳、20歳、22歳など）の満期で保険金を受け取るため、貯蓄型の保険に分類されます。

できるだけ安い保険料で加入したい場合

学資保険に加入できる年齢は一般的に6歳（小学校入学まで）といわれています。

学資保険に限った話ではありませんが、若いうちに加入するほど保険料は割安になるのが一般的です。

0歳あるいは出生前に加入したほうが1歳以降で加入したときと比較して毎月の保険料は安くなり、結果として将来受け取る満期保険金の返戻率も高くなります。

低解約型終身保険という選択肢も

子どもの学費に備える保険は学資保険以外にも「低解約型終身保険」という選択肢もあります。

医療保障と貯蓄を両立させたい場合

学資保険はあくまで貯蓄性がテーマではありますが、子どもに「もしも」があった時のために特約を付加できます。

ただし、学資保険に特約を付ける場合は以下のデメリットがあることには注意が必要です。

学資保険を契約できるのは契約当初に設定した満期までです。それを超えて契約を続けることはできません。特約はあくまでも本契約があってのものです。本契約が終わると特約も自動的に消滅します。

そこから新しく医療保険を探す必要性がでてきます。また、学資保険の目的が「教育費をできるだけ効率的に貯めたい」ということであれば、特約の存在が不利に働くこともあります。

赤ちゃんに生命保険が必要な場合とは

生命保険とは、被保険者に万が一のことがあった場合に遺族の生活費を補うために加入する保険です。

生命保険本来の目的からいえば、赤ちゃんを生命保険に加入させる必要性は低いといえるでしょう。

0歳から加入で保険料は安くなる

医療保険や学資保険と同様に、生命保険も加入時の年齢が若ければ若いほど保険料が安くなります。

赤ちゃんの場合、月々の保険料がもっとも安く設定できるため、早いうちに加入することで長期的に見るとコストパフォーマンスが良いというメリットがあります。

将来のプレゼントとして加入する人もいる

子どもを被保険者として生命保険に加入し、短期払いで保険料を払い終えてしまうことで成人した子どもに「お守り」として渡せるメリットがあります。

重い障害に備えたい場合にも

生命保険は、死亡以外にも重度の障害が発生した際に保険金が支払われる特徴があります。たとえ0歳の赤ちゃんであっても、今後何らかの障害が残る可能性を完全に否定することはできません。

万が一、重い障害が残った場合、生涯にわたる高額な治療費や生活サポートが必要になることがあります。そうしたリスクに備えるために、早期に生命保険に加入することが選ばれる理由の一つと言えるでしょう。

赤ちゃんの保険加入におすすめの無料相談窓口3選

ほけんのぜんぶ

「ほけんのぜんぶ」は、2005年に誕生した無料の保険相談窓口。生まれたばかりの赤ちゃんに医療保険・生命保険・学資保険などは必要か、メリットやデメリットを交えながらファイナンシャルプランナーが解説してくれます。

また、保険に関する疑問以外にも教育資金・介護医療費・家計管理・資産形成・資産運用など、今後家庭で必要となる悩みについてもプロ目線でアドバイスしてくれるでしょう。

そして、外出が困難な方に対して無料訪問相談サービスを行っていることも特徴です。疑問が解消されるまで訪問は何度でも無料なので、赤ちゃんがいる場合でも利用しやすいでしょう。

マネードクター

マネードクターは、2009年にスタートした保険およびお金の相談窓口。子どもの保険・将来の教育資金・医療保険のアドバイスから自治体の助成金など、お金に関する問題を総合的にサポートしています。

担当するのは全員が経験豊富なファイナンシャルプランナーばかり。金融・保険業界で長年の経験を積んだ専門家が、利用者一人ひとりのニーズに基づいて最適なプランを提案してくれるでしょう。

また、マネードクターで受けられる相談は面談場所を問いません。オンライン・店舗・自宅・カフェなど利用者が相談しやすい環境で悩みごとを相談できることも嬉しいポイントです。

赤ちゃんが生まれる前に両親が入るべき保険

「赤ちゃんができた時はどのような保険に加入しているといいのかわからない」と考えている方もいらっしゃるでしょう。以下では赤ちゃんができた時に両親が入るべき保険を解説していきます。

特にお母さんはタイミングによっては加入できない可能性があるため、確認しながら適切な時に加入するようにしましょう。

死亡保険

赤ちゃんができた時、死亡保険は加入することをおすすめします。なぜなら大きな保障を用意できるため、万が一の時でも残された家族の生活費や教育資金を確保できるからです。

特に世帯主の方は死亡保険に加入し、収入源がなくなった時でも立て直すだけの生活資金を確保できるようにしましょう。

医療保険

医療保険は、病気やケガで入院した時などの保障を用意する保険です。特に女性は妊娠・出産のリスクに備えて加入しておくことをおすすめします。

一般的に医療保険は妊娠27週目までは加入できます。しかし、妊娠中に加入した契約は妊娠・出産にかかるリスクは部位不担保になってしまいます。

医療保険に加入する時はご自身が受けられる公的医療保険の内容を確認しながら検討しましょう。公務員や会社員と自営業やフリーランスでは保障内容は異なります。

学資保険

赤ちゃんができたときは、子どもの教育資金を確保するために学資保険に加入することをおすすめします。学資保険に加入すると子どもや親の保障を用意しつつ子どもの教育資金を準備できます。

学資保険を検討する上で大切な要素は「返戻率」です。そのため、高い返戻率を維持するために以下のことを意識してみましょう。

学資保険に早期加入すると返戻率が高くなります。なぜなら保険料の運用期間を長く確保できるため、運用による成果が上がりやすくなるからです。

また、保障内容をシンプルにしたり保険料払込期間を短くしたりしても返戻率は高くなります。ご自身のニーズを満たしつつ、元本以上の満期保険金を受け取れるようにすることをおすすめします。

赤ちゃんの保険に関するよくある質問

まとめ

今回は「赤ちゃんに保険は必要なのか」について解説しました。

0歳の赤ちゃんは1歳以上の子どもに比べて入院するリスクが高いため、医療保険への加入を検討する価値があります。また、学資保険や生命保険については、0歳で加入すれば最も安い保険料で契約でき、長期的に保険料を抑えることが可能です。

将来の教育資金や万が一の保障を考慮すると、早期に加入することには大きなメリットがあります。

お子さまの将来を見据え、保険内容をよく確認し、必要な保障を選ぶようにしましょう。