30代におすすめの生命保険はどれ？男女・ライフステージ別の選び方

30代の方の生命保険加入率は男性で81.5％、女性が82.8％と非常に高く、「ほとんどの方が生命保険に加入している」と言っても過言ではありません。

しかし、ライフスタイルやライフステージの変化が起こりやすい30代にはどんな生命保険が必要で、どんな保障を準備していると最適なのでしょうか？

今回は、30代におすすめの生命保険の選び方を男性・女性・独身・既婚別に詳しくご紹介。併せて、30代の保険金額や保険料の平均額など、知っておきたい保険事情ついてまとめて解説します。

この記事は5分程度で読めます。

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30代の生命保険の加入状況

30代はどれくらいの割合で生命保険に加入しているのでしょうか？ここでは、30代の生命保険の加入状況について詳しく解説します。

30代の生命保険の加入率

生命保険文化センターの2022年度「生活保障に関する調査」によると、30代の生命保険加入率は、男女ともに8割を超える人が加入していることが分かっています。

20代の加入率（男性46.4%、女性57.1%）と比べてみると、30代の加入率は男女ともに80%以上と加入者が急激に増加していることもわかります。

30代の男性・女性が生命保険に加入する主なきっかけは、以下のとおりです。

【男性】
・結婚をしたので：32.1％
・就職をしたので：24.1％
・子どもが誕生したので：23.2％

【女性】
・家族や友人などにすすめられて：36.3％
・結婚をしたので：22.9％
・子どもが誕生したので：20.1％

※参考：生命保険文化センター 生活保障に関する調査（2022年度）

30代の保険金額

30代で病気や事故で亡くなってしまった場合に支払われる普通死亡保険金の平均額は、以下のとおりです。

※出典：2022年度「生活保障に関する調査」p.157（死亡保険金の必要額【性・年齢別】）

男女で保険金額を比べてみると、女性よりも男性の方が2倍以上も多くの保険金額を受け取っていることが分かります。

これは一般的に、30代男性は一家の大黒柱であることが多く、万が一の場合に備えて家族により多くのお金を残す必要があるからだと考えられます。

30代の保険料

※集計ベース：生命保険・個人年金保険加入者］
※出典：2022年度「生活保障に関する調査」p.203（年間払込保険料）

30代の年間払込保険料は、男性が19万9,000円（月16,583円）、女性が14万円（月11,667円）です。

生命保険の加入率と同様に、20代と比べて30代の保険料は急激に増加しています。これは結婚や出産、住宅の購入など、大きなライフイベントが影響しているのでしょう。

30代が生命保険で備えるべきリスク

30代で生命保険を検討している人のなかには「どのようなリスクに備えるべきか分からない」という方もいらっしゃるでしょう。

そこで以下では、厚生労働省のデータを参考に、30代に備えておくべきリスクを詳しく解説します。生命保険を検討中の方は参考にしてみてください。

病気・入院のリスク

30代男女の入院理由

入院理由	30代男性	30代女性
1位	精神及び行動の障害	妊娠・分娩及び産じょく
2位	神経系の疾患	精神及び行動の障害
3位	損傷・中毒及びその他外因の影響	新生物＜腫瘍＞
4位	消化器系の疾患	健康状態に影響を及ぼす要因及び保健サービスの利用
5位	新生物＜腫瘍＞	神経系の疾患

※参照：厚生労働省「平成29年（2017）患者調査の概況」より

30代男性の入院理由で最も多かった要因が「精神及び行動の障害」でした。これはうつ病などの精神疾患が挙げられます。

30代は家族ができやすく、仕事に責任も生まれやすい時期です。このようなときに精神疾患になっても家族の生活が守られるように、生命保険を用意しておくことをおすすめします。

30代女性は「妊娠・分娩及び産じょく」が最も多い結果となりました。このことからも子どもが生まれる家庭が多いということがわかるでしょう。

妊娠・出産にかかる治療費を民間保険でまかないたい場合、妊娠前の加入が必須になります。妊娠後に加入すると出産にかかる治療は不担保になってしまうため、注意が必要です。

30代が入院した場合にかかる費用とは？

では次に、30代の人が病気やケガで入院したときには、どのくらいの費用がかかるのかについて見ていきましょう。

こちらも、生命保険文化センターの令和4年度「生活保障に関する調査（直近の入院時の自己負担費用）」を参考に紹介していきます。

自己負担額	男性	女性
5万円未満	8.6%	10.2%
5万円以上10万円未満	28.3%	24.8%
10万円以上20万円未満	30.8%	36.4%
20万円以上30万円未満	11.1%	11.9%
30万円以上50万円未満	11.1%	9.2%
50万円以上100万円未満	7.5%	4.1%
100万円以上	2.5%	3.4%
平均	19.8万円	19.7万円

30代の男性が入院した際にかかる費用は、5万円未満から20万円未満の場合が全体の67.7%を占め、平均入院費用は19.8万円となっています。

女性も5万円未満から20万円未満の場合が全体の71.4%と大半を占め、平均入院費用は19.7万円とほぼ男性と同じ金額です。

死亡のリスク

30代男女の死因

表は横にスライドできます

※参照：厚生労働省「第８表　死因順位¹⁾（第５位まで）別にみた年齢階級・性別死亡数・死亡率（人口１０万対）・構成割合²⁾」より

30代の男性は、自殺や不慮の事故が最も多くの死因を占めていることがわかります。しかし、年齢を重ねるごとに悪性新生物に罹患するリスクが高まっていることもわかるでしょう。

一般的に自殺は免責事由になるため、保険金は受け取れません。そのため、事故や悪性新生物に対する保障が必要になります。

このことから、女性は男性よりも若年性のがんに対する保障を検討すべきだということがわかります。家族と相談しながらリスクに適応できる保障を用意してみてください。

30代に生命保険がおすすめな3つの理由

30代に生命保険がおすすめな理由は、以下の通りです。

❶. 自分に万が一のことがあった場合の家族の保障になるから

30代になると、結婚し子どもが生まれる人が増えてきます。独身のときは自分の保障だけを考えれば問題ありませんでしたが、結婚し家族ができると家族全体の保障を考えるようになるでしょう。

仮に自分に万が一のことがあった場合、残された家族の今後の生活費や子どもの教育費などについて備えておく必要性がでてきます。

❷. 病気やケガによる医療費の負担や収入減への備えになるから

30代のようにまだ若い世代は、病気やケガで入院し手術を受けるといったイメージがつかみにくいかもしれません。

特に女性は、30代でも乳がんや子宮がんといった女性特有のがんに罹患する可能性があり、がんの罹患率が男性よりも高いので、できれば出産前から医療保険やがん保険で備えておくことをおすすめします。

治療のための休業による収入減に備えることも大事

病気やケガの治療ために休業する場合、その間の収入が減少してしまいます。

会社員などであれば、加入している社会保険から「傷病手当金」を受け取ることができますが、受け取れる金額は標準報酬月額(※)のおよそ3分の2で、受け取れる期間は最長で1年6か月です。

その場合、万が一の際に生活費や治療費を捻出するのは難しいことが予想されます。そのような不安を解消するためには「収入保障保険」に加入するのもひとつの方法です。

 ※標準報酬月額：社会保険料の計算に必要な基準となる金額。原則として4月から6月の3か月分の給与の平均額を元に決定される。

❸. 一度病気にかかると新規加入が難しくなるから

生命保険に加入する際には「告知義務」といって、申込者の現在の健康状態や過去の病歴などを保険会社に申告する必要があります。

その場合は、通常の生命保険への加入ではなく、審査基準の緩やかな「引受基準緩和型」や「無選択型」の生命保険に加入するという選択肢があります。

しかし、これらの生命保険は、契約後一定期間は保障対象外になったり、保障額が減額されたりするケースもあり、十分な保障が得られない可能性があります。

30代におすすめの生命保険の選び方【男性・女性】

では、具体的にどんな保険が必要になってくるのでしょうか。ここからは、男性・女性別に生命保険の選び方をご紹介していきます。

30代男性に必要な保障

30代男性はライフステージの変化が大きい時期です。必要な保障や保険金額はこれまで以上に大きくなってくるため、以下で必要な保障を確認していきましょう。

死亡保険

死亡保険は被保険者に万が一のことがあった時の保険です。基本的に一時金で受け取れるため、残された家族の生活費や子どもの教育資金などに充てられます。

働き方は多様化してきましたが、未だ男性は世帯主になることが多いことには変わりありません。世帯主に万が一のことがあっても家庭が傾いてしまわないように、死亡保障を持っておくことをおすすめします。

医療保険

医療保険は病気やケガで入院したときに保険金を受け取れる保険です。入院にかかる費用や差額ベッド代や通院費など、公的医療保険の保障対象外の部分をまかなえます。

入院をしても家賃や車の費用、家族の生活費は固定でかかります。そのような時に医療保険に加入しておくと一時的な収入源にも対応できるため、安心して治療に集中できるでしょう。

学資保険

学資保険は子どもの教育資金を用意する保険です。毎月一定額を積み立てながら、祝金や満期保険金で教育資金を準備できます。

教育費用で最もお金がかかる時期は大学入学から卒業までの時期と言われており、その時期の費用を学資保険でまかなえます。

30代女性に必要な保障

30代女性は、乳がんや子宮がんなど女性特有のがんに備える保障や、死亡保障を用意する必要があります。以下で具体的に解説していきます。

死亡保険

結婚したての共働き世帯など、女性にも死亡保険は必要になります。生命保険文化センターの調査によると、30代女性の生命保険加入金額は768万円と結果が出ています。

女性の場合は働き方や専業主婦かどうかでも必要な保障金額は大きく異なるため、統計データは参考程度に確認されると良いでしょう。

がん保険

30代女性はがん保険の加入を検討しても良いでしょう。なぜなら男性と比較して、乳がんなど若年性がんの罹患リスクがあるからです。

30代におすすめの生命保険の選び方【独身・既婚・子ども・共働き】

ライフスタイル別に、どのような保険を選べばいいか、考えてみましょう。ご自身の属する箇所をタップしてくださいね。

30代×独身 こちらをタップ！	30代×既婚 こちらをタップ！
30代×子持ち こちらをタップ！	30代×共働き こちらをタップ！

30代独身の生命保険の選び方

独身の人は、高額な死亡保障は必要なく、葬式費用などの死亡整理金が準備できていれば問題ないでしょう。

生命保険文化センターの調査では、未婚の人（30代以外も含む）のうち、4割弱（38.6％）は、年あたり12万円未満しか保険料を払い込んでいません。

死亡整理金は必ずしも保険でなく、貯蓄で準備しても問題ありませんが、もしものときに遺族が故人の口座からお金を引き出すには手続きが必要※ですので、保険のほうがスムーズにお金を用意できます。

※以前は、遺産分割協議を終えるまで、故人の口座からお金を引き出すことは原則としてできませんでした。2019年の法改正により、現在は一定額まで相続人がお金を引き出すことができるようになっています。

30代 独身×男性の生命保険の選び方

独身男性に必要な生命保険は、貯蓄状況によって大きく分かれます。例えば収入が少なく、もしものときの貯蓄がない場合は生命保険を用意すべきです。

しかし生活費以上の収入があり、すでにまとまった貯蓄ができている方は、家族を養っている男性よりは不要といえるでしょう。具体的に必要な保険は以下にまとめていきます。

独身男性が生命保険を選ぶときのポイントは「まずは自分の生存中の生活に焦点を当てる」ことです。そのため医療保険や就業不能保険などの保障を検討することをおすすめします。

医療保険は病気やケガで入院したときに保険金を受け取れる保険です。公的医療保険ではまかなえない差額ベッド代や通院費、食事代などの費用を用意できます。

働けなくなったときでも安定して入ってくるお金があれば、独身でもある程度の生活は維持できます。貯蓄ができる間など期限を設けて、就業不能保険を検討してみましょう。

死亡保険は、残された両親にお金を残したい方が加入する保険です。基本的に上記の保険を検討してから、ニーズに合わせて検討するとよいでしょう。

30代 独身×女性の生命保険の選び方

女性は働き方や居住環境によって必要な保険が異なります。例えばひとり暮らしで正社員として働いている方は、親と同居してパートで生活している方よりも大きな保険が必要になるでしょう。

ライフスタイルによっては、余分な保険をかけすぎてしまう可能性も考えられます。以下のリストを確認しながら自分に必要な保障を確認してみてください。

30代の独身女性は、女性保険を検討することをおすすめします。なぜなら乳がんや子宮頸がんなど、女性特有の病気に対して手厚く備えられるからです。

また、正社員として安定的に収入を得ている方は、就業不能保険の加入もおすすめします。なぜなら長期間働けないときでも生活を維持できるからです。

30代既婚者の生命保険の選び方

結婚すると、配偶者の暮らしを支えるための死亡保障が必要です。もし独身時代に加入していた保険がある場合は、内容を見直すとともに、保険金受取人の変更手続きを忘れないようにしましょう。

保険は子どもがいる世帯のほうが必要性は高いですが、生命保険文化センターの調査では、子どものいない夫婦でも加入している人が多いようです。

払込保険料の平均は年額22.8万円で、子どものいる夫婦よりも多く保険料を払い込んでいる世帯もあることがわかります（※この調査結果には30代以外も含んでいます）。

死亡保障のほうを優先したいところですが、自営業者など、社会保険が限定される立場の人は医療保障の必要性が高まります。

長期間働けない場合に備えて就業不能保険なども役立ちます。

30代子持ちの生命保険の選び方

子どもが生まれると、一家の大黒柱となる人にはさらに大きな責任がのしかかるため、しっかりとした死亡保障が必要です。

一般に子どもが小さいほど保障額は多く必要（子どもが独立するまでの期間が長いため）で、同統計でも、末子が乳児〜小学生の世帯の保険金額がもっとも高く、平均1,461万円でした。

また、夫婦の一方が子育てに専念する場合、その人の死亡保障が忘れられがちですが、意外と重要です。

忘れてはならないのが、子どもの教育資金の準備です。

学資保険を考える人が多いと思いますが、返戻率が下がっている傾向があるため、お金を貯めることだけを考えるなら、学資保険に限る必要はありません。

貯蓄と保障を兼ねて、終身保険を利用する方法もあります。

30代共働きの生命保険の選び方

夫婦どちらかにもしものことがあっても、残されたほうがただちに困るというわけではないからです。

しかし、ふたり分の収入を前提に生活しており、どちらかの収入が断たれた場合に生活費が不足するようであれば、その分は保障を準備しておくべきでしょう。

特に注意したいのは、住宅ローンがある場合です。

このように、共働きだから死亡保障は特に必要ない、と考えるのではなく、自分や配偶者が亡くなれば、残されたほうの暮らしはどうなるか？という視点で、「自分たちの場合」を考えることが大切です。

30代 既婚×共働き×夫婦のみの生命保険の選び方

既婚で共働き、夫婦のみで生活している方は、今後のライフプランによって必要な生命保険は異なります。なぜなら家庭によっては、家族が増えることを考慮する必要があるからです。

例えば近い将来子どもを産む予定の夫婦は、家族が増える前提で保険を作っていく必要があるでしょう。しかし、産む予定がない夫婦は、保険金は前者よりも少ない保険金額で済みます。

死亡保険は、どの世帯にも共通しておすすめできる保険です。特に世帯主は万が一のことがあっても残された方が生活できるように、十分な金額を用意しましょう。

例えば夫が世帯主、妻がパートの共働き世帯の場合、夫が加入する死亡保険は大きな金額を用意する必要があります。妻が生活を立て直すまでに必要な金額を用意するためです。

30代 既婚×共働き×子ども1人生命保険の選び方

子どもが生まれ養う家族が増えると、必要な保険金は増大します。なぜなら子どもが独立するまでの間の教育資金や生活費も考慮しなければならないからです。

しかし、必要な金額は共働きの形によって異なります。例えば夫婦ともに正社員で働いている場合と夫が正社員、妻がパートで働いている場合では、後者の方が夫にかかる保険金は大きくなるのです。

この状況を考慮して必要な保険は以下の通りです。死亡保険は残された家族の生活費や教育費が用意できるよう、それぞれの働き方に合わせた金額を設定してみてください。

子どもがいる家庭にとって、死亡保険は強力な存在になります。まとまった保険金を用意できる数少ない保険のため、優先的に検討しましょう。

貯蓄や資産運用で教育資金を用意できるか心配な方や、万が一の保障を持ちながら積み立てたい方は、学資保険の加入をおすすめします。

学資保険は保険料を支払うだけで教育資金を用意できる保険です。保障内容によっては死亡保障もつくため、親に万が一のことがあっても最低限の教育資金は確保できます。

医療保険や就業不能保険は、公的保障が不足している自営業者・フリーランスや貯蓄が足りていない方におすすめです。

長期入院による収入減少や治療費の不安がある方は、死亡保障や学資保険の必要可否を確認した後に検討してみてください。

30代 既婚×専業主婦（夫）×子ども2人の生命保険の選び方

既婚で子どもが2人、どちらか片方が専業主婦（主夫）である場合、世帯主は大きな保険金を用意しなければなりません。なぜなら万が一のことがあったとき、子ども2人と配偶者の生活を守らなければならないからです。

大きな保険金を用意するには、死亡保険を第一に考える必要があります。具体的に必要な保険・保障は以下を確認してみてください。

前述したように、まずは死亡保険を用意しましょう。一般的に死亡保険で用意する金額は、現在の年収3年分といわれています。しかし、具体的な金額は個人によって異なるため、相談しながら決めてみてください。

死亡保険で重要なポイントは、残された配偶者が働くまでに十分な期間が確保できること、子どもたちの教育資金を確保できていることなどが挙げられます。

次に必要な保険は学資保険です。第一子の教育資金を学資保険で用意している方は「兄弟割引」のような割引制度を設けている保険会社もあるため、積極的に活用するとよいでしょう。

優先すべき保険を確保できたら、生存中の保険を検討します。現在の貯蓄額に合わせて就業不能保険と医療保険の加入を検討してみてください。

30代で生命保険の加入・見直しを検討するなら

ここまで、30代に生命保険が必要な理由とおすすめの選び方について解説してきましたが「自分ひとりで選ぶのは不安」「第三者の意見を参考にしたい」という方は無料相談所でプロに相談してみましょう。

ここからは、30代が生命保険に新規加入・見直しをする際におすすめの無料相談所5選をご紹介します。ぜひ参考にしてください。

ほけんのぜんぶ

ほけんのぜんぶでは、経験豊富なファイナンシャルプランナーが30代のみなさんの金銭状況やライフプランなどを考慮し、おすすめな生命保険を提案してくれます。

さらに、必要なお金や将来のライフイベントなどは「見える化」してくれるため、30代の現在から将来にかけてのお金に関する課題を明確にできるというメリットもあります。

「保険料を抑えたい」「保障を手厚くしたい」など、具体的な希望をファイナンシャルプランナーに伝えることで、より適切な保険を提案してもらえるでしょう。

相談は何度でも無料で、忙しい30代でも自分の都合に合わせた場所・日時で相談できます。

出典：ほけんのぜんぶ

マネードクター

マネードクターは、利用者一人ひとりの年齢や状況に応じておすすめの生命保険を提案してくれます。

同じ生命保険の商品でも利用者ごとに必要な保障内容は同じでないため、どのような保険を選べば良いか分からない人はファイナンシャルプランナーに商品を提案してもらいましょう。

また、ライフプラン表やキャッシュフロー表を使って提案してくれるため、現状や将来像をイメージしやすいでしょう。そして、マネードクターは全国に約2,300人※ものファイナンシャルプランナーがいるため、どこでも相談しやすいです。

拠点も全国に150箇所以上※あるため、店舗で相談したい人にとっても利用しやすいでしょう。

出典：マネードクター
※2024年1月時点

保険マンモス

保険マンモスは自分が住んでいるエリアの中で、ニーズや状況にマッチしたFPを選出してくれるFPマッチングサービスです。

「30代で独身」や「30代で子どもがいる」など、利用者ごとにおすすめの商品や提案内容は同じではないため、ぴったりの提案をしてほしい人は、保険マンモスを活用すると良いでしょう。

現在加入している保険がニーズに合っているかFPが分析してくれるため、不要な保障のカットや保険料が安いプランの提案などにより、家計の改善やより良い保険への加入に期待できます。

提携FPは全国に4,500人以上いるため、居住エリアに関わらず相談しやすいという点もメリットです。

出典：保険マンモス

保険市場

保険市場はアバターやオンラインでの相談が可能なため、好きなタイミングで気軽に利用できます。特にアバターは会員登録不要で、人と直接話すことが苦手な人でも緊張せずに利用しやすいでしょう。

そして、保険市場は保険の検索や管理を公式アプリで簡単に行えるという特徴もあります。

また、公式アプリ「folder」をダウンロードすると、人気の保険商品のランキングチェックから保険証券の一括管理が可能であることもメリットです。

出典：保険市場

保険無料相談ドットコム

保険無料相談ドットコムは、経験豊富なファイナンシャルプランナーが生命保険の基本情報を踏まえて提案してくれるため、生命保険に詳しくない人でも理解しやすいという特徴があります。

また、生命保険に限らず利用者のライフプランや家計の改善なども相談できるため、現在または将来のお金の不安解消にもおすすめです。

そして、公式サイトには口コミやアンケート回答などが多く掲載されており、顧客満足度は95.2%※と高い数値です。口コミ・評判を確認すれば安心した状態で申し込むことができます。

さらに、2024年12月31日までの期間限定で、無料相談後にアンケートした方に豪華商品をプレゼントしています。

出典：保険無料相談ドットコム
※2024年6月30日時点

30代が事前に知っておくべき公的制度

30代の方は、生命保険を検討する前に、自分が受けられる公的制度を確認することをおすすめします。というのも、働き方や年齢によって受けられる保障が異なるためです。

公的制度	概要
医療費の自己負担軽減	国民健康保険や健康保険に加入している人は、医療費の一部を国が負担してくれます。未就学児は2割、6歳以上70歳未満の人は3割、70歳以上75歳未満は原則2割、75歳以上は原則1割負担です。
高額療養費制度	1ヶ月間に医療機関や薬局で支払う費用の合計額が一定の基準を超えた場合、国が一部を負担してくれる制度です。
出産育児一時金	赤ちゃんが生まれたときに一律42万円支給される制度です。後述する出産手当金とは異なり、国民健康保険・健康保険どちらの加入者でも受け取れます。
出産手当金	健康保険に加入している女性が産休を取得したときに一定額支給される制度です。具体的な金額は産休取得前12ヶ月間の標準報酬月額の平均を基準に算出されます。
傷病手当金	一定の条件を満たして連続して4日以上働けなくなったとき、4日目以降の休息期間に対してお金が支給される制度です。健康保険に加入している人のみ利用できます。具体的な金額は出産手当金と同様の計算方法です。

具体的に健康保険加入者（会社員や公務員）は出産手当金・傷病手当金を受給できますが、国民健康保険（自営業者やフリーランス）はこれらの制度を利用できません。

30代の生命保険に関するよくある質問

最後に、30代の生命保険に関するよくある質問に回答していきます。

まとめ

今回は、独身、既婚、子どもがいる方などケース別に30代におすすめの生命保険の選び方を徹底解説しました。

30代は男性・女性ともに8割以上の人が生命保険に加入しています。30代は結婚、子どもの誕生、マイホーム購入といったライフスタイルの大きな変化があることから、保険を本格的に考え始める年代です。

特に結婚や子どもの誕生は、死亡保障の必要性が大きく変わる重要な時期です。必要な保障を確保しつつ、保険料の負担が大きくなりすぎないよう、バランスの見極めが大事です。