FP相談窓口のおすすめ3選！注意点も解説

保険や老後資金の悩みを解決するために、FP（ファイナンシャルプランナー）に相談を考える方も多いでしょう。しかし、「しつこく勧誘されないか？」「自分に合わないプランを押し付けられるのでは？」と不安に思う方もいるかもしれません。

そこでこの記事では、おすすめのFP相談窓口や、相談する際の注意点について分かりやすく解説します。

FP相談窓口おすすめ3選

ここからは、優秀なFPに安心して相談できるFP相談窓口のおすすめ3選をご紹介します。

ほけんのぜんぶ

ほけんのぜんぶは、相談員の質の高さが魅力の無料FP相談サービスです。全国に在籍している350名以上の相談員全員がFP資格を保有しているので、提案力の高さに期待できます。

ほけんのぜんぶではしつこい勧誘や営業行為は一切禁止されています。そのため、FP相談に不安を感じている方でも安心して利用できます。

累計申込件数は31万件超えで、子育て世代の相談件数は70,000組以上。豊富な相談実績に基づいた高い提案力が期待できるでしょう。

FPは全国各地に在籍しているため、どこに住んでいても対面・オンラインで相談できますよ。

ほけんのぜんぶの基本情報

みらいのほけん

みらいのほけんは、「なないろ生命」のグループ会社が運営する無料のFP相談サービスで、信頼できる基盤のもと質の高いサービスを提供しています。

大きな特徴は、質の高いFPとの提携です。厳しい審査基準を満たした500名以上のFPと提携しており、満足度評価の低いFPとのマッチングは行いません。徹底した品質管理により、常に高水準の相談サービスを提供しています。

相談の流れもスムーズで、適切なFPを最短10分でご紹介。あなたの生活環境や将来設計に合わせて、保険だけでなくお金や家計の総合的な相談にも対応可能です。

「FP相談は初めてで不安…」という方でも、みらいのほけんなら安心して相談の第一歩を踏み出せるでしょう。

みらいのほけんの基本情報

FP相談とは？

そもそもFP相談とは何か、相談前に知っておくべき基本情報について解説していきます。

FP（ファイナンシャルプランナー）とは

FPとは、人生の夢や目標を経済的な側面からサポートする専門家のことです。普段生活している中で抱えている家計の悩みや、相談者も気づいていない潜在的な問題を解決へと導きます。

お金に関する価値観や資産状況は相談者によってさまざまです。FPは特性に合わせたヒアリングを実施し、現状を分析します。

その中で浮き彫りになった課題の解決方法を提案していくのです。

広い人脈を持っているFPは、相談だけでなくネットワークを活かして弁護士や公認会計士などの専門家を斡旋してくれます。このようにさまざまな手段を用いて、相談者の問題解決へと導いてくれるのです。

FPに相談できること

FPには、以下のような幅広い内容について相談が可能です。それぞれのプランナーには得意分野があるため、あらかじめ相談内容を明確にしておくと良いでしょう。

なお、「税制」「資産運用」「相続」などの分野は、FPが扱うには追加の資格や専門的な知識が必要になる場合もあります。そのため、相談する内容がFPの対応範囲かどうか、事前に確認することが大切です。

FPの専門分野

上図のように、FP（ファイナンシャル・プランナー）の専門分野は大きく6つに分類できます。

FPの種類

FPは主に次の4種類に分けられます。

希望する相談内容に応じて、相談すべきFPの種類が異なるため、事前にその違いを把握しておきましょう。

IFAは資産運用に特化した専門家であり、ファイナンシャルプランナーとは業務内容が異なるため、間違って相談しないように注意が必要です。

FP相談のデメリット

金融商品の購入などに誘導される場合がある

FPに相談すると、金融商品の購入などに誘導される可能性があります。これは、プランナーが商品を販売することで手数料を得る仕組みがあるためです。

特に無料相談を提供している窓口では、商品購入により契約した保険会社から手数料が支払われる場合が多く、その影響で勧誘が行われることもあります。

「勧誘は不要」という方は、相談前に意向を伝えておくと良いでしょう。こうすることで、無理な提案を避け、自分の希望に沿ったアドバイスを受けやすくなります。

ただし、実際にFP経由で保険などに加入した場合でも、支払う料金が高くなることはありません。

手数料が保険料に影響を与えることはないため、気に入った商品があれば安心して契約できます。

良いFP相談を見極めるのに苦労する

FPには良し悪しがあります。そのため、良い担当者に出会えるまでに苦労する可能性も考えられるでしょう。

FPとはいえ、対人のサービスです。対応の姿勢や人柄が、相談者と合わないことも考えられます。

一度その担当者のもとで契約したら、長期的な付き合いになることは避けられません。

万が一「合わない」と感じたら、担当者を交代してもらったり窓口を変えてみたりすることをおすすめします。また、窓口ごとに記載されている口コミ評判も確認してみてください。

企業型FPは途中で担当が変わる可能性がある

企業型FPは、転勤などの会社都合で担当が変わる可能性があります。そのため「前の担当に比べて相性が合わない」ということも考えられるでしょう。

上記のような問題は、相談前に担当者の転勤の有無を確認することで解決できます。最近はオンラインでの面談も可能なため、仮に転勤や引っ越しがあった際も融通が効くこともあるでしょう。

特に大手で全国展開している窓口は転勤の可能性も考えられます。利用前に転勤の有無を確認してみてください。

FP相談時に注意すべき4つの項目

FP相談をするときに注意すべき事項は次の4つです。

料金を確認する

注意事項の1つ目は、FP相談の料金やサービス料を確認することです。

FPの無料相談会などが開催されていますが、独立系FPへの相談は原則有料です。

企業系FPは、自社の金融商品や不動産・建物の販売などを目的としているため無料で相談できますが、金融商品などの加入勧奨を受けることがあります。

独立系FPも顧客獲得のために初回無料で相談を受けることもありますが、2回目以降の相談は料金の確認が必要です。

料金についてはFPが独自に設定しますが、日本FP協会の調査によると相談時間1時間につき「5,000円から1万円程度」のところが多いようです。

FPの１時間あたりの相談料

時間制の相談料について説明しましたが、料金の設定方法は顧問料という形で月額で設定したり、案件ごとに料金設定されたりするケースもあります。

相談内容を明確にしておく

注意事項の2つ目は、相談内容を明確にすることです。FPに相談する前に、何について教えてほしいのか内容を明確にすることで、目的に合ったサービスを受けられます。

相談内容が曖昧だと、不要なサービスを案内されたり、聞きたいことが詳しく聞けなかったりすることもありえます。また、相談時間が長くなって料金が高くなることもあります。

FPの専門分野を把握しておく

注意事項の3つ目は、FPには得意分野と苦手分野があることを理解することです。銀行に勤める企業型FPは、金融商品については詳しくても不動産関係は詳しくないこともあります。

独立系FPについても同様に、それぞれ得意分野と苦手分野があるのが一般的です。自分が相談したい分野を得意とするFPを探すことが、相談内容解決の早道です。

初めて利用する時は複数のFPに相談する

注意事項の4つ目は、初めて利用する時は複数のFPに相談しましょう。

ひとくちにFPと言っても、人によって考え方はさまざまです。

例えば、老後資金の準備方法について、預貯金を前提に考えるFPもいれば、投資信託や不動産による資金運用がいいと考える人もいます。

また、料金の設定方法や相談スタイルなど、FPによって全く異なることもあります。

初めてFPを利用する場合は、自分に合った相談先を探すために複数のFPに相談することをおすすめします。

良いFP相談窓口の選び方

では、どのように良いFP相談窓口を見分けるべきでしょうか？ここでは、失敗しないためのFP相談窓口の選び方を解説します。

専門知識・経験・コミュニケーション力があるか？

まず、FPに専門知識や経験、コミュニケーション力があるかを確認することです。

FPによって専門知識や経験値はさまざまです。インターネットや口コミで確認できない場合は、事前にいくつか質問を準備して聞いてみるといいでしょう。

また、質問の意図を的確に理解しているか、わかりやすく回答してくれるか、をチェックすることでコミュニケーション力を測ることもできます。

第三者的な意見をしてくれるか？

次に、第三者的な意見をしてくれるかを確認しましょう。FPの中には、自分の考えや得意分野を中心に顧客の問題解決を図ろうとする人もいます。

例えば、相続対策の相談をした時、生命保険業界出身のFPは生命保険を活用した相続対策をおすすめするようなケースです。

特に企業型FPの中には、無料相談といいながら自社商品のアピールばかりする人がいるので要注意です。

さまざまな方法について第三者的な立場で意見を言い、顧客の希望に応じて選択肢を提示してくれるFPが理想的です。

金融機関や専門家とのネットワークがあるか？

金融機関や専門家とのネットワークがあるかも確認しましょう。独立系FPの場合、特別な資格を持っていなければ金融商品の販売や不動産・住宅の販売はできません。

また、具体的な法律上、税務上の相談・手続きもできません。顧客の問題解決のために、金融機関や弁護士など専門家の手助けが必要なケースもあります。

このような場合、FPが信頼できる金融機関や専門家を紹介してくれれば手間も省けて安心です。

FPのネットワークは外部から確認できないため、直接聞いてみるしか方法はないでしょう。

どんな資格を持っているか？

FPの資格には、日本FP協会が認定する「CFP®」や「AFP®」、国家資格（金財）の「FP技能検定（1級、2級、3級）」などがあります。

一般的に、「CFP®」と「FP技能検定1級」、「AFP®」と「FP技能検定2級」が同レベルと言われます。

ただし、資格はあくまで知識の証明に過ぎず、実務能力や経験値を完全に測るものではありません。

可能であれば資格の有無に加え、FPがどれだけ実務経験を積んでいるかも確認することをおすすめします。

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