学資保険の返戻率を高くする5つの方法！加入前に確認しよう

学資保険を選ぶ際、返戻率の高さは重要な要素の一つです。多くの方が「学資保険の返戻率は高ければ高いほど良いのか？」「返戻率を少しでも高くする方法は？」といった疑問を持っていることでしょう。

本記事では、学資保険の返戻率を高くするための5つの方法を解説します。また、返戻率の計算方法や推移についても分かりやすくまとめました。

学資保険の返戻率とは？

学資保険の返戻率とは、支払った保険料に対して、最終的に受け取れる学資金の割合を示します。

返戻率の計算方法

返戻率は次の式で計算できます。

例として、以下の条件で学資保険に加入した場合の返戻率を計算してみます。

• 月額保険料：13,000円
• 学資金総額：300万円（満期時に一括受け取り）
• 保険期間：18歳満期
• 加入時の子どもの年齢：0歳

まず、18年間毎月13,000円を支払う場合、払い込む保険料の総額は次の通りです。

13,000円 × 12ヶ月 × 18年 = 280万8,000円

次に、学資金総額が300万円ですので、返戻率は次のように計算できます。

300万円÷280万8,000円×100＝約106.83%

この場合の返戻率は「約106.83％」となり、支払った保険料を超える金額が受け取れることがわかります。

医療保障などが付いている商品では、保険料の一部が保障準備に使われるため、学資保険でも元本割れすることがあります。

学資保険の返戻率を高くする5つの方法

低金利時代のなかで低下が続く学資保険の返戻率ですが、できるだけ高い返戻率で加入する方法はあるのでしょうか？

ここからは、学資保険の返戻率を高くする方法を紹介します。

①できるだけ早めに加入する

学資保険は、加入する親子の年齢が若いほど保険料が安く、返戻率が高くなる傾向があります。そのため、早めに加入を検討することが望ましいです。

また、父母の年齢が違う場合、若いほうが契約者になることでわずかながら返戻率が高くなることがあります。

学資保険の加入タイミングについて悩まれている方は、「学資保険はいつから加入するべき？最適な最適な加入時期を解説」の記事も併せてご覧ください。

②短期払いで保険料を払い終える

学資保険の保険料を支払う期間には、以下の種類があります。

たとえば…

18歳満期で学資金が受け取れる学資保険があったとして、

• 保険料も18歳まで継続して払い込むのが全期払い
• 12歳までに払い終えてしまうのが短期払い

その理由は、払い込みが完了した後、学資金支払いまでの間に運用成果が加算されるためです。

最も返戻率を高められるのは、最初に全額を払い込んでしまう一括払いです。

まとまった金額が必要となりますが、祖父母からの贈与などを受けられる場合に検討してみるのも良いでしょう。

③保険料をまとめ払いする

学資保険では、保険料の支払い方法として以下の選択肢があります。

通常、まとめて支払うほうが一度の払い込み額は大きくなりますが、半年払いや年払いを選ぶことで、月払いよりも割安になる場合があります。

これは、保険会社が手数料を抑えられるため、割引が適用される仕組みになっているからです。

ただし、まとめ払いを選ぶ場合は、一度に支払う金額が大きくなるため、家計に無理がない範囲で選択しましょう。

④一括受け取りのシンプルなプランを選ぶ

学資保険は、学資金などの受け取り時期・回数によってさまざまなプランがあります。

家庭によって、資金が必要になるタイミングは異なるでしょう。

ですので、できるだけシンプルに、満期時に学資金を一括で受け取って終わるようなプランで契約するのが、返戻率的には良いといえます。

⑤医療保障など不要な特約は付けない

学資保険には、子どもの医療保障や親の死亡保障（育英年金）などの特約が付けられる場合があります。しかし、返戻率を高めたいなら、これらの特約は避けるのが良いでしょう。

ただし、払込免除特約は人によって検討する価値があります。

別に生命保険に加入していて十分な保障額があれば不要ですが、そうでない場合は付加しておいたほうがいいかもしれません。

学資保険の返戻率の推移について

学資保険の返戻率に関するよくある質問

まとめ

今回は学資保険の返戻率を高くする方法をはじめ、返戻率の推移や計算方法、おすすめの学資保険ランキングまで詳しく紹介しました。

学資保険の返戻率は、保険料を支払い続けて得られる受け取り総額と支払い総額の比率で、貯蓄性を測る一つの指標です。

一般的に返戻率が高いほど、将来の資金準備が充実していると言えますが、近年の低金利環境の影響で返戻率は低下しています。しかし、返戻率は加入者の年齢や受け取り方法などによって変動し、同じ保険でも選択によって異なることがあります。

したがって、返戻率が低下している今こそ、早めの加入や一括での保険料支払い、不要な特約を付けないなど少しでも高い返戻率を得るための加入方法を考えることが重要です。