がん保険がもったいないと言われる5つの理由｜必要性を徹底解説

日本人の死亡原因トップと言われているがんに対する関心は高く、がん保険に加入する人も増えています。

しかし、「すでに医療保険に加入しているのに、わざわざがん保険に加入する必要があるのか？」「がん保険に加入するのはもったいない！」と考える人も少なくありません。

そこで本記事では、がん保険がもったいないと言われる5つの理由から、がん保険の必要性を紐解いていきます。

この記事は5分程度で読めます。

がん保険がもったいないと言われる5つの理由

がん保険がもったいないと言われる主な理由は次の5つです。

①がんになる確率はそれほど高くないから

がん保険が「もったいない」と言われる理由の1つ目は、がんになる確率はそれほど高くないことです。「日本人の2人に1人ががんに罹る」と言われますが、その多くは60歳以降です。

さらに、がん罹患率のピークは80代以降で、働き盛りの30代・40代の罹患率は決して高くはありません。

ただし、女性特有の乳がんや子宮がんなどは30代から40代がピークなので、がん保険や女性保険の加入も選択肢の1つです。

高齢になるとがんの罹患率は急激に上昇するので備えが必要ですが、がんに罹患してからではがん保険には加入できませんし、また年齢が若い内に加入するほうが月々にかかる保険料は抑えられる点は留意しておくべき事項です。

②がんになっても高額療養費制度で医療費が抑えられるから

がん保険が「もったいない」と言われる理由の2つ目は、がんになっても高額療養費制度で医療費が抑えられることです。

自己負担限度額は個人ごとに異なり、年齢と収入によって決まります。70歳未満の人の自己負担限度額は次の通りです。

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※総医療費は保険適用される診察費用の総額（10割）です。窓口で支払う3割負担分とは異なります。
参考：全国健康保険協会｜高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）

たとえば、標準報酬月額50万円（所得区分ウ）の人の1か月の治療費が100万円だった場合、自己負担限度額は8万7,430円※です。このことから、医療費が高額になっても貯蓄の取り崩しで対応できる範囲の負担で済む場合も多いでしょう。

③がんの治療費は医療保険や入院特約でカバーできるから

がん保険が「もったいない」と言われる理由の3つ目は、がんの治療費は医療保険や入院特約でカバーできる場合があることです。がん保険に加入しなくても、医療保険や入院特約を付加した死亡保険に加入していれば次の保障があります。

がん保険は、がんに罹ったときしか給付金が出ないのに対し、医療保険はがんを含むさまざまな病気に対応可能です。そのため、がん保険にわざわざ加入するのはもったいないと感じることもあるでしょう。

がんに対する保障を重点的に準備したい場合は、がん保険の加入も選択肢の1つです。

④がんになっても傷病手当金で一定の収入が賄えるから

がん保険が「もったいない」と言われる理由の4つ目は、がんにかかっても傷病手当金で一定の収入が確保できるからです。

がんになったときに心配なのは「治療費の準備」と「収入の確保」です。治療費は医療保険でカバーできるかもしれませんが、仕事ができなくなり収入が途絶えると生活に困る可能性があります。

参考：全国健康保険協会「傷病手当金」

⑤障害年金や介護保険サービスが受けられるから

がん保険が「もったいない」と言われる理由の5つ目は、がんによる障害や要介護状態になった場合、障害年金や介護保険サービスといった公的制度が利用できる点です。

障害年金（障害基礎年金・障害厚生年金）

障害年金は、国民年金や厚生年金に加入している人が、所定の障害状態になった場合に支給されます。加入している年金制度によって支給要件や金額が異なります。

ただし、がんで障害年金が支給されるのは、初診日から1年6か月以上経過後、所定の障害等級に該当した場合に限られます。

参考：日本年金機構「障害基礎年金の受給要件・支給開始時期・計算方法」

介護保険サービス

介護保険では、要介護（支援）認定を受けた場合に所定の介護サービスが利用できます。ただし、がん患者が利用できるかどうかは年齢や病状によります。

介護費用は高額になることもありますが、保険が適用されれば負担を軽減できます。ただし、年齢や条件をよく確認しておくことが重要です。

参考：厚生労働省「介護保険とは」

がん保険は不要？必要性を紐解こう

がん保険がもったいないと言われる理由について解説してきましたが、がん保険は本当に不要なのでしょうか。

がんに罹患する確率

国立がん研究センターの最新がん統計によると、一生涯にがんに罹患する確率は男性が65.5％、女性が51.2％です。

男性の年齢別がん罹患率

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女性の年齢別がん罹患率

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引用：国立がん研究センター｜最新がん統計

年齢別に見ると、50歳まではがんに罹る確率は比較的低く、60歳からは罹患率が急増する傾向にあります。

がん罹患後の生存率

最新がん統計の直近データによると、がん罹患後の5年後の生存率は64.1％（男性は62.0％、女性は66.9％）です。

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参考：国立がん研究センター｜がん生存率データ

上記の推移表では男女とも生存率は10％以上上昇し、おおよそ「3人に2人」はがん罹患後5年以上生存しています。

がん保険の加入率

生命保険文化センターの令和3年度の調査によると、がん保険の加入率は41.9％（男性38％、女性40％）で相当数の人が加入しています。

加入率は増加傾向にあり、平成16年度と比較して加入率は倍増しました。

がん保険・がん特約の加入率推移

年度	がん保険・がん特約の加入率
平成16年	25.3％
平成19年	31.2％
平成22年	33.1％
平成25年	37.3％
平成28年	37.8％
令和元年	42.6％
令和3年	41.9％

参考：生命保険文化センター｜令和3年度「生活保障に関する調査」(P77)

また、年代別の加入率をみると、責任の重い40代が最も高くなっています。

年代別のがん保険・がん特約の加入率

	男性	女性
20歳代	14.0％	21.9％
30歳代	42.9％	46.4％
40歳代	46.4％	50.6％
50歳代	45.5％	49.2％
60歳代	45.0％	49.2％

参考：生命保険文化センター｜令和3年度「生活保障に関する調査」(P77)

がん保険に加入しない場合に注意すべき3つのこと

がん保険が「もったいない」と感じていても、加入しないことのリスクや注意点がわからない方も多いでしょう。実際、がん保険に加入しない場合はそれ相応の準備が必要になります。

以下では、がん保険に加入しない場合の注意点を3つ紹介します。

❶公的健康保険でどこまで負担してもらえるか確認しておく

がん保険に加入しない場合、公的健康保険でどこまで負担してもらえるかを理解しておくことが大切です。

医療費の自己負担割合

病気やケガでに医院にかかったときと同様に、がんでも健康保険証を持っている方は医療費の一部負担が適用されます。具体的な負担割合は以下の表を確認してみてください。

年齢	負担割合
〜5歳（義務教育就学前）	2割負担
6歳〜69歳	3割負担
70歳〜74歳	2割負担（平成26年以降に70歳になる方から）
75歳以上	1割負担
※70歳以上現役並み所得者	3割負担

※参照：厚生労働省「医療費の一部負担（自己負担）割合について」より

高額療養費制度

高額療養費制度を利用すれば、医療費が高額になった場合に超過分が支給されます。年収ごとに上限額が異なるので、以下を参考に確認してみましょう。

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※参照：厚生労働省「医療費の一部負担（自己負担）割合について」より 

この表を基に高額療養費制度をシミュレーションし、公的健康保険で十分にまかなえるかを確認しておきましょう。

❷先進医療を受ける場合のお金は確保できているか確認する

先進医療を希望する方はその分のお金が確保できているか確認しましょう。なぜなら先進医療は全額自己負担の自由治療だからです。

生命保険文化センターの調査によると、先進医療の技術料は最大300万円以上になるといわれています。もしこれらの治療を希望する場合は、ご自身の貯金でまかなえるか確かめてみてください。

参考：公益財団法人 生命保険文化センター『先進医療とは？どれくらい費用がかかる？』

❸現在の貯蓄で治療費や生活費はまかなえるか確認する

がん保険に加入しない場合は、現在の貯蓄で治療費や生活費をまかなえるか確認しましょう。なぜならがん治療は治療費費以外にもさまざまな部分にお金がかかるからです。

がん治療でケアしなければならないのは、治療にかかる変動費だけではありません。家族の生活費や家賃などの固定費も一定額かかってくるのです。

特に世帯主ががんに罹患すると家計に大きなダメージを与えます。がん保険に加入しなかった場合でもこれらの費用をまかなえるか、綿密にシミュレーションすべきでしょう。

がん保険で受け取れる主な保障

がん保険に加入すると一体どのような保障を受けられるのでしょうか？

ここからは、がん保険で受け取れる主な4つの保障についてご紹介していきます。

がん診断給付金

がんと診断された時に一時金として受け取れるのが「がん診断給付金」です。給付金額は100万、200万円などまとまった金額が支給されます。

ただし、保険会社によって支給回数や対象となるがんの種類が異なるため、契約内容をよく確認することが大切です。

• 給付回数の違い：「1回のみ」「所定の回数」「無制限」など
• 対象となるがんの種類：「上皮内がんを除く悪性新生物」「上皮内がんを含む悪性新生物」など

がん診断給付金は、治療費や生活費の補填など自由に使うことができます。

がん入院給付金

がんで入院した時に受け取れるのが「がん入院給付金」です。入院1日につき5,000円や1万円など、加入時に設定します。

基本的に、がん入院給付金は1回の入院に対する給付日数と通算の給付日数が無制限となっており、長期の入院や再発時にも安心です。

がん手術給付金

がんで手術した時に受け取れるのが「がん手術給付金」です。

手術内容によって入院日額の10倍・20倍・40倍の給付金が出るものと、契約時に給付金額（10万円・20万円など）が決められているものがあります。

がん通院給付金

がんで通院した時に受け取れるのが「がん通院給付金」です。

一般的な医療保険では退院後の通院が対象となるケースが多いですが、がん通院給付金は入院を伴わない通院治療でも給付される場合があります。

近年は医療技術の進歩により、入院せずに通院で治療を受けるケースが増えているため、重要な保障の1つです。

がん保険が本当に必要か？プロに相談してムダを減らす方法

「がん保険の必要性はよく分かったけれど、自分ひとりで保険を選ぶのは不安」という方もいらっしゃるでしょう。そんな方には、保険相談窓口の利用がおすすめです。

保険相談窓口では、一人ひとりのニーズに合った最適なプランを提案してくれます。複数の保険会社の商品を比較し、不要な保障や過剰な保険料を避けることで、がん保険にムダなく加入できます。

ここからは、当サイトおすすめの無料保険相談窓口5選をご紹介します。がん保険の加入で悩まれている方は、ぜひ参考にしてください。

ほけんのぜんぶ

ほけんのぜんぶはプロのFPが個人のニーズや状況をヒアリングした上で、適切な商品を提案してくれるサービスです。

がんへの備えとしてどのような保険に加入すべきか明確にできるため、無駄に保険料を支払うリスクも軽減できます。

また、41社※1もの保険会社と提携していて、選べる商品のラインナップが豊富であることも魅力でしょう。

取扱保険会社数	41社※1
相談方法	訪問 オンライン 電話
対応エリア	全国

出典：ほけんのぜんぶ
※1 2024年4月25日時点
※2 ほけんのぜんぶ 総合保険代理店事業 2023年6月26日時点

マネードクター

マネードクターは「お金のかかりつけ医」というコンセプトで、がん保険だけでなく家計や資産運用など幅広いお金の相談ができるサービスです。

マネードクターの相談件数は年間20万件を超えており、1日あたり500件以上となることから実績が豊富です。多くの人に利用されているうえ、顧客満足度は91.4%※1であることからも質の高さを伺えます。

取扱保険会社数	44社※2
相談方法	店舗 訪問 オンライン
対応エリア	全国

出典：マネードクター
※1 2023年11月時点 （2022年12月～2023年11月に対象者12,135名に対してWEB上で実施した、有効回答数2,027件（回答率16.7%）のアンケート結果に基づく）
※2 2024年4月時点

保険マンモス

保険マンモスは、自分が住んでいるエリアで最もニーズや状況にマッチしたFPが担当に付きます。あらかじめニーズを把握しているため、より良い提案を受けられる可能性が高いです。

さらに、日本マーケティングリサーチ機構調べでは「自分にあった保険が見つかる」「優秀なファイナンシャルプランナーに相談できる」「知人に紹介したい」保険相談部門で3冠を達成している※ことから、信頼できるブランドと言えるでしょう。

取扱保険会社数	担当FPによる（平均22社）
相談方法	訪問 オンライン
対応エリア	全国

出典：保険マンモス
※日本マーケティングリサーチ機構調べ：2020年9月期 ブランドイメージ調査

保険市場

保険市場は自分のニーズに合わせて、お金や保険に関する幅広い相談ができるサービスです。オンライン相談では、コンサルタントを自由に指名できます。

また、個人で情報収集ができるツールが豊富なのも嬉しいポイント。例えば、公式アプリ「folder」では人気の保険商品ランキングをチェックでき、不明点があった場合はチャット機能も利用できます。

取扱保険会社数	95社※1
相談方法	店舗 訪問 オンライン
対応エリア	全国

出典：保険市場
※2025年3月時点

保険無料相談ドットコム

保険無料相談ドットコムは、本当に必要な保険のみ紹介してくれる保険相談サービスです。

「自分にがん保険が必要か分からず加入を迷っている」「他の保険相談サービスでがん保険を勧められたけれど、自分に合っているのか分からない」という方に利用をおすすめします。

顧客満足度は95.2%※1と高い点から信頼性の高さが伺えます。公式サイトに寄せられている他の利用者の声を参考にできるため、口コミや評判を重視してサービスを選びたい人は、チェックしてみることをおすすめします。

取扱保険会社数	38社※2
相談方法	訪問 オンライン
対応エリア	全国

出典：保険無料相談ドットコム
※1 2024年6月時点
※2 2025年3月時点

まとめ

がんになる確率はそれほど高くなく、高額療養費制度である程度の医療費が抑えられるといった理由で「がん保険の加入はもったいない」との声があります。

実際に50歳までにがんに罹る確率は数％で、60歳まででも10％と、若いうちにがんになる確率はそれほど高くはありません。しかし、現実には公的医療保険制度では対応しきれない状況や、保険のカバー範囲外の高額治療を受ける必要がある場面も存在します。

高額ながん保険は掛け捨てのリスクもあるため、無闇に加入することはおすすめしません。ただし、リーズナブルな保険料で手厚い保障が得られるものなら、がん保険は選択肢として考える価値があります。

また、現在加入している医療保険や生命保険でがんに対する保障を上乗せできるオプション等があれば、それだけで十分という場合もあります。