保険の加入を検討している人の中には、「病気やケガをしなければ保険料がムダになってしまうし、医療保険はいらないのではないか?」と迷っている方もいるでしょう。
たしかに、日本には公的医療制度がありますし、医療保険に加入しないと本当に後悔するのか疑問ですよね。
そこで本記事では、医療保険に入らないと後悔する5つのケースを紹介し、医療保険に加入した場合と加入しない場合で医療費負担がどう変わるのか深掘りしていきます。
この記事の要点
- 医療保険に入らないで後悔するケースとして、「自己負担費用が予想以上にかかってしまった」「入院が長引き収入が減ってしまい困った」という事例がよく見られます。
- 病気が発覚してからでは遅いので、特に貯蓄が少ない人や自営業者などリスクが高い人は健康なうちに加入しておきましょう。
- 自分に最適な医療保険が分からず悩んでいる人は、無料保険相談窓口で専門家に相談してみるのがおすすめです。
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この記事は5分程度で読めます。
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目次
医療保険に入らないとどうなる?
医療保険に入らないとどうなるのでしょうか?
「医療保険はいらない・不要だ」という意見から、本当に不要かどうか深掘りしてみます。
医療保険に入らないとどうなる?
病気やケガによる心理的負担がかかる
「医療保険は元が取れない」と考え、加入を避ける人もいますが、金銭的な損得だけで判断するのは短絡的です。
医療保険に加入していない場合、病気やケガで医療費がかかるたびに全額自己負担となり、経済的な負担が重くなります。
一方で、医療保険に加入していれば、金銭的な心配を軽減できるため、治療に専念しやすく、精神的な負担も軽減できます。
編集部
将来のための貯蓄が減ってしまう
「十分な貯蓄があれば医療保険は不要」という理由で医療保険に加入しない人も多くいるようです。
これも医療費を貯蓄から負担して、それで困ることがないのであれば問題がないため、間違いではありません。ただし、本当に「問題ない」といえるのかはじっくり考える必要性があります。
貯蓄から医療費をまかなうということは、そのぶん貯蓄は減ってしまうということです。
その貯蓄が、「いつ何に使ってもいい、いざというときのためのお金」なら良いのですが、以下のような用途のための貯蓄であったらどうでしょうか。
貯蓄用途が…
- 欲しいものがあって貯めていたお金
- 家族で旅行に行くためのお金
- 子どもの教育資金
- 夫婦の老後資金
ただ単に、銀行に預けているだけだと、そのお金には名前が付いていません。そのため、何のためのお金なのか、よくわからなくなってしまいます。
これらの貯蓄の中には、もしかすると使ってしまっては困るお金があるかもしれません。保険は、そういったいざというときに使うためのお金を確保するという意味もあります。
注意点
- 「医療保険に入らず、医療費は貯蓄で対応する」というのであれば、「医療費用の貯蓄」をするべきです。
- それをせず、医療保険の保険料にあたるお金を普通に使ってしまっていては、いざというときになって「医療費のためのお金」は結局用意できていないということになります。
結果として、他の目的に使うはずだった貯蓄を減らしてしまうのです。
希望の治療を受けられない可能性がある
医療保険に加入していないと、希望する治療を受けられない可能性があります。
注意点
公的医療保険は基本的な治療費をカバーしますが、高額な治療費のかかる先進医療や特殊な治療法は公的医療保険の対象外です。
これらの費用は全額自己負担となるため、経済的な理由で希望する治療を受けられない場合があります。
治療が遅れることで回復が難しくなったり、最悪の場合は治療を断念せざるを得なくなることも考えられるでしょう。
医療保険に入らないと後悔する5つのケース
「医療保険に入っておけばよかった」と後悔するとしてよく聞くのが、「病気が発覚したとき」です。
医療保険に入らないと後悔するケースとしてよくあるのが、以下の5つのケースです。
医療保険に入らないと後悔するケース
- 思っていた以上に自己負担費用がかかってしまった
- 入院が長引き収入が減ってしまった
- 全額自己費用の先進医療を受けられなかった
- 医療費で将来のための貯金がなくなってしまった
- 医療保険が必要になったときに入れなくなってしまった
医療保険に入らないと十分な保障が得られず治療の選択肢が狭まってしまったり、貯金が減って精神的な負担が増えてしまったりする可能性があります。
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※出典:生命保険文化センター 令和4年度「生活保障に関する調査」
医療保険に入っていたら、どれだけ助かる?
ここでは医療保険に入っていたら具体的にどれだけ助かるのか、具体的データに基づき詳しく解説していきます。
実際に入院した場合にかかる医療費は平均19.8万円
生命保険文化センターの調査で見てみると、過去5年間に入院を経験した人が自己負担した金額は、平均すると19.8万円でした。
内訳は以下のようになっています。
5万円未満 | 9.4% |
---|---|
5万円以上~10万円未満 | 26.5% |
10万円以上~20万円未満 | 33.7% |
20万円以上~30万円未満 | 11.5% |
30万円以上~50万円未満 | 10.1% |
50万円以上~100万円未満 | 5.8% |
100万円以上 | 3.0% |
10万円以上~20万円未満という人がもっとも多い結果となっています。
これは、公的医療保険制度はもちろん、高額療養費制度も適用した後の自己負担額についての調査です。
しかし、自身や家族が、入院やお見舞いのために仕事ができず収入が減った部分については、高額療養費制度ではカバーできません。
収入減を考慮すると、実質的な負担はもっと大きくなっている可能性もあります。
編集部
医療保険でカバーできる入院費用の具体例
医療保険の保障内容は、契約内容(プラン)によって幅がありますが、生命保険文化センターの調査※1では、入院給付金の日額は全体で9,700円で契約している人が多いようです。
入院給付金の日額平均額
厚生労働省の統計※2では、入院日数の平均は病院が33.3日、一般診療所が19.0日です。
仮に30日と考えると、給付日額1万円の医療保険からは30万円の入院給付金が支払われます(給付日数の上限があるケースは考慮せず)。
“医療保険に加入していれば自分の貯蓄から出さなくてもよかった負担”と考えると、病気やケガをした際に予期せぬ大きな出費があった場合、医療保険に未加入だと後悔はしないでしょうか?
※1出典:生命保険文化センター 令和4年度「生活保障に関する調査」
※2出典:厚生労働省 令和2年「患者調査」
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医療保険に入っていない人は少数派?加入率の推移
医療保険への加入を迷っている方に向けて、医療保険の加入率に関するデータをもとに、現状の傾向や特徴を整理しました。
加入率の変化や年代別の違いを見て、加入を検討する際の参考にしてみてください。
医療保険加入率の推移
年度 | 加入率(%) |
令和4年 | 81.6 |
令和元年 | 86.8 |
平成28年 | 86.5 |
平成25年 | 88.1 |
平成22年 | 87.9 |
参照:公益財団法人 生命保険文化センター「令和4年度生活保障に関する調査」(P76)より
令和4年の調査では、民間保険に加入している人のうち約8割(81.6%)が医療保険に加入していることがわかりました。
編集部
年代・性別ごとの医療保険加入率
年齢 | 男性の加入率(%) | 女性の加入率(%) |
20歳代 | 32.8 | 47.6 |
30歳代 | 68.4 | 72.4 |
40歳代 | 74.9 | 76.2 |
50歳代 | 72.1 | 77.2 |
60歳代 | 75.4 | 77.2 |
参照:公益財団法人 生命保険文化センター「令和4年度生活保障に関する調査」(P71)より
年齢が上がるほど医療保険への加入率は上昇し、50代や60代では特に高い傾向があります。また、女性の加入率が全体的に高いことも特徴です。
これは、医療費の負担に対する不安が高まる年齢層や性別において、医療保険が必要だと感じる人が多いことを示しています。
編集部
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医療保険に入らないと後悔する人・しない人の特徴
医療保険に入らないと後悔する可能性が高い人
医療保険に入らないと後悔する可能性が高い人の特徴は以下のとおりです。一つでも自分に当てはまる項目があれば検討してみましょう。
医療保険に入らないと後悔する可能性が高い人
貯蓄が少ない人・貯蓄を減らしたくない人
医療保険は、いざというときのお金を確保する意味があるとお伝えしました。
突然の病気やケガで医療費がかかってしまったとき、公的保険の恩恵を受けたうえで、それでもかかる自己負担額を、貯蓄から出せない、または出したくない人には、医療保険が役立ちます。
「医療保険は元が取れないので医療費用の貯蓄をしたい」という人も、今すぐには貯蓄は貯まりません。
注意点
仮に、医療費に20万円かかるとして、
- 月に5,000円ずつ貯蓄する
- 医療保険に加入して月額5,000円の保険料を払う
のは、同じではありません。
貯蓄の場合、月に5,000円ずつであれば、20万円を貯めるのに40ヵ月かかります。こつこつ貯蓄している間に入院することになってしまったら、費用が用意できていないことになりますね。
編集部
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自営業者や専業主婦(主夫)
日本は公的保険が充実しているため、医療負担が抑えられているとお伝えしました。
しかし、公的保険(社会保険)の状況は、立場によって異なる場合があります。
会社員は健康保険に、自営業者は国民健康保険に加入するのが一般的ですが、これらはまったく同じ仕組みではありません。
注意点
- 健康保険には、病気などで働けず、収入が得られなかったときに保障を受けられる「傷病手当金」という制度がありますが、国民健康保険にはこのような制度がありません。
- つまり、自営業者は、病気で働けないことがダイレクトに収入減につながり、それが公的保険では保障されないのです。
これは専業主婦(主夫)も同じです。健康保険加入者に扶養されている家族は健康保険に加入することができますが、傷病手当金は扶養家族は対象外です。
注意点
- 専業主婦(主夫)は、収入は得ていませんが、病気やケガのため家事・育児ができないとなれば、代わりに家事サポートやベビーシッターなどの費用が生じる場合もあります。
- しかし、それらは公的医療保険制度では保障されません。
そのように、公的医療保険制度の対象外となる人にとって、医療保険は役立ちます。
健康意識を高めたい人
医療保険に加入することは、自分が入院した場合について想像を巡らすことでもあります。
近年販売されている新たな医療保険
- 最近、健康診断の結果に応じて保険料が割り引かれる、「健康増進型」と呼ばれる医療保険が登場しています。
- また、加入者に対して、健康管理のためのアプリや、電話で医療相談ができるサービスを提供している保険会社もあります。
編集部
医療保険に加入すると、以後は継続して保険料を払い込みますから、そのたびに自分が保険に入っていることを意識しますね。
つまり、医療保険に加入することで、今までよりも自分の健康について意識する機会が持てるといえるのではないでしょうか。
健康増進型保険に加入したなら、保険料割引を目指して、健康に気を使おうという意識も芽生えるでしょうし、加入者が無料で使えるアプリや付帯サービスなら使わない手はありません。
健康管理といってもきっかけがないとなかなか動き出せないので、医療保険加入がそのきっかけになるなら良いかもしれません。
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医療保険に入らないで後悔する可能性が低い人
それでは、医療保険に入らないで後悔する可能性が低いのはどういった人でしょうか。すでにお伝えしたような、必要な人の裏返しで考えることができます。
医療保険に入らないで後悔する可能性が低い人
十分な貯蓄がある人
すでに十分な貯蓄があり、しかもその貯蓄は医療費のために使っても問題ないという場合です。
このような場合なら、あらためて医療保険に加入する必要はなく、医療費はそのための貯蓄からまかなえるので、心配はいらないでしょう。
また、掛け捨て型の医療保険は、給付を受けたとしても、それが払込保険料累計額に満たない「元が取れない」状態になることがあります。
編集部
すでに十分な保障がある人
医療保険は、自営業者のように、公的医療保険制度で受けられる保障だけでは不安な人に役立つことをお伝えしました。
逆を言えば、傷病手当金などの保障もある会社員(健康保険加入者)であれば、ある程度の保障は公的保険で準備できていると考え、医療保険は不要とみなすこともできます。
もちろん、公的保険ではカバーされない費用負担などもあるため、そこは貯蓄などでまかなえるという前提です。
医療保険の加入を迷っているならプロに相談しよう
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編集部
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編集部
出典:ほけんのぜんぶ
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編集部
出典:マネードクター
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編集部
出典:保険マンモス
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編集部
出典:保険市場
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編集部
出典:保険無料相談ドットコム
※2024年6月時点
医療保険に入らないと後悔する?よくある質問
まとめ
今回は医療保険に入らないと後悔するかもしれない理由を徹底解説しました。
日本は公的医療保険制度が充実しているため、金銭面の負担はある程度抑えられています。医療保険は多くが掛け捨て型のため、金銭的な損得だけでいえば「元が取れない」場合があるのも事実です。
だからといって、医療保険がまったく不要と考えるのは早計でしょう。医療費負担がある状況は、心理的にも負担がありますし、医療保険の給付を受けずに貯蓄から医療費が出ていくとなればなおさらです。
医療保険は、給付金そのものだけでなく、給付が受けられるという安心感を得られることも重要なメリットです。特に、貯蓄額が少ない人や、自営業者のように社会保険の保障が薄い人には役立つ場面があるかもしれません。
編集部
大学卒業後、信用金庫に入社。中立的な立場でお客様目線の営業をしたいという思いから、保険代理店として独立を決意。
保険会社の代理店営業職、保険会社の研修生を経て2020年9月に保険代理店『コミヤ保険サービス』を設立。
保険代理店の実務経験を生かして、執筆業や講師業も行う。
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ファイナンシャルプランナーとしてライフプランニングや家計診断を通して老後資金の対策、節約術などを提案。
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岩手県出身。大学卒業後、銀行、外資系生命保険会社、建設業(企業再生)を経て、ほけんのぜんぶに入社。
保険業界経験歴は18年。岩手県生命保険協会副会長も務める。