最低限入っておくべき保険はどれ？年代・ライフステージ別に紹介

保険に加入することは、万が一のリスクに備えるための1つの手段です。しかし、保険に入り過ぎると保険料が高額になるため、自分にとって必要な保障を適切に選ぶことが求められます。

とはいえ、「自分に合っている保険はどれ？」「どうやって保険を選べばいいの？」といったように、保険の選び方で疑問を持つ人もいるでしょう。

そこで本記事では、最低限入っておくべき保険の種類や、年代別・ライフステージ別の保険の選び方を中心に解説します。保険の加入を検討している人は、ぜひ参考にしてください。

この記事は5分程度で読めます。

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生命保険には最低限入っておくべき？必要ないと言われる3つの理由

生命保険は、万が一のリスクから自身や家族を守る役割を果たしてくれますが、「生命保険は必要ない」という意見も存在しています。

ここでは、生命保険が必須ではないと考えられている3つの理由について解説していきます。

公的保障が充実しているから

日本では、公的医療保険・公的年金といった公的保障が充実しているため、一定の保障を誰もが受け取れる環境にあります。

	公的医療保険	公的年金
主な種類	被用者保険 国民健康保険	国民年金 厚生年金
主な保障内容	医療費の自己負担割合は1〜3割 医療費の自己負担に上限あり（高額療養費制度） 休業時に傷病手当金の給付※	老後から給付（老齢年金） 障害認定を受けたときから給付（障害年金） 被保険者の死亡時から遺族に給付（遺族年金）

※原則、被用者保険のみ。全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」参照

医療費に関しては公的医療保険を活用して、自己負担額を軽減することが可能です。

また、公的年金のうち老齢年金で老後資金を、遺族年金で万が一亡くなった際の対応ができるため、人によっては民間の生命保険の必要性に疑問を持つかもしれません。

生命保険を利用する可能性が少ないから

生命保険は万が一の事態に対する備えですが、実際に利用する機会がない人も多いです。

あくまで保障なので、利用しないことに越したことはないですが、「使わなければ保険料が無駄になる」と考える人にとっては、加入を躊躇する大きな理由になります。

確率的には、「生命保険が必要だった」と実感する人より、「生命保険の必要性を感じなかった」となる人の方が多くなりがちです。

こうした理由から、コストパフォーマンスを疑問視して、あえて保険に入らない選択をする人もいます。

貯蓄しておけば対応できるから

毎月保険料として支払う金額を、貯蓄に回して備えた方が良いと考える人もいます。20代のうちからコツコツ貯蓄をしておけば、健康リスクの高まる年代になった時には一定額を貯めることが可能です。

例えば、20歳から毎月3万円の貯蓄を20年間継続すれば、利息を含まずとも720万円が貯まります。40代以降で病気に陥った場合でも、保険に頼らず自己資金だけでカバーできるかもしれません。

加えて、貯蓄は資金の柔軟性が高く、いつでも引き出しやすい点もメリットです。生命保険の保障範囲外の突発的な出費があった際も、貯蓄があれば対応することができます。

最低限入っておくべき3つの生命保険

必要ないと一部では言われている生命保険ですが、万が一のリスクを考えると加入して必要最低限の保障は確保しておいた方が良いでしょう。

必要最低限の保障は人それぞれ異なるでしょうが、一般的には以下3つの保険に入ることが望ましいです。

それぞれの保険の特徴や必要性について解説していきます。

死亡保険

死亡保険は、契約者（被保険者）が亡くなった際に遺族（受取人）に保険金が支払われます。一家の大黒柱が突然亡くなった場合でも、保険金が入るので急に生活が困窮するリスクは避けられるでしょう。

独身の場合においても、最低限の葬儀費用を残す目的で死亡保険に加入する意義はあります。両親・兄弟に経済的負担をかけたくないと考えるなら、200〜300万円程度の死亡保障があると安心です。

なお、独身でも両親などから経済的に頼られている立場の人は、葬儀費用以上の死亡保障をかけておく必要があるでしょう。

医療保険

医療保険は、所定の病気・ケガによる入院・手術・通院などで給付金が支払われます。加入することで、公的医療保険では対象外となる以下の費用に備えることが可能です。

基本の保障内容は入院1日あたりの定額給付金なので、医療保険があれば差額ベッド代の一部あるいは全額をカバーでき、入院時の自己負担額が軽減されます。

一般的には年齢を重ねるほど病気のリスクが高まりますが、若い人でも病気にかかるリスクはあります。また、突発的な事故の被害者になる可能性は年齢を問いません。

健康状態に問題のない若い人でも、最低限の医療費と収入減少に備える意味で、医療保険に加入しておくことは合理的と言えるでしょう。

がん保険

がん保険はがん治療に特化した保険で、がんと診断された際に一時金、がん治療における入院・手術・通院の際に給付金が支払われます。

がんは日本人にとって罹患率・死亡率が高い病気として知られており、国立がん研究センターによる最新の統計では、下表の結果が出ています。

	男性	女性
日本人が一生のうちに がんと診断される確率※1	63.3％ （約2人に1人）	50.8％ （約2人に1人）
日本人ががんで 死亡する確率※2	24.7％ （約4人に1人）	17.2％ （約6人に1人）
がんと診断された人の 5年相対生存率※3	62.0％	66.9％
	男女計：64.1％

※1：2021年データに基づく
※2：2023年データに基づく
※3：2009〜2011年時点
参照：国立がん研究センター がん情報サービス 「最新がん統計」

がんは治療が長期化する傾向にあり、治療費も高額になる可能性がある病気の1つです。罹患率・死亡率・治療長期化のリスクを考慮すると、がん保険に加入する必要性は高いと言えるでしょう。

なお、医療保険でもがん治療はカバーされますが、一般的な医療保険では給付対象が限られて、治療費全額に対応できないケースもあります。がんの罹患リスクに備えるなら、医療保険の保障だけに頼らず、がん保険に加入することが望ましいです。

【年代別・ライフステージ別】最低限入っておくべき生命保険の選び方

ここからは、最低限入っておくべき生命保険を年代別・ライフステージ別に解説していきます。経済状況や生活環境によって必要な保障は異なるので、自身に適した保障を把握することが大切です。

20代〜30代：独身

独身の20代・30代は、扶養する家族がいないので死亡保険の必要性は高くありません。一方で、病気・ケガのリスクは誰にでも起こりうるため、医療保障は重視するべきと言えます。

20代・30代は病気になるリスクが一般的に低いことから、医療保険に加入することを躊躇する人もいるでしょう。しかし、貯蓄が十分にない年代でもあるため、突然の病気や事故による治療費が家計に与える影響は大きいです。

医療保険に加入しておけば、もしもの事態が起きても生活が困窮するリスクは軽減できます。

医療保険だけでなく、がん保険にも加入しておくのがおすすめです。若いうちに加入することで、安い保険料で将来のがん罹患リスクに備えることができます。

20代〜30代：既婚

結婚して家庭を持っている20代・30代の方々は、経済的に家族を守る必要があります。特に子育て中の家庭では、生活費に加えて子どもの教育費の確保が求められるため、万が一のリスクに備える死亡保険の必要性が高まります。

死亡保険があれば、契約者にもしものことがあっても保険金が支払われるので、残された家族の生活が立ち行かなくなる可能性は軽減できるでしょう。

また、病気・ケガに備える医療保険も重要です。充分な貯蓄を確保できていない家庭ほど、医療費が家計に与えるダメージは大きくなります。最低限の医療保障を確保しておくことで、急な病気・ケガにも備えることができます。

40代〜50代：独身

40代・50代になると健康リスクが徐々に高まり、医療保険・がん保険の必要性が増してきます。ある程度の貯蓄がある人でも、重い病気に罹ると貯蓄を大きく切り崩す可能性もあります。

将来に向けて貯蓄をしっかり残しておきたい人は、手厚い医療保障を確保しておきましょう。

また、貯蓄がある場合は死亡保険の優先度は低めですが、両親の介護を引き受ける立場であれば、自身に何かあったときの備えとして死亡保険は重要度を増すでしょう。

その他には、就業不能保険も検討の余地があります。長期療養による収入減少時に給付金を受け取れるので、医療保険と合わせて加入すると休業中の経済的負担が軽くなります。

40代〜50代：既婚

40代・50代の既婚者は、子どもの教育費や住宅ローンなどにより支出がピークを迎える世代です。子どもが複数いて進学費用が重なる時期は、家計のバランスが崩れやすいため、もしものときに備える保険の重要性が高まります。

死亡保障は20代・30代から引き続いて必要性が高いです。同時に病気リスクの上昇に備えた医療保障の見直しも重要になるため、入院・通院に対する保障に加えて、がんや生活習慣病を始めとする長期治療への備えも考慮してください。

また、子育てがひと段落している家庭は、自身の老後を見据えた対策も必要になります。例えば、個人年金保険のような資産形成型保険の加入や過剰になった保障の削減など、ライフステージに合わせて保障の最適化を追い求めることが大切です。

60代以上：独身・既婚

60代を過ぎると、徐々に子どもが独立していくのが一般的なので、独身・既婚を問わず医療保障の重要度が上がります。

これまでは家族の生活を守ることを優先していた人も、今後は自身や配偶者の病気に対する保障を手厚くする時期に突入します。医療保障の内容を再確認し、必要に応じて保障を追加しましょう。

ただし、高齢になってからの保険加入は保険料が高額になる傾向です。70歳以降は公的医療保険の自己負担割合も低下するので、貯蓄額・公的保障・保険料のバランスを考慮することが大切になります。

一方で、死亡保障の重要度は下がるため、必要最低限の保障に絞ることも検討してください。老後資金が不足していると感じる場合は、解約して解約返戻金を受け取るのも老後資金対策として有効です。

要介護状態になった場合、公的介護保険だけでは保障が不十分なこともあり得ます。子どもに介護費用を負担させずに済むよう、必要な準備をしておきましょう。

生命保険に入っておくべき人・必要性の低い人の特徴

万が一のリスクを保障する生命保険は多くの人にとって必要性の高いものですが、万人に向いているわけではありません。

ここからは、生命保険に入っておくべき人・必要性の低い人の特徴をそれぞれ解説するので、加入すべきかで悩んでいる人は参考にしてください。

生命保険に最低限入っておくべき人の特徴

扶養家族がいる人

配偶者や子どもなど生活を支えるべき家族がいる人は、家族の生活を守る責任があります。万が一の際には、保険金が遺された家族の生活費・教育費の支えになり得るため、生命保険に加入しておくことは非常に重要です。

家族がお金の心配をせずに暮らしていくためにも、生命保険に加入してもしもの事態に備えておくことが大切です。

節税対策を考えている人

生命保険には以下2つの節税効果を期待できるため、節税対策を考えている人にとって生命保険に加入することは大きなメリットになります。

生命保険の支払い保険料は「生命保険料控除」に該当します。保険料額に応じて一定額を課税所得から控除でき、所得税・住民税の負担を軽減することが可能です。

また、被保険者の死亡時に遺族に対して支払われる死亡保険金も「500万円 × 法定相続人の数」までは非課税です。相続資産が多い家庭は、相続税の軽減手段としても活用できるでしょう。

自営業者・フリーランスなど公的保障が十分でない人

自営業者やフリーランスで働いていて国民健康保険に加入している場合、傷病手当金が原則ありません。会社員や公務員と比べると保障が手薄と言えるため、生命保険に加入して病気や事故などのリスクに備える必要性が高いでしょう。

また、休業時の収入保障という点では、自営業者やフリーランスには有給休暇制度もなく、休業するほど収入は減少していきます。

生命保険の必要性の低い人の特徴

生涯独身の人

結婚や出産の予定がなく生涯独身を予定している人は、遺された家族の生活を支える必要がないため、生命保険の必要性は低くなります。

もちろん、死亡後の葬儀費用のように最低限の出費はあるものの、貯蓄で賄えるのであれば保険で備える必要はありません。

いずれにせよ、現在の貯蓄とのバランスを考慮して加入するかを判断するのがポイントです。

すでに十分な貯蓄を備えている人

既婚・独身を問わず、すでに数千万円規模の貯蓄（老後までの生活費+医療費）を確保できている人であれば、保障のために生命保険に頼る必要は少なくなります。

十分な貯蓄を蓄えていれば、突発的な病気・ケガが起こっても対応できる可能性は高いでしょう。

あくまで保険は万が一に対する備えに過ぎないので、必要な支出に対応できる現金をすでに持っているなら、保険料を支払う意味が薄れます。

保険料を支払うよりも、その資金を他の目的に活用する方が合理的かもしれません。

生命保険以外で最低限入っておくべき2つの保険

最低限入っておくべき保険は生命保険だけではありません。生命保険以外でも必要性の高い保険として、以下2つが挙げられます。

それぞれの保険の特徴や必要性について解説していきます。

自動車保険

自動車保険は、自動車運転中の事故による損害を補償する保険のことです。大きく分けて、「自賠責保険」と「任意保険」の2種類があります。

	自賠責保険	任意保険
加入義務	強制	任意
補償の大きさ	最大4,000万円 （最低限の補償）	自賠責保険より大きい （無制限も選択可能）
主な補償対象	対人	対人・対物・搭乗者・車両

自賠責保険は法律により加入が義務付けられているため、保険に別途加入せずとも一定の補償は備わっています。しかし、被害者が死亡した場合で最大3,000万円※、後遺障害を負った場合で最大4,000万円※と対人事故としての補償額は充分とは言えません。

重大な対人事故を起こした場合は補償額が不足する可能性が大いにあるうえ、運転者自身のケガや車両の修理代は補償対象外です。自動車事故のリスクを考慮すると、任意保険にも加入する必要性は非常に高いと言えます。

任意保険に加入すれば自賠責保険では対応できない補償額もカバーできるので、万が一の人身事故の際にも経済面での負担を減らせます。

※：国土交通省「自賠責保険・共済ポータルサイト」を参照

火災保険

火災保険は、住居や家財に損害が発生したときに補償される保険です。火災に限らず、落雷・風災・水災・盗難による損害も補償対象ですが、地震※による損害は対象外になっています。

火災保険は持ち家・賃貸を問わず加入でき、住宅ローン契約の際には加入が必須になるのが基本です。賃貸の場合でも保険会社は自身で選択できるので、入居時に勧められるままに契約するのではなく、補償内容をよく確認して選ぶことが大切です。

なお、火災保険への加入は法律上義務付けられてはいませんが、加入していない場合は以下のリスクを抱えることになります。

例えば、賃貸住宅が全壊したとき、火災保険に入っていなければ原状回復義務の不履行による賠償責任を負うことになります。また、新たな住居の支払いもかかってくるため、経済的負担は相当重くなるでしょう。

※：地震による損害は、火災保険とセットで契約可能な地震保険で補償される。地震保険単体での契約は不可能。

保険加入にあたって最低限注意したいこと

必要な保障額・保障期間を把握する

保険を選ぶ前に、自身にとって本当に必要な保障額と保障期間を把握することが大切です。将来の不安から手厚い保障を求める人もいるでしょうが、必要以上の保障は保険料が高額になることから、家計の圧迫につながります。

公的保障でカバーされる範囲を確認し、足りない分を保険に加入する考えを持つことで、適切な保障を確保できるでしょう。

具体的には、医療費であれば公的医療保険により最大でも3割負担が原則です。さらに、高額療養費制度もあるため、保険適用の範囲なら1ヶ月あたりの負担上限額は決まっています。

契約内容は定期的に見直す

保険は契約して終わりというわけではなく、ライフステージや家族構成、収入の変化などに応じて見直す必要があります。

結婚・出産・住宅購入・子どもの独立など、人生の節目ごとに必要な保障も変わるので、見直しをしなければ適した保障を確保できていないかもしれません。

例えば、独身のうちに保険に加入して最低限の死亡保障しか確保していない場合、そのままの保障で結婚・出産を経ると、万が一のときに家族の生活を守れない恐れがあります。

こういったリスクを防ぐためにも、定期的に契約内容を見直すことが求められます。

契約内容は家族と共有しておく

せっかく保険を契約していても、いざという時に保険金請求できなければ、保険に加入している意味を成しません。きちんと保険を利用できるようにするため、保険の契約内容は家族に共有しておくことが大切です。

書類や情報の共有だけでなく、万が一の時に誰がどう動くかもシミュレーションしておくと、よりスムーズに保険金請求まで行えるでしょう。

なお、保険商品によっては、事前に登録した家族が保険の契約内容の問い合わせをできる「家族情報登録制度※」があります。

※：生命保険文化センター「家族（情報）登録制度はどんな内容なの？」参照

最低限入っておくべき保険に関するよくある質問

まとめ

本記事では、最低限入っておくべき保険の種類や年代別・ライフステージ別の保険の選び方について解説してきました。

公的保障の充実や利用頻度の少なさから保険の必要性を疑問視する人もいますが、もしものリスクを考慮すると、必要最低限の保険には加入しておく方が安心です。

最低限入っておくべき保険は、死亡保険・医療保険・がん保険などが一般的ですが、年代・ライフステージによっても異なります。自身の状況を把握したうえで、適切な保障を選ぶことがポイントです。

また、加入した後も定期的な見直しや家族との共有を怠らず、いざという時に必要な保障を利用できる環境にしておきましょう。