病気やケガになってしまったときに頼りになる医療保険。しかし、子どもが独立し必要な保障が少なくなった高齢者にとって「医療保険はいらないのでは?」と疑問を持つ方もいるでしょう。
仮に高齢者も医療保険に加入しておいたほうがいいとしても、なかには不要な人もいるかもしれません。
そこで本記事では、高齢者の医療保険の必要性や高齢者が活用できる公的医療保険制度について徹底解説。併せて、高齢者でも医療保険が不要な場合や、保険の加入を検討する際の注意点についても詳しく解説します。

この記事の要点
- 高齢者は国民健康保険や後期高齢者医療制度、高額療養費制度などを活用して医療費の負担を軽減することが可能です。
- しかし、高齢になるほど入院や手術などのリスクが高まり、医療費がかさみやすいので高齢者にも医療保険の必要性は高いと言えます。
- 高齢者が新たに医療保険に加入する場合、年齢や健康状態によっては加入が難しかったり、保険料が高額になることがあります。
- 医療保険の新規加入や見直しで後悔しないためには、保険相談窓口で専門家と相談しながら検討しましょう。
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目次
高齢者に医療保険はいらない?必要な理由
高齢になれば、医療にかかる費用が増えることが一般的です。多くの高齢者が抱える健康リスクや、日々の生活における医療費の負担増加は、老後の生活設計に大きな影響を与える可能性があります。
こうした中で、医療保険の存在は非常に重要です。 以下では、高齢者にも医療保険が必要な理由を詳しく解説します。
平均寿命が延び、老後の医療費が増加するため
高齢者の医療保険が必要な理由の一つとして、平均寿命の増加が挙げられます。厚生労働省の調査によると、現在の日本人の平均寿命は男性81.47歳、女性87.57歳です。
特に、65歳の平均余命は男性19.85歳、女性24.73歳と、高齢者になってから20〜25年ほどあることがわかっています。
- 平均寿命:現在0歳の子どもが、平均するとあとどれくらい生きられるのかを表す数値のこと
- 平均余命:各年齢の方が平均してあとどれくらい生きられるのかを表す数値のこと
その間に病気・ケガをするリスクが高いことは想像に難くないでしょう。
健康リスクが増加し、医療費の負担が重くなるため
高齢者にも医療保険が必要な理由の2つ目は、年齢と共に健康リスクが増し、医療費の負担が増える傾向があるからです。
高齢になると慢性疾患や怪我のリスクが上昇し、治療や入院が必要になる可能性が高まります。これに伴い医療費が増大し、自己負担が大きくなるおそれがあります。
医療保険に加入することで、経済的な負担を軽減し、必要な医療を受けやすくなる点は大きな利点です。医療保険は健康と経済の安全ネットとして重要な役割を果たします。
途中で解約すると保障を受けられなくなる可能性があるため
もし現在医療保険に加入している場合、高齢になってから解約することは避けるべきです。
特に高齢者は、健康状態が不安定になることが多く、新たに保険に加入することが難しくなるため、既存の保険を継続することが重要です。
医療保険を継続して持つことで、将来の医療費に対する経済的な負担を軽減し、安心した老後を送るための準備となります。
編集部
高齢者の医療保険加入率
年齢 | 加入率 |
65〜69歳 | 93.8% |
70〜74歳 | 88.2% |
75〜79歳 | 85.0% |
80〜84歳 | 80.2% |
85〜89歳 | 67.5% |
90歳以上 | 52.5% |
出典:生命保険文化センター令和3年度「生命保険に関する全国実態調査」
医療保険の加入率を見てみると、65歳以上の高齢者のうち、80%以上が何らかの医療保険に加入していることがわかります。
65歳を過ぎると加入率は徐々に減少しますが、80歳以上でも依然として80%以上の高齢者が医療保険に加入しているようです。
その理由として考えられるのは、次のようなことでしょう。
高齢者の医療保険加入率が高い理由
- 年齢による病気・ケガのリスクが高まるため
- 若い時に加入していた医療保険を解約するのはもったいないため
\本当に必要ない?/
高齢者が頼れる公的医療保険制度
編集部
そのなかで高齢者が活用できる制度は、次の3つです。
高齢者が活用できる公的医療保険制度
健康保険(国民健康保険)
編集部
そして、健康保険の加入者にかかった医療費の自己負担割合は、次の表のようになります。
被保険者年齢 | 医療費の被保険者の負担割合 |
小学校入学前 | 2割 |
小学校入学後から 満69歳まで |
3割 |
満70歳から 満74歳 |
2割 (ただし、現役並みの所得がある人は3割) |
さらに70〜74歳になると、2割の自己負担となり、医療費負担がかなり軽減されるのです。
後期高齢者医療制度
編集部
ただし、自己負担割合が、「1割」でよくなるため、医療費がかさみやすい後期高齢者にとっては不可欠な制度となっています。
\本当に必要ない?/
高額療養費制度
表は横にスライドできます
所得区分別の上限額 | ||
所得区分 | 自己負担限度額 | 多数該当 |
区分ア
健保:標準報酬月額83万円以上 国保:年間所得901万円超 |
25万2,600円+(医療費-84万2,000円)×1% | 14万100円 |
区分イ
健保:53万円以上79万円以下 国保:600万円以上901万円以下 |
16万7,400円+(医療費-55万8,000円)×1%
|
9万3,000円
|
区分ウ
健保:28万円以上50万円以下 国保:210万円以上600万円未満 |
8万100円+(医療費-26万7,000円)×1%
|
4万4,400円
|
区分エ
健保:26万円以下 |
5万7,600円
|
4万4,400円
|
区分オ(低所得者) (市区町村民税の非課税者等) |
3万5,400円
|
2万4,600円
|
(引用元:全国健康保険協会 高額な医療費を支払ったときをもとに作成)
高齢者に医療保険が不要な場合とは
高齢者にとって医療保険は重要な選択肢ではありますが、すべての高齢者にとって必要なわけではありません。医療保険が不要な場合は、以下のような状況が考えられます。
- 十分な資産がある場合
- 公的医療保険で十分だと感じている場合
十分な貯金や資産を持っている高齢者の方の場合、医療費を自己負担できる可能性が高いため、保険料を支払うこと自体がデメリットとなる可能性があります。
また、日本の公的医療保険制度では、後期高齢者になると医療費の自己負担が1割(所得に応じた割合)に軽減され、高額医療費制度を利用すれば、一定額を超える医療費は補填されるため、民間の医療保険が不要と感じる方もいるでしょう。
編集部
高齢者が医療保険を検討する際の注意点
高齢者が医療保険に加入するときの注意点は、主に次の2点です。
高齢者が医療保険に加入する時の注意点
- 若いときに加入するより保険料が高額になる
- そもそも医療保険に加入できないことがある
一般的に高齢になるほど、病気や入院のリスクが高まるため、その分保険料も高額になります。高額な保険料を支払えるかどうか、予算をよく検討することが大切です。
また、高齢者はどうしても年齢がハンデとなって、医療保険への加入が難しくなります。既往症がある場合や、現在の健康状態が良くない場合は、保険会社から加入を断られることもあるでしょう。
編集部
ですから、もし保険料や加入の可否に不安があるのなら、以下のような工夫を検討するのも一つの方法です。
- 自分で資産運用をする
- 貯蓄をする
- 共済も含めて検討してみる
ご自身にとって医療保険が必要か否か、加入が可能なのかなど気になる場合は、一人で考えずに専門家に相談することをおすすめします。
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高齢者の医療保険選びは専門家に相談するのがおすすめ
高齢者の医療保険選びは、複雑で悩ましいものですよね。年齢を重ねると、保障内容や保険料などさまざまな点で選択肢が増え、どれが最適か迷ってしまうことも多いでしょう。
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編集部
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編集部
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高齢者は医療保険がいらない?よくある質問
公的保障の充実性や高い保険料などが理由として挙げられます。確かに後期高齢者になると医療費の負担が1割(所得による)に軽減されますが、手持ちの資金や年金の状況によっては不足する可能性が大いにあるのです。
医療保険の必要性について迷っている方は『医療保険はいらない?不要と言われる理由と必要性を解説』の記事もあわせてご覧ください。
まとめ
本記事では「高齢者に民間の医療保険はいらないのでは?」と考えている方に向けて、高齢者の医療保険の必要性や高齢者が活用できる公的医療保険制度についてご紹介しました。
多くの方がご存知の通り、今は平均寿命・平均余命が延びており、老後が長くなっています。その長い老後で直面するのが、体の衰えによる病気・ケガのリスクと、それにかかる医療費です。
公的医療保険制度が充実しているとはいえ、老後を迎えても8割近い方が、医療保険に加入しているように、医療保険へはできるだけ加入しておくことをおすすめします。
しかし、その際には保険料が高くなりすぎる可能性や、そもそも加入できない恐れがあることも想定しておきましょう。
編集部
大学卒業後、信用金庫に入社。中立的な立場でお客様目線の営業をしたいという思いから、保険代理店として独立を決意。
保険会社の代理店営業職、保険会社の研修生を経て2020年9月に保険代理店『コミヤ保険サービス』を設立。
保険代理店の実務経験を生かして、執筆業や講師業も行う。
人材派遣会社17年経営したのち、保険代理店に転身後16年従事、2級FP技能士・トータルライフコンサルタント・MDRT成績資格会員2度取得。
ファイナンシャルプランナーとしてライフプランニングや家計診断を通して老後資金の対策、節約術などを提案。
また自らのがん闘病経験をふまえた生きる応援・備えるべき保障の大切さをお伝えしています。
岩手県出身。大学卒業後、銀行、外資系生命保険会社、建設業(企業再生)を経て、ほけんのぜんぶに入社。
保険業界経験歴は18年。岩手県生命保険協会副会長も務める。