結婚したら保険の見直しをしよう！夫婦が入るべきおすすめの保険とは
本記事では結婚を機に保険を検討すべき理由と、男性・女性別におすすめの保険をご紹介します。
この記事の要点
- 結婚を機に保険の加入・見直しがおすすめされる理由は、「万が一働けなくなったときの収入を維持するため」「夫婦で安定した老後生活を送るため」などが挙げられます。
- もし結婚して保険に入っていないと、「病気やケガで働けなくなったときに出費がかさみ、家族の生活が困窮する」「死亡したときにパートナーに資金を残せない」などのリスクがあります。
- 結婚を機に2人にとって最適な保険を選ぶなら、保険相談窓口で専門家に相談するのがおすすめです。
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目次
結婚を機に保険の加入・見直しがおすすめされる理由
独身のときは、自分の保障だけを考えておけば問題ありませんが、結婚すると自分のことだけでなくパートナーや今後生まれてくる子どもを含めた保障を考える必要があります。
以下では、結婚を機に保険の加入や保障内容の見直しがおすすめされる理由について詳しくご紹介していきます。
結婚を機に保険の加入や見直しが必要な理由
- 万が一の際に家族の生活費を保障するため
- 働けなくなったときの収入を維持するため
- 医療費から家計を守るため
- 夫婦で安定した老後生活を送るため
万が一の際に家族の生活費を保障するため
結婚後、夫婦のどちらかが専業主婦（夫）になるようなどちらか一方だけが働く家庭の場合、収入を得ている人（扶養者）に万が一のことがあると、そこで収入が途絶えてしまいます。
編集部
このようなリスクに備えられる保険には、「終身保険」や「定期保険」などがあります。
保険種類 | 保障内容 |
|---|---|
終身保険 | 一生涯の保障が得られ、死亡したときや高度障害状態に陥ったときに保険金が支払われる |
定期保険 | 10年や20年といった一定期間の保障が得られるタイプと、60歳までや65歳までといったように所定の年齢までの保障が得られるタイプがある それぞれの期間内に死亡・高度障害状態に陥ったときに保険金が支払われる |
終身保険では扶養者が死亡または高度障害状態に陥ったときに、定期保険では保障期間内に死亡または高度障害状態に陥ったときに保険金が支払われ、それを遺族が今後の生活費に充てることができます。
働けなくなったときの収入を維持するため
死亡に限らず、病気・ケガ、精神疾患などによって、働けなくなるリスクもあります。
編集部
働けなくなった場合に公的保障だけでは不足する理由
- 厚生労働省の平成30年「国民生活基礎調査の概況」と平成29年「厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、
一世帯あたりの平均収入は月35.3万円です。 - 働けなくなったときの傷病手当金や障害基礎年金・障害厚生年金の合計平均月収は10.2万円です。
- つまり働けなくなると、平均月25.1万円の赤字になる計算です。
- 万が一、世帯で主に収入を得ている人が働けなくなると、公的保障だけでは生活水準が下がってしまうことを覚悟する必要があります。
会社員が受け取れる「傷病手当金」は、平均月収のおよそ3分の2程度で、受け取れる期間は最長で1年6か月に限られています。
また、自営業や個人事業主など国民年金にのみ加入している人は、傷病手当金の制度がないため、休業しても受け取れる手当金はありません。
医療費から家計を守るため
病気やケガで入院や手術をすると、入院費や手術費、通院時の治療費や交通費などさまざまな費用がかかります。
例えば、一度の入院にかかる費用は次のようになります。
入院した人が負う経済的負担
- 過去5年以内に入院した人の平均入院日数は17.7日
- 一度の入院で支払った平均自己負担額は19.8万円
- 病気・ケガでの入院が原因で逸失した収入は平均30.2万円
病気やケガが治るまでは仕事を休業せざるを得ないこともあり、その間の収入が減少し家計に負担がかかる可能性があります。
このように、病気やケガの治療費や治療期間の収入減少に備えるためには、「医療保険」や「就業不能保険」への加入がおすすめです。
保険種類 | 保障内容 |
|---|---|
医療保険 | 病気やケガで入院・手術をうけたときの治療費を保障する保険で、入院日数や受けた手術の種類などによって給付金が異なる |
就業不能保険 | 病気やケガで入院や療養するなど働けない状態が一定期間以上続いた場合に、毎月一定の給付金が受け取れる |
このような保険に加入すると病気やケガでのリスクに備えられ、より安心した毎日を送ることができるでしょう。
出典：生命保険文化センター 令和4年度「生活保障に関する調査」
夫婦で安定した老後生活を送るため
平均寿命が延び続け、老後資金が長い寿命を支えきれないリスクを「長生きリスク」と言います。金融庁の「高齢社会における資産形成・管理」によると、老後資金の問題は以下のように考えられています。
老後資金問題
65歳で退職した夫婦が年金などから平均的な収入を得て平均的な生活をする場合、毎月5.5万円の赤字になるとされています。
95歳まで生きると仮定すると、約30年間で1,980万円が不足する計算です（5.5万円×12ヶ月×30年＝1,980万円）。
2,000万円を貯めるのは簡単なことではありません。また、現役世代が年金を受給する頃には、受給金額が今よりも少額になっていたり、受給開始年齢が65歳よりも遅くなっている可能性もあります。
編集部
さらに、高齢になると心配なのが介護問題です。介護も公的制度がありますが、それだけでは不十分な場合は民間の保険で備えておく方法もあります。
こういった老後資金や介護費用に備えるために活用できるのが「個人年金保険」や「介護保険」です。
保険種類 | 保障内容 |
|---|---|
個人年金保険 | 契約時に定めた年齢まで保険料を納めることで、契約時に定めた年齢から年金が受け取れる。 受取期間は一定期間タイプと終身タイプがあり、年金で受け取るほかにも一括で受け取ることもできる。 |
介護保険 | 公的介護保険で不足する保障を補うために加入する保険。 所定の介護状態になった場合に、年金や一時金で給付金が受け取れる。 |
結婚を機に加入を検討したい保険【男女別】
結婚を機に保険の加入・見直しがおすすめされる理由がわかったところで、具体的に新たに加入を検討したい保険を男女別に紹介していきます。
男性が加入を検討したい保険
ここでは片働きにしろ共働きにしろ、男性が一家の大黒柱を担っていると想定します。
それは女性の社会進出が当たり前になっているとはいえ、まだ男性を家計収入の中心としている家庭が多いためです。
編集部
以上のことを踏まえて、男性が新たに加入を検討したい保険は次のとおりです。
男性が結婚を機に加入を検討したい保険
- 収入保障保険
- 就業不能保険
- 個人年金保険
収入保障保険
収入保障保険の特徴
- 死亡・高度障害のための死亡保険金を年金形式で受け取れる
- 保険期間が経過するごとに受け取れる保険金額が減っていくので、保険料も割安になる
編集部
就業不能保険
編集部
在宅療養をしている状態における注意点
- 原則、梱包や検品などの軽い労働ができている場合は、就業不能状態とはいえません。
- 在宅療養中にできるのは、軽い家事と必要最低限の外出です。
個人年金保険
編集部
個人年金保険の目的
- 公的年金制度でまかないきれない老後資金に備えるため
- 退職から公的年金の受給までの空白期間を埋めるため
個人年金保険には、次のような種類があります。
個人年金保険の種類
- 確定年金：契約時に決められた期間、保険金を受け取れる
- 有期年金：一定期間、年金を受け取れるが、保険金受取人が亡くなっている場合は支給なし
- 終身年金：保険金受取人が生存している限り、一生涯にわたり保険金を受け取れる
女性が加入を検討したい保険
女性でも共働きで、家計を支えているなら、男性が検討したい保険として紹介した保険もおすすめです。
また専業主婦なら、次のような保険を検討しましょう。
女性が加入を検討したい保険
- 終身保険
- 女性保険
終身保険
編集部
また終身保険を途中解約すると、まとまった解約返戻金を期待できるため、万が一に備えながら、生活資金の足しにできます。
女性保険
女性保険の保障内容（例）
- 入院給付金日額（入院1日あたりの給付金）が5,000円多くなる
- 女性特有のがんになったとき、一時金が200万円上乗せされる
- 女性特有の病気に特化した手術代を保障してくれる
- 商品によっては、乳がん摘出手術を受けた人向けに、形成外科での乳房再建手術を保障してくれる
編集部
結婚を機に見直したい保険【男女別】
結婚する前に加入していた生命保険の類いも、結婚を機に見直すとよいでしょう。
こちらでは、男性・女性それぞれが結婚を機に見直しをするべき生命保険について解説します。
男性が見直したい保険
男性が見直したい保険は、次のとおりです。
男性が結婚を機に見直したい保険
- 死亡保険
- 医療保険
死亡保険
編集部
医療保険
編集部
女性が見直したい保険
女性が見直したい保険は、次のとおりです。
女性が結婚を機に見直したい保険
- 死亡保険
- がん保険・医療保険
死亡保険
一家の大黒柱となっている女性は、男性と同じように死亡保険を手厚くしなければなりません。
もし扶養に入るなら、保障内容を最小限にするか、終身保険に変更して貯蓄機能も備えるなどの工夫をおすすめします。
がん保険・医療保険
編集部
結婚して保険に入ってないとどうなる？
結婚してから保険に入らないと、次のようなリスクを背負うことになります。
結婚してから無保険だと背負うリスク
- 死亡したときに遺族に資金を残せない
- 働けなくなったときに収入がなくなり、家族の生活が困窮する
- 病気・ケガの医療費がかさみ、家族の生活が困窮する
- 夫婦の老後資金が不足し、不安定な老後生活を送る
さらに、子どもがいる場合、学費や生活費の負担が増え、無保険の状態ではその負担に対応できなくなるリスクが高まります。教育費や子どもの将来を考え、万が一のための備えとして保険は必要不可欠です。
もちろん、すべてをまかなうことは難しいでしょう。そこで、まずは死亡保障と医療保障を充実させ、余裕が出てきたら就業不能保障や老後資金の備えを強化していくことをおすすめします。
結婚したときの保険に関するよくある質問
まとめ
結婚を機に保険を検討しなければならないのは、配偶者・家族という守るべき存在ができるからです。
そこで家計を支える人なら、死亡保険（収入保障保険）や就業不能保険、個人年金保険への加入を検討し、死亡保障や医療保障をより充実させることをおすすめします。
また被扶養者であっても、死亡保険（終身保険）や女性保険などで、家計に影響を与えるリスクに万全に備えておく必要があります。
本記事を参考に、あなたが不安の少ない安定した明るい結婚生活を送っていただけることを願っています。
法学部卒業後、大手法律事務所に勤務。結婚を機にほけんのぜんぶに転職。
様々な境遇のお客様と接するなかで女性の自立の必要性を痛感し国家資格の勉強を開始する。FP2級、AFP、宅建、行政書士、社会保険労務士など多数の資格を保有。
オンダＦＰ事務所代表。CFP、証券外務員第2種の資格を保有。初心者向け資産運用に関するセミナーと、投資信託など資産運用を中心とした記事の執筆及びクレジットカードや住宅ローンなどの記事監修を中心に活躍中。セミナーと執筆では初心者の方にもわかりやすい説明を心がけています。
都内の私立大学を卒業後、日系生命保険会社に就職。主に個人・中小企業の保険営業とマネジメント業務を担当した。
その後、2021年11月にライターとして独立。実務経験を活かし、保険・税金・クレジットカードなど金融ジャンルを中心に記事執筆から編集まで行う。
ライターとして経験を積んだのち、ほけんのぜんぶマガジンの編集者を担当。保険業界の最新情報をいち早く掴み、読者に役立つ情報をわかりやすく提供することを心がけています。 質の高いコンテンツを通じて、読者が自分に合った保険やサービスを選べるようにサポートしていきます。
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