医療保険はいらない?不要と言われる理由と必要性を解説!

記事を共有する
医療保険はいらない?不要と言われる理由と必要性を解説!の画像
この記事はPRを含みます
本記事にはアフィリエイトプログラムを利用しての商品のご紹介が含まれます。本記事を経由しサービスのお申し込みや商品のご購入をした場合、サービスや商品の提供元の企業様より報酬を受け取る場合がございます。

病気やけがに備えるための保険として、保険会社から販売されているのが「医療保険」です。しかし、日本は国民皆保険制度もあって公的医療保険が充実しています。

成人であれば、治療に対する自己負担は3割で、一定額を超えた場合は「高額療養費制度」による払い戻しも可能なだけあって、民間の医療保険にわざわざ加入する必要性について気になる方も多くおられます。

本記事では、医療保険がいらないと言われる理由と必要性不要な人の特徴についてまとめて解説します。ぜひ最後までご覧ください。

マガジン編集部

この記事を読めば、もう医療保険の加入・未加入で迷うことはありませんよ!

医療保険の必要性に関するまとめ

  • 医療保険がいらないと言われる大きな理由の1つに、「公的医療保険制度が充実していること」が挙げられます。
  • しかし、入院した場合の自己負担額は約20万円と言われ、多くの人が自己負担額の66.9%を保険金でカバーしている事実から医療保険の必要性は高いと言えます。
  • 医療保険選びで迷っている方は、まず保険相談窓口で専門家に相談してみるのがおすすめです。
  • 無料保険相談窓口「ほけんのぜんぶ」なら、40社以上の中からプロのFPがあなたに最適な保険をご提案!相談料は何回でも無料です。

ほけんのぜんぶ

※出典:公益財団法人生命保険文化センター 令和4年度「生活保障に関する調査」

※本コンテンツで紹介している保険会社は、保険業法により金融庁の審査を受け内閣総理大臣から免許を取得しています。コンテンツ内で紹介する商品の一部または全部に広告が含まれています。しかし、当サイトは生命保険協会厚生労働省等の公的機関や保険会社の公式サイトの情報をもとに各商品を公正・公平に比較しているため、情報や評価に影響する事は一切ありません。当コンテンツはほけんのぜんぶが管理しています。詳しくは、広告ポリシー制作・編集ガイドラインをご覧ください。

医療保険はいらないと言われる理由

なぜ医療保険はいらないと言われているのでしょうか?以下では、その理由を詳しく解説します。

日本は公的制度が充実しているから

「医療保険はいらないのではないか」と民間の医療保険の必要性がよく議論されるのは、公的医療保険制度が充実しているためです。

公的医療保険制度とは?
公的医療保険制度とは、加入者が病気・ケガにより医療機関を受診したときにかかった医療費を負担する国や自治体が運営する制度です。

マガジン編集部

マガジン
編集部
日本国籍のある人は全員、加入する義務があるため、「国民皆保険制度」ともいわれています。

公的医療保険制度の主な保障内容

公的医療保険制度の主な保障内容は、国民にかかる医療費の一部を負担することです。

国民の「自己負担額」は、次の表のように年齢によって異なります。

医療費の自己負担割合
小学校入学前 2割
小学校入学後〜69歳まで 3割
70〜74歳まで 2割
(現役並み所得者は3割負担)
75歳以上 1割
(現役並み所得者は3割負担)

例えば30歳の男性が、医療機関で1万円の医療費がかかったとしたら、その人が負担する医療費は3,000円となります。

また公的医療保険は、加入対象者に応じて主に次の3種類があります。

公的医療保険の種類

  • 健康保険
    対象者:会社員や日雇労働者
  • 国民健康保険
    対象者:自営業者や退職者など
  • 後期高齢者医療制度
    対象者:75歳以上の方

高額療養費制度があるから

高額療養費制度とは?
高額療養費制度とは、1ヶ月間の医療費が自己負担できないほど高額になったときに、一定の金額を超えた分が後に払い戻される制度のことです。
払い戻される金額は、次の表のように所得額に応じて異なります。

表は横にスライドできます

所得区分別の上限額
所得区分 上限額 多数該当
区分ア

健保:標準報酬月額83万円〜

国保:年間所得901万円〜

25万2,600円+(医療費-84万2,000円)×1% 14万100円
区分イ

健保:53万円〜79万円

国保:600万円〜901万円

16万7,400円+(医療費-55万8,000円)×1%
9万3,000円
区分ウ

健保:28万円〜50万円

国保:210万円〜600万円

8万100円+(医療費-26万7,000円)×1%
4万4,400円
区分エ

健保:〜26万円
国保:〜210万円

5万7,600円
4万4,400円

区分オ(低所得者)

市区町村民税の非課税者等

3万5,400円
2万4,600円

高額療養費制度の適用事例

  • 例えば、健康保険に加入している標準報酬月額30万円の男性が医療機関を受診し、医療費に100万円かかったとしましょう。
  • 健康保険が適用され、医療機関の窓口では30万円を支払いました。
  • そして高額療養費制度に基づく、自己負担限度額は{80,100+(1,000,000−267,000)×1%=87,430円}
  • つまり、30万円 – 8万7,430円= 21万2,570円が後に払い戻されます。

※「年間所得」とは前年の総所得金額及び山林所得金額並びに株式・長期(短期)譲渡所得金額等の合計額から基礎控除(33万円)を控除した額(ただし、雑損失の繰越控除額は控除しない。)のことを指します。
参照:厚生労働省「我が国の医療保険について」

保険料が家計の負担になるから

医療保険が「いらない」と言われる理由の一つに、保険料が家計の負担になる可能性がある点が挙げられます。

POINT

保険料は毎月の固定費として発生し、長期にわたり支払い続けることが必要です。そのため、一定額の収入があっても家計のバランスを崩す要因になりかねません。

さらに、契約時の年齢や保障内容によって保険料が変動し、年齢が高くなるほど保険料が増加する傾向があるため、負担は大きくなりがちです。

また、家計の優先順位や経済状況によっては、貯蓄を優先して医療保険の支出を抑える方が効果的な場合もあります。

マガジン編集部

マガジン
編集部
このように、医療保険の保険料が家計負担となる可能性から、医療保険が必ずしも必要ではないと考える人も少なくありません。

医療保険がいらないのはこんな人!

とはいえ、すべての人が医療保険に加入しなければならないわけではありません。医療保険がいらないと考えられるのは、次のような人です。

万が一の入院にも対応できる十分な貯蓄がある人

十分な貯蓄がある人は、直ちに医療保険に加入する必要性は低い傾向にあります。万が一、病気・ケガをしても、手元の資金からまかなえるからです。

ちなみに、入院した場合の経済的負担については次のようなことがわかっています。

入院した人が負う経済的負担

  • 過去5年以内に入院したことがある人の平均入院日数は17.7日
  • 一度の入院で支払った平均自己負担額は19.8万円
  • 病気・ケガでの入院が原因で逸失した収入の平均は26.8万円

(出典:公益財団法人生命保険文化センター 令和4年度「生活保障に関する調査」

マガジン編集部

マガジン
編集部
上記は自己負担であるため、公的医療保険制度を活用した後の費用となります。

また、次の点にも注意してください。

十分な貯蓄がある人の注意点

  • 先進医療などで高額な治療費がかかった場合、公的医療保険制度は適用されない
  • 入院時の差額ベッド代や食事代、日用品代なども公的医療保険制度ではカバーできない
  • あとから医療保険に加入したくなっても健康状態によっては加入できないことがある
  • 医療費を自分でまかなうことで、その資金で得られたかもしれない投資や事業の成果などを失う恐れがある

保険料の支払い損になりたくない人

また、医療保険に加入しても、病気・ケガをしないまま保険期間の終了を迎える人もいるでしょう。その場合、どうしても支払った保険料は返ってきません

その保険料を損に感じてしまう人は、無理に加入しないのも、確かに一つの選択肢です。

マガジン編集部

マガジン
編集部
ただし、医療保険は万が一に備えるための”転ばぬ先の杖”です。

この先も病気・ケガと無縁でいられるという根拠はなく、万が一のときの医療費負担は、重くなるかもしれません

そのようなリスクを軽減するためにも、医療保険はおすすめです。

医療保険の必要性が高い人

逆に医療保険に入るべきなのは、以下の項目に当てはまる方です。

健康に不安がある人

自分の身体が若い、あるいは健康であるときは、医療保険の必要性が低いと考えがちですが、むしろ健康なときこそ医療保険に加入する絶好のタイミングです。

注意点

  • 医療保険への加入は保険会社に対して健康状態を伝える「告知」が必要で、保険会社は告知の内容にもとづいて加入の可否を判断します。
  • もし健康なうちに加入しないと、病気になってからでは加入できない可能性があります。

最近では持病があっても加入しやすい「引受基準緩和型医療保険」、健康告知なしで加入できる「無選択型医療保険」といった商品も販売されていますが、一般的な保険と比べて同じ保険料で得られる保障が手薄になるデメリットがあります。

マガジン編集部

マガジン
編集部
病気やケガのリスクは常に存在するため、健康なうちに医療保険に入ることで、将来的なリスクに備えることができますよ。

妊娠前の女性

妊娠や出産を機に医療保険への加入考えるのであれば、可能な限り妊娠する前に医療保険に加入するのが良いです。

注意点

  • 妊娠中に加入した場合は帝王切開・異常妊娠の保障が一定期間対象外になるなど、保障に制限がかかる可能性があります。
  • また、入院によって出費がかさむことも考慮しなければいけません。

健康保険では「出産一時金」によって42万円を受け取れるほか、勤務先で社会保険に加入していれば「出産手当金」も受け取れます。

産休中にも一部の会社では給与が支給されることもあるかもしれませんが、それでも入院が長期化した場合の差額ベッド代食事代見舞いのための交通費などは自己負担です。

POINT
健康保険が適用されて3割負担となっても、思いのほか出費が大きくなることもあるということを忘れてはいけません。
妊娠前に加入しておけば、妊娠後のトラブルを手厚くカバーできます。

家族が増えた人

小さなこどもがいる家庭は、保険への加入が不十分であることが考えられます。なぜなら、子どもの入園・入学費用、住宅購入など、費用がかさむ時期だからです。

40代以降と比べて年収も低く貯蓄も十分ではないことが多く、このようなときに病気で入院することで日常生活に影響が出ることが考えられます。

マガジン編集部

マガジン
編集部
このようなタイミングで医療保険に加入することで、経済的な負担を軽減することが可能ですし、20~30代で加入すれば保険料も安いため、家計への負担も少なく済みます。

充実した医療を受けたい人

健康保険が使えるといっても、差額ベッド代・食事代などは自己負担です。入院して個室に入ると自己負担費用は高額になるほか、もし先進医療を受ける場合は基本的に全額が自己負担です。

先進医療を試してみたい人は医療保険に加入することでカバーが可能です。

重いケガや病気が不安な人

会社員や公務員の場合、万が一ケガや病気で働けなくなった場合に一定の条件を満たせば「傷病手当金」を受け取れます。

傷病手当金のポイント

  • 手当の金額は1日ごとの給料の約3分の2です。
  • 受け取れる期間は最長で1年6ヵ月となっています。

また、有給休暇を利用すれば、休みながら働いているときと同等の給与を受け取ることが可能です。一方の自営業者・フリーランスの場合、傷病手当金を受け取れません

注意点

  • 会社員・公務員のような月給制ではないことから、入院などで働けないと基本的に収入はゼロです。
  • 景気の動向次第で収入が安定せず、何かのきっかけで収入が激減する可能性があります。
  • その中でケガや病気になるリスクを常に抱えているのが自営業者・フリーランスです。

医療保険を選ぶ際の確認ポイント

数ある医療保険のなかから、自分に適した保険を選ぶには、次のポイントを確認するのがおすすめです。

医療保険を選ぶときの確認ポイント

  • 保険期間や保険金額は適切か
  • 入院日数はいつからいつまで含まれるか
  • 自分の欲しい特約はあるか

マガジン編集部

マガジン
編集部
特に今は入院期間が短くなっているといわれています。そのため、日帰り入院でも一時金がもらえるかどうかを確認するのがおすすめです。

また医療保険には、次のような特約を付加する事もできます。必要に応じて検討してみましょう。

医療保険に付加できる特約

  • がん保障特約
  • 特定疾病保保障特約
  • 女性疾病保障特約
  • 通院保障特約
  • 先進医療特約

※保険会社によって特約の名称が異なる場合があります。

マガジン編集部

マガジン
編集部
もしどのような保険や保障がよいか迷われる際は、「ほけんのぜんぶ」をはじめとする無料の保険相談所で専門家に相談することをおすすめします。

医療保険はいらない?に関してよくある質問

医療保険は本当に必要ですか?
公的医療保障ではカバーしきれない医療費や、入院等で休職した場合の収入の減少に備えるために、民間の医療保険は必要です。ただし、人によっては医療保険の必要性が低い場合もあります。気になる方は、こちらの項目をチェックしてみてください。
医療保険の加入率はどれくらいですか?
生命保険文化センターの調査によると、医療保険(疾病入院保険金のある保険)に80.9%の人が加入しています。実際に加入している人は、入院費用の66.9%を保険金でまかなっています。自分の病気・ケガについて88.5%の人が少なからず不安を感じており、41.4%の人が公的医療保険ではその医療費を「まかなえない」と感じています。

まとめ

今回は「民間の医療保険は必要なのだろうか?」と迷っている人に向けて、医療保険がいらないと言われる理由をはじめ、必要な人・不要な人の特徴についてまとめて解説しました。

医療保険とは、被保険者が病気・ケガをして治療を目的とする入院をしたときに、入院日数に応じて一定の入院給付金を受け取れる保険のことです。

入院による経済負担は大きく、病気・ケガのリスクは常にあるため、十分な貯蓄がある人以外は医療保険の必要性が高いと言えるでしょう。

マガジン編集部

マガジン
編集部
医療保険の要不要は、自身のニーズや経済状況、健康状態などを総合的に考慮し、判断をすることが大切です。
監修者の紹介
小宮崇之

大学卒業後、信用金庫に入社。中立的な立場でお客様目線の営業をしたいという思いから、保険代理店として独立を決意。
保険会社の代理店営業職、保険会社の研修生を経て2020年9月に保険代理店『コミヤ保険サービス』を設立。
保険代理店の実務経験を生かして、執筆業や講師業も行う。

小宮崇之のプロフィール情報

小宮崇之

監修者の紹介
岡田行史

人材派遣会社17年経営したのち、保険代理店に転身後16年従事、2級FP技能士・トータルライフコンサルタントMDRT成績資格会員2度取得。
ファイナンシャルプランナーとしてライフプランニングや家計診断を通して老後資金の対策、節約術などを提案。
また自らのがん闘病経験をふまえた生きる応援・備えるべき保障の大切さをお伝えしています。

岡田行史のプロフィール情報

岡田行史

監修者の紹介
渡辺一哲

岩手県出身。大学卒業後、銀行、外資系生命保険会社、建設業(企業再生)を経て、ほけんのぜんぶに入社。
保険業界経験歴は18年。岩手県生命保険協会副会長も務める。

渡辺一哲のプロフィール情報

渡辺一哲