子どもが生まれたら、何かしらの保険に加入すべきだと思っていても、どの保険に入ったらいいかわからず悩んでいませんか？
また、「そもそも子どもに生命保険が必要なのか分からない」という方もいらっしゃるでしょう。
子どもが生まれた時は保険の新規加入や見直しの絶好の機会です。
この記事では、子どもが生まれたら加入すべき生命保険や保険加入が必要な理由について詳しく解説します。
この記事の要点
- 子どもが生まれたら加入すべき保険は「死亡保険」「医療保険」「就業不能保険」「学資保険」などです。
- 死亡保険は急いで加入する必要性は低いですが、医療保険と学資保険は加入しておくべきでしょう。また、親である自分自身の保険を見直すことも重要です。
- 複雑な保険選びはプロのFPに相談するのがおすすめ。将来の教育費や家計管理など、お金のこともまとめて相談できます。
- 子育て世代からの信頼度No.1※の「ほけんのぜんぶ」なら、経験・知識豊富なFPに何度でも相談可能！
この記事は5分程度で読めます。
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目次
子どもが生まれたら加入すべき生命保険とは？
子どもが生まれたら加入を検討すべき生命保険は、次の4つが挙げられます。
それぞれの特徴と加入を検討すべき理由を解説します。
死亡保険
死亡保険の主な目的の1つは、「家計の収入を主に支える人が亡くなったときの、遺族の生活資金を補填するため」です。
子どもが生まれたら加入すべき理由は、「生活資金を自力で得られない子どもの生活を、一定期間、支えなければならないから」です。
編集部
死亡保険には、主に次のような種類があります。
死亡保険の種類
- 定期保険：保険期間が一定に制限されているが、保険料が割安。貯蓄性はほぼなく、継続するには更新が必要。
- 終身保険：一生涯の保障があり、貯蓄性がある。定期保険より保険料が割高。
- 養老保険：死亡保険金と満期保険金が同額の死亡保険。定期保険と終身保険よりも保険料が高くなりやすい。
- 収入保障保険：定期保険の一種で、保険金を年金形式で受け取れる。
子どもを含めた将来設計も考えながら、ご家庭に適した死亡保険をお選びください。
医療保険
医療保険の主な目的は、「公的医療保険制度（健康保険など）」ではまかないきれない医療費を補填することです。
編集部
子どもが生まれた後では、必要な生活費が異なり、万が一の医療費負担はさらに重たいものになるため、加入を検討すべきです。
医療保険にも、定期医療保険や終身医療保険などの種類がありますが、特に魅力的なのが付加できる特約の多さです。
医療保険に付加できる主な特約
- がん保険特約：がんと診断されたら一時金を受け取れる
- 先進医療保険特約：重粒子線治療など、高額な先進医療にかかる技術料を補填してくれる
- 特定疾病保険特約：がんや脳卒中、急性心筋梗塞など、重い病気にかかったときに一時金を受け取れる
- 女性疾病保険特約：乳がんや子宮頸がんなど、女性特有の病気になったときに一時金を受け取れる
- 入院一時金特約：入院したときに、一時金を受け取れる
就業不能保険
就業不能状態になると、収入が途絶え、子どもや配偶者の生活を維持できなくなります。そのリスクに備えるのが、就業不能保険の役割です。
公的保障だけでは不足する恐れも
- 厚生労働省の平成30年「国民生活基礎調査」と平成29年度「厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、一世帯あたりの平均収入は月35.3万円となっています。
- 一方で、就業不能状態になって受け取れる傷病手当金や障害基礎年金・障害厚生年金の合計平均収入は月10.2万円です。
- つまり働けなくなると、平均月25.1万円の赤字になると計算できます。
- あくまでも平均値を用いた概算ですが、収入減による生活水準の低下に耐えられる人は多くありません。
- 万が一、世帯で主に収入を得ている人が就業不能状態となれば、公的保障だけでは生活水準が下がってしまうことを念頭においておくのが懸命です。
学資保険
やはり子どもが生まれると、必然的にかかるのが教育資金なので、学資保険の活用は検討しておくべきです。
学資保険を活用するメリット
- 保険料払込免除特約があり、契約者が亡くなったり、所定の高度障害状態になったりしても、以降の保険料が免除され保障が継続する。（※払込免除は保険会社所定の条件を満たす場合に限られます。）
- 一般生命保険料控除の対象となり、節税になる。
- 特約をつければ、契約者や子どもの死亡や病気・ケガに備えられる。
- 育英年金保障があれば、契約者が亡くなったり、所定の高度障害状態になったりしても年金形式で保険金を受け取れる。
- 「加入時期を早める」「保険料の支払い期間を短くする」「保険金を受け取る時期を遅らせる」などの工夫をすることで、支払う保険料を少なくすることができる。
自力で貯めるのもいいですが、学資保険を活用するとより効率よく、教育資金に備えられますよ。
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子どもが生まれたら生命保険を見直すべき理由
子どもが生まれたら生命保険を見直すべき理由は、以下の通りです。
子どもが生まれたら生命保険を見直すべき理由
子どもや配偶者などを扶養する責任・義務が生まれるから
当たり前のことですが、子どもが生まれると子どもや配偶者などを扶養する義務と責任が生まれます。
そのため、特に死亡したときの経済的困窮を避けるために、死亡保険を手厚くする必要があります。
編集部
しかし子どもがいれば、少なくとも配偶者が安定的な収入を得られるまでの生活費は残さなければなりません。
子どもがいる家庭の死亡保険の必要保障額（概算）
- 総務省による令和元年「家計調査年報（家計収支編）」によると、2人以上世帯の1ヶ月あたりの平均消費支出は「29万3,379円」でした。
- このデータは、世帯平均人数が2.97人をもとに算出されているため、仮に世帯主が亡くなった家庭の消費支出を月20万円と仮定します。
- すると、年間「12ヶ月×20万円＝240万円」必要になり、
- 配偶者が安定的な生活費を稼げるようになるまで3年かかるとすれば、「240万円×3年＝720万円」となりますね。
- ただ、こちらの数字は最低限の数字でさらに葬儀代（約200万円）や、その他不確定要素への対応も欠かせません。
- となれば、最低限1,000万円は死亡保険金として準備しておくのが無難です。
病気・ケガが自分だけの問題ではなくなるから
今が若くて健康でも、誰しも病気・ケガをする恐れがあるため、医療保険への加入は子どもの有無に関係なく必要です。
ただし、子どもが生まれると、生活費や将来的に必要な資金が増えるため、より手厚い医療保障を備えるべきです。
例えば、病気・ケガが理由で、次のような経済的負担がかかります。
病気・ケガで入院した人が負う経済的負担
- 一度の入院で支払った平均自己負担額は19.8万円
- 病気・ケガでの入院が原因で逸失した収入の平均は30.2万円
（出典：公益財団法人生命保険文化センター 令和4年度「生活保障に関する調査」P58-61）
編集部
子どもの将来の教育資金がかかるから
さらに、子どもの将来を考えると、一定以上の教育費が予想されます。
| 子どもにかかる教育資金 | ||
|---|---|---|
| 国公立 | 私立 | |
| 幼稚園（3年間） | 約65万円 | 約158万円 |
| 小学校（6年間） | 約193万円 | 約959万円 |
| 中学校（3年間） | 約147万円 | 約422万円 |
| 高校（3年間） | 約137万円 | 約291万円 |
| 大学（4年間） | 約499万円 | 約769万円※ |
| 合計 | 約1,041万円 | 約2,540万円 |
※文系・理系の平均で算出しています。
出典元：文部科学省｜平成30年度子供の学習費調査の結果について／日本政策金融公庫｜令和元年度「教育費負担の実態調査結果」をもとに作成
最低でも約1,000万円の資金がかかります。
そのほかにも習い事や留学、大学卒業後の大学院進学などを考慮すると、教育費は大きな経済的負担になるのです。
編集部
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子どものための生命保険は必要？不要？
子どもの生命保険の必要性は、保険の種類によって異なります。ここからは、主に子どもが加入する可能性のある、3種類の保険の必要性を見ていきましょう。
ただ葬儀には、平均的に約200万円の資金が必要です。その費用に備えておきたい場合は、加入することをおすすめします。
医療保険の必要性
医療保険の必要性は死亡保険よりも高いものの、あわてて加入する必要はないでしょう。
なぜなら、自治体によっては、医療費の助成金や負担免除などの制度が整っているからです。
ただし、子どもはケガや子どもならではの病気をするもの。
万が一、高額な医療費になるリスクを考えると、最低限の医療保障があると安心です。
編集部
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学資保険の必要性
学資保険の必要性は高いです。それは、先ほど確認したように、ほぼ確実に一定以上の教育費がかかるからです。
学資保険のほかにも、子どもの教育費に備える方法はあります。
学資保険以外の子どもの教育資金に備える方法
- 資産運用
- 貯金
- 財形貯蓄
- 奨学金
- 教育ローン
- 低解約返戻金などの生命保険
ただ資産運用には損する恐れがある上に、奨学金と教育ローンは借金であるため、利息をつけて返済しなければなりません。
さらに学資保険のように、契約者が死亡しても、教育資金に備えられる方法はほかにありません。
編集部
子どものための生命保険はプロに相談するのがおすすめ！
生命保険は種類も多く、保障内容も複雑であることから「子どものための生命保険は一体どれを選べばいいのだろうか」と悩む親御さんは多いでしょう。
そこで、おすすめなのが無料保険相談窓口の利用です。保険の専門家に無料で相談できるだけでなく、将来の教育資金や家計の見直しなど、幅広いお金の相談もできます。
ここからは、当サイトおすすめの無料保険相談窓口3選をご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
ほけんのぜんぶ
- 「子育て世代のママ・パパにおすすめしたい」No.1※1
- 子育て世代の相談件数は40,000組以上※2の実績
- お金のスペシャリストFPからアドバイスが受けられる
- 希望の場所で相談ができる
「ほけんのぜんぶ」は、子育て世代に選ばれている無料の保険相談サービスです。保険の知識が豊富なファイナンシャルプランナーが「子供のための生命保険の必要性」を解説して、加入すべき生命保険のアドバイスをしてくれるでしょう。
子育て世代の相談件数は15,000組以上の実績があり、子育て世代の方551名を対象にしたアンケートでは「信頼度」「安心して相談できると思う」「子育て世代のママ・パパにおすすめしたい」の3つの部門でNo.1※1に輝いています。
また、ほけんのぜんぶは相談場所も問いません。相談者の都合に合わせてカフェ・オフィスなどの希望した場所や自宅での訪問相談に対応しているため、生まれたばかりの子供がいる家庭でも相談しやすいです。
編集部
※2 2023年2月時点
※3 2024年3月現在
マネードクター
- 生命保険、損害保険41社※1から最適な保険を提案
- 子どもの将来の教育費や医療保険についてアドバイス
- 貯蓄の効率をあげるプランを提案
- オンラインFP相談が利用できる
「マネードクター」は、将来のお金やライフプランについて相談できる無料の保険代理店です。子どもが生まれて環境が変わったご家庭にどんな保障をつけておくべきか、ファイナンシャルプランナーが丁寧に解説してくれます。
また、貯蓄の効率を上げる方法や老後の貯蓄額など、生涯必要となるお金についての相談も可能です。
そして、マネードクターでは店舗・訪問以外にもオンラインFP相談が利用できます。そのため、子どもから目が離せないというご家庭でも安心して面談を受けられるでしょう。
編集部
保険マンモス
- ライフプラン表を一緒に作成してくれる
- 子どもが生まれたときの保障の考え方を教えてくれる
- 家庭における課題を包括的に見極めた上で最適な提案
- 手数料や交通費などの経費は一切なし
「保険マンモス」は、優秀で実績豊富なファイナンシャルプランナーとマッチングを行う保険相談サービス。保険マンモスのFPは相談者に寄り添った相談を得意としており、悩みをしっかりヒアリングしてくれます。
例えば、将来的に子どもにどんな教育を受けさせたいか、どんな風に育てていきたいかなどを整理して、ライフプラン表を一緒に作成してくれるでしょう。
家庭における課題を包括的に見極めた上で最適な提案をしてくれるので利用者の満足度も高く、「自分にあった保険が見つかる保険相談」ではNo.1※1、顧客満足度では95%※2と高い数字が出ています。
編集部
※2 保険マンモス調べ（集計期間 2015年1月～2015年6月、インターネットによるアンケート調査：回答数3,775）
子どもが生まれたらどうする？保険に関するよくある質問
まとめ
子どもが生まれたら、真っ先に加入を検討したいのは、次の保険です。
子どもが生まれたら加入を検討すべき生命保険
- 死亡保険
- 医療保険
- 就業不能保険
- 学資保険
子どもが生まれると、当然ながら一気に現在と将来の経済的負担が大きくなります。
保険は、万が一の際に子どもや配偶者が困窮しないために欠かせません。
本記事では、各保険の種類や特約などについても詳しくご紹介しましたので、それらを参考に検討してみてください。
人材派遣会社17年経営したのち、保険代理店に転身後16年従事、2級FP技能士・トータルライフコンサルタント・MDRT成績資格会員2度取得。
ファイナンシャルプランナーとしてライフプランニングや家計診断を通して老後資金の対策、節約術などを提案。
また自らのがん闘病経験をふまえた生きる応援・備えるべき保障の大切さをお伝えしています。
