子どもに医療保険は必要？いらない？必要性や加入率を徹底解説

小さな子どもや妊娠中の方にとって、子どもの健康は第一。可能であれば子どもに医療保険をかけてあげたいと考えている親御さんもいるのではないでしょうか。

しかし、がんなどのリスクが低い子どもに医療保険は不要。とする意見もよく耳にします。社会保険の制度でカバーできる範囲であれば、民間の医療保険の必要性は薄いと言わざるを得ません。

今回は、子どもに医療保険は必要かどうかについて徹底解説していきます。

子どもに医療保険が必要ないといわれる2つの理由

大きく２つの点が挙げられるでしょう。

子どもは医療を受けることが少ない

厚生労働省の調査（平成29年患者調査）によると、0歳児を除いた14歳以下の子ども10万人あたりの受療率（＝調査日になんらかの治療を受けている割合）は、以下のとおりです。

年齢	入院	外来
1～4歳	169	6,517
5～9歳	86	4,377
10～14歳	94	2,764

1～4歳の子どもで入院しているのは10万人あたり169人ですから、約0.17％程度しかいないことになります。

外来（通院）はそこまで低くありませんが、入院についてはとても少ないといえます。 入院日数で見ても、14歳以下の平均在院日数（＝調査期間に退院した人が何日間入院していたかの平均）は7.4日となっており、入院したとしても一週間前後で退院できているということです（全年齢での平均は29.3日）。

現状、医療保険の保障が入院保障が中心であることを考えれば、子どもに医療保険はいらないだろうという意見も頷けます。

公的な助成制度が充実している

そして、万一、子どもが病気になってしまっても、公的医療保険のおかげで負担はかなり軽減されます。 そもそも、医療費の大半は公的医療保険から支払われ、私たちは残りの自己負担額だけを支払っています。

たとえば東京都では小学校入学までは「乳幼児医療費の助成制度（マル乳）」により、窓口負担は原則として無料。

小学校入学後も「義務教育就学児医療費の助成（マル子）」によって、入院した際の自己負担額は全額助成され、通院も1回あたり200円が負担の上限額となります。

都内でも千代田区には、これに加えて高校生まで医療費が全額補助される制度（高校生等医療費助成制度）があります。

ほかに、小児がんなど、子どもがかかる難病については、それぞれに対応する国の助成制度があります。

子どもに医療保険が必要なケースとは？

子どもが医療のお世話になることが少なく、受けたとしても医療費は助成される、ということがわかったと思います。ただし、公的な制度で助成されるのは、保険適用のある医療費のみという点は注意が必要です。

子どもが入院や通院をする際には、必然的に親の付き添いが必要になります。その際の交通費やその他の出費がかさむことも考えられます。

また、子どもの入院・通院のために仕事を休むことになれば、その分収入が減少したり、家事に手が回らなくなることも考えられます。

子どもの医療保険加入率はどれくらい？

では、実際に、どれくらいの子どもが医療保険に加入しているのでしょうか。

この数値は医療保険に限定せず、生命保険全般の加入率を調べたものですが、子どもが死亡保険や年金保険に加入するケースは少ないため、医療保障がおもな加入の目的と見てもいいでしょう。

ちなみに、なんらかの生命保険に加入している世帯のうち、医療保障を持っている*世帯は88.5％です（*医療保険に加入しているか、医療特約を付けている）。

実感や意向の面から見てみると以下のような結果となりました。

「子どもの教育、結婚への資金準備」については、「準備できている」が12.8％、「今後増やしたい」が14.8％ですので、将来のための資金準備と併せて、医療費の準備をしている家庭も決して少なくはないようです。

子どもの医療保険加入で押さえるべきポイント

子どもの医療保険加入は義務ではなく、加入するかどうかは親の判断に委ねられています。費用面だけで考えるなら、公的な助成を活用すればあまり心配いらないのではないかという見方があることはお伝えしたとおりです。

以下では、そのうえで「それでも子どものために医療保険加入を考えたい」という人に向けて、どのような加入の仕方が良いのかを検討してみたいと思います。

できるだけ安価な保険を選ぶ

経済的な面から見て子どもに医療保険の必要性が薄いのであれば、できるだけ安価で、割安な保険に入るのがいいでしょう。

確率的には給付を受けない可能性のほうが高いのですから、この場合、医療保険に入っているという安心感を重視した加入といえます。

コストパフォーマンスのことだけを考えると不合理かもしれませんか、気持ちの面から保険に入るのも、保険加入の大きな動機のひとつです。

とはいえ、あまり出番がないかもしれない保険に、多額の保険料を支払って家計が圧迫されるのも本末転倒です。

加入するつもりなら、生まれたらすぐ入る

子どものために医療保険に加入するつもりがあるなら、できるだけ早めに入ることをおすすめします。

子どもが生まれた後、ごく小さいうちに先天性の原因による病気であることが判明したり、病気が発症したりする可能性があります。

健康上の問題がないとわかれば解約してもいいでしょう。

終身タイプに加入し、成人したら引き継ぐ

終身タイプの医療保険に加入し、将来的に子どもへ引き継ぐという選択肢もあります。

定期タイプは保険料が安いメリットがありますが、終身タイプであれば子どものうちに加入することで、保険料が固定され、結果的に長期的に見てお得になります。

祖父母からの贈与として

祖父母からの贈与として、終身医療保険の保険料を負担してもらう方法もあります。

この場合、子どもが成人した後に保険契約を引き継ぐ形にするのも一つの選択肢ですが、もしまとまった資金がある場合には「一時払い」という方法も検討できます。

これには、お金を、現金（預貯金）としてではなく、保険の形を介して残すことで、相続税の課税を抑える生存贈与に似た効果もあります。 相続対策が必要な場合は一考の価値があるでしょう。

医療保険以外に子どもに必要な保険は？

子どもの保険は、医療保険以外の保険についても合わせて考えておくとよいでしょう。

傷害保険

病気による入院は対象になりませんが、ケガであれば入院しなくても給付金が受け取れます。 子どもは入院が少ないことや、病気よりはケガの心配のほうが大きいイメージがあることを思えば、傷害保険は医療保険の代用としても選択肢に入るでしょう。

個人賠償責任保険

子どもがいると、子ども自身の病気やケガもさることながら、子どもが他人に対して迷惑をかけてしまうのが心配のタネになることもあるでしょう。

そのため、すでに準備されているケースも多いと思いますが、もし付いていない場合は加入を検討しましょう。

学資保険（こども保険）

学資保険には、子どもの医療保障を特約としてセットできるものもあるため、別に医療保険に入るのではなく、医療保障のある学資保険に入ればいいのではないかと思う方もおられるかもしれません。

しかし、教育資金目的のために学資保険に入るなら、医療保障は切り分けたほうがいいでしょう。

まとめ

今回は子どもに医療保険は必要か？という切り口で、さまざまな面から検討してみました。

子どもが医療を必要とする機会は少なく、あっても短期間の入院や通院が中心です。さらに、日本は公的な助成制度が充実しているため、医療費の負担はかなり軽減されます。そのため、子どものために入院保障が中心の医療保険に加入することの必要性は低いと考える人が多いでしょう。

しかし、入院や通院が必要になった場合、公的医療保険だけではカバーしきれない部分が出てくる可能性もあります。医療保険が全く無意味とは言えません。

もし子どもに医療保険を検討するなら、家計に負担をかけない安価な保険に一時的に加入する、または終身タイプの保険に加入し、成人後に契約を引き継ぐといった方法もあります。