投資信託の手数料を徹底比較！目安や計算方法・安く抑えるポイント

投資信託は、投資のプロに資金を投じてその運用を任せる方法です。投資の軸である「お金を増やす」作業を全て任せられますが、そのぶん手数料が発生します。

この記事では、投資信託にかかる手数料を解説。手数料の目安や計算方法から、支払うタイミング・手数料を安く抑えるコツなど詳しく紹介しています。

投資信託の利益は手数料で大きく変わる

投資信託は投資の一種であるため、利益を出すことが目的です。そして投資信託の運用には、どうしても手数料が発生してしまいます。

手数料は、投資信託の販売会社が個別で設定しています。つまり、個人の投資家として手数料の安い銘柄を見極めることが、そのまま投資の結果、利益につながるのです。

投資信託の3つの手数料

まずはじめに投資信託を行う上で支払うことになる、3つの手数料について解説していきます。

それでは、それぞれ詳しく解説していきます。

1販売手数料

販売手数料とは、投資家が投資信託を購入する際にかかる手数料です。商品を販売している会社に直接支払います。

商品の購入時に、申し込み価額の数％を支払います。なお、一部換金する際にまとめて支払うケースもあるので、覚えておきましょう。

また、運用会社の中には「ノーロード」と呼ばれる、手数料がかからない投資信託を取り扱っているところもあります。

2信託報酬（運用管理費用）

信託報酬とは、投資信託運用会社が自分の代わりに投資したり、運用したりするのに手数料です。分かりやすく「運用管理費用」とも呼ばれます。

一般的には比較的安定しているインデックス型より、リターンの大きいアクティブ型の商品の方が、信託報酬は高くなりがちです。

また、商品によっては信託報酬が固定されているものもあれば、投資信託の純資産額に応じて変動していくものもあります。

3信託財産留保額

信託財産留保額とは、投資信託を解約する際に発生する手数料です。解約時の投資信託の基準額に対して、手数料が差し引かれます。

この場合、そもそも解約時に手数料が差し引かれず、低コストでの運用につながります。

投資信託の手数料はいつ引かれる？

ここで「手数料は具体的にいつ引かれるのか」気になっている方も多いことでしょう。

販売手数料の場合

販売手数料は、文字通り販売会社から投資信託が販売されるタイミングで発生します。販売手数料は、差し引かれるのではなく、投資信託の購入金額に上乗せする形で支払います。

信託報酬（運用管理費用）の場合

信託報酬は、投資信託を保有している期間に毎日差し引かれる形で支払います。投資信託の購入費に追加して支払うわけではないため、覚えておきましょう。

信託財産留保額の場合

信託財産留保額は、投資信託の解約・換金時に売却代金から自動的に差し引かれます。こちらも信託報酬と同様に、換金時に追加で支払うわけではありません。

投資信託手数料の目安・計算方法

では次に、それぞれの手数料の計算方法です。以下に、手数料の種類別の計算式をまとめた表を掲載しています。

手数料の計算方法を知ることで、より具体的に運用のイメージが持てるようになります。それでは、それぞれ例を挙げ解説していきます。

販売手数料の計算方法

販売手数料の目安は、投資信託の購入金額の0~5.0％といったところでしょう。また、販売手数料では、税金の10％も含めて計算されます。

これで、販売手数料が求められました。この手数料を購入金額に足します。

206,600円が投資信託の購入時に、実際に支払う販売手数料の金額となります。

信託報酬（運用管理費用）の計算方法

信託報酬は「保有額に対して、年に数％」という形で表されることがほとんどです。例えば、信託報酬0.1％であれば、信託財産に対して0.1％が信託報酬です。

大まかな目安は年に0.5~2.5％と言われています。信託報酬は、販売手数料と基本的には同じような計算方法です。

また、投資信託の基準価額は毎日変動します。よって、信託報酬は毎日変動する投信残高から算出されることになり、一定の金額にはなりません。

2,200円が、1年間の信託報酬の概算です。これを、365日で割って計算します。

あくまで概算ですが、毎日約6円の信託報酬が発生することが分かりました。1日単位で見ると高くは感じにくいかもしれません。ただし、投資信託の運用は長期間におよぶのが一般的です。

信託財産留保額の計算方法

信託財産留保額は、解約時の売却代金から引かれる形で計算します。販売会社によっては、そもそも導入していない会社もありますが、目安は0~0.3％程度です。

これで、信託財産留保額が求められました。この金額を売却金額から差し引きます。

これで、信託財産留保額を差し引いた、最終的な受取額の算出ができました。

投資信託手数料を安く抑える方法

投資信託の購入で手数料を安く抑えるためには、販売会社や銘柄特有の強みを把握たうえで、更に見ておくべきポイントがあります。

ここからは「販売手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」の3つの観点で、手数料を安く済ませるためにチェックしておくべき項目を解説していきます。

【販売手数料】ノーロード商品を選ぶ

投資信託を購入するなら、購入時手数料が無料の「ノーロード商品」を選ぶことで、手数料を安く抑えることができます。投資信託の販売手数料は、銘柄ごとに決まった金額が定められているわけではありません。

つまり、同じ銘柄でも、販売元によってかかる手数料が変動するのです。販売手数料は、前述したとおり投資家が投資信託を購入するたびにかかる手数料を指します。

ただし、販売手数料のかからないノーロード商品でも「信託報酬」や「信託財産留保額」が高く設定されている場合があることを忘れてはいけません。

この場合、最終的な運用益が低下してしまう恐れがあるため、事前にあわせて確認しておくことが重要です。

【信託報酬】インデックス型を選ぶ

信託報酬を安く済ませたいのであれば、インデックス型の投資信託を選ぶといいでしょう。信託報酬は投資信託の運用方法で大きく変わってきます。

まずは、投資信託にはどのような種類の運用方法があるのか見ていきましょう。

アクティブ型投資信託は、運用会社の方針に基づき運用されます。

また、ハイリターンを狙うという特性を持つため、運用にかかるコストが高くなりやすく、結果的に信託報酬も高くなりがちです。

一方、インデックス投資は、市場の値動きを表す指数に対して投資する方法です。独自の運用方針に基づき投資するアクティブ型に比べ、投資信託の価値に大きな変動が起きにくいところが特徴です。

つまり、アクティブ型よりも、比較的安定性を重視した投資方法だと言えるでしょう。そして、リスクとリターンが小さく安定している分、信託報酬は低くなる傾向にあります。

【信託財産留保額】導入されていないものを選ぶ

商品によっては、信託財産留保額が設定されていないものがあります。そのため、そもそも手数料がかからない投資信託を選ぶといいでしょう。

この場合、ノーロード商品と同じように、信託財産留保額の負担がない分、他の手数料に上積みされているケースもあるので注意が必要です。

投資信託の手数料を徹底比較

ここからは、大手ネット証券と言われる、

• SBI証券
• 楽天証券
• マネックス証券
• 松井証券

の人気投資信託銘柄の手数料を比較します。

SBI証券

まずは、ネット証券会社のひとつである「SBI証券」で取り扱われている人気銘柄の手数料を見ていきましょう。

以下の表は、SBI証券によって2021年3月22日～2021年3月26日に集計された人気銘柄ランキングをもとに、信託報酬の比較を行っています。

出典：https://site0.sbisec.co.jp/marble/fund/ranking/fundranking.do?Param6=salesprice

楽天証券

次に、楽天証券を確認しましょう。

以下の表は、楽天証券が公表している2021年6月17日時点における、投資信託ランキング（バランスファンド）を元に作成しました。

出典：https://www.rakuten-sec.co.jp/web/fund/find/ranking/

マネックス証券

3つ目に、マネックス証券の人気銘柄をチェックします。

以下の表は、マネックス証券が公表している2021年07月12日〜2021年07月16日の、投資信託週間売れ筋ランキングを参考にしています。

出典：https://fund.monex.co.jp/rankinglist

松井証券

最後に、松井証券の人気銘柄手数料を比較します。2021年7月25日時点の、資産流入ランキング上位10銘柄を表にまとめています。

出典：https://fund.matsui.co.jp/fund/search/list/index.html

各ネット証券の人気銘柄を見てみると、ほとんどの信託報酬が1.0％以内にとどまっていることが分かります。

中には0.1~0.2%代のものも見受けられます。これらは、先ほど紹介したように低リスクで運用したい方向けの投資信託です。

まとめ

ここまで、投資信託の手数料の目安や計算方法など詳しく解説してきました。投資信託の手数料には、販売手数料・信託報酬・信託財産保留額の3種類があります。

販売手数料と信託財産留保額は無料なケースもありますが、原則として信託報酬はかかります。そのため、手数料を安く抑えたい方は信託報酬に気をつけて銘柄を選びましょう。

また、投資信託は長期的に運用する商品です。手数料無料のノーロード商品を選ぶことは大切ですが、トータルでどのくらいの手数料がかかるのか長期的な視点を持つことも重要です。