iDeco(イデコ)の始め方

iDeCo(イデコ)とは、個人が任意で加入する年金制度です。人生100年時代と言われる昨今、老後資金を捻出する資産運用のひとつとして注目を浴びています。

しかし「iDeCo(イデコ)に興味はあるけど始め方がわからない」という人も多いでしょう。

そこで今回は、iDeCo(イデコ)の始め方を簡単に紹介します。iDeCo(イデコ)に加入すべきタイミングについても解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

会社員がiDeCo(イデコ)に加入する際の注意点や、口座開設のポイントもまとめていますよ。

iDeCo(イデコ)とは

iDeCo(イデコ)とは

iDeCo(イデコ)の特徴

  • iDeCo(イデコ)とは、個人が任意で加入する年金制度
  • 貯金しながら資産運用ができるので老後資産を形成しやすい
  • iDeCo(イデコ)にはさまざまなメリットがあり、節税対策が代表的

iDeCo(イデコ)とは、個人が任意で加入する「個人型確定拠出年金」です。

 個人型確定拠出年金とは、加入者が自らの責任で掛金を積み立てながら資産運用を行う年金制度です。

iDeCo(イデコ)では、積み立てた掛金を資産運用できるのがメリットと言えます。

iDeCo(イデコ)の運用方法

iDeCo(イデコ)での運用方法は、次の3つの方法から選択できます。

iDeCo(イデコ)の資産運用方法
  • 定期預金
    →元本割れする可能性がない「元本保証型」
  • 保険
    →元本割れする可能性がほとんどない「元本保証型」
  • 投資信託
    →状況によっては元本割れする可能性がある「元本変動型」

定期預金・保険は基本的に元本割れしませんが、低金利なので資産を増やしにくいのがデメリットです。一方、投資信託は成功すれば掛金の合計金額より、大きな資産を形成できます。

元本割れとは、投資信託を運用しているときに価格変動し、購入代金より下回った状況を指します。

iDeCo(イデコ)の主なメリット

iDeCo(イデコ)の代表的なメリット
  • iDeCo(イデコ)で積み立てる掛金は全額所得控除される
  • iDeCo(イデコ)の資産運用で得た利益は全額非課税
  • 積み立てた資金を受け取るときも税制優遇される

また、iDeCo(イデコ)は節税対策にも効果的です。

「貯金+資産運用+節税対策」ができるのは、iDeCo(イデコ)の大きなメリットでしょう。

これだけたくさんの税制優遇が用意されているのは、魅力的ですね。

iDeCo(イデコ)を始める前の準備

iDeCo(イデコ)を始める前の準備

iDeCo(イデコ)を始める前の準備

  • 基礎年金番号の確認
  • 掛金の引き落とし口座に関する情報を確認する
  • 金融機関の届出印を用意する

iDeCo(イデコ)の申し込みを始める前に、上記の事前準備を行いましょう。基礎年金番号の確認は「年金手帳」「年金定期便」で確認できます。

会社員の人なら、総務関係の部署に問い合わせてみるのもいいでしょう。最寄りの年金事務所に問い合わせてみるのも、一つの手です。

また、掛金の引き落とし口座に関する情報というのは以下の4つを指します。

掛金の引き落とし口座に関する情報
  1. 銀行名・支店名
  2. 預金種別(普通または法人)
  3. 口座番号
  4. 名義人

上記に加えて「金融機関の届け出印」を用意しましょう。事前準備をしっかり整えておけば、口座開設がスムーズに進みます。

 

 

 

 

 

 

 

金融機関の届出印とは、銀行の口座開設時に使用した印鑑です。”銀行印”とも呼ばれるので覚えておきましょう。

iDeCo(イデコ)の始め方

iDeCo(イデコ)の始め方

iDeCo(イデコ)の始め方

  • STEP1:参加加入資格の有無を確認
  • STEP2:毎月積み立てる掛金の金額を設定
  • STEP3:資産運用で取り扱う運用商品の選定
  • STEP4:口座開設する金融機関を決定・申込
  • STEP5:初回掛金の引き落とし

iDeCo(イデコ)の始め方は上記の全5STEPで完結します。

ここからはSTEPごとに詳しく解説するので、iDeCo(イデコ)を始めるための参考書にしてみてください。

事前に全体の流れを把握していれば、スムーズに口座開設をできるようになります。

STEP1:参加加入資格の有無を確認

まずは、iDeCo(イデコ)の参加加入資格を持っているか確認します。iDeCo(イデコ)の参加加入資格条件は、下記表をご参照ください。

● 加入対象者

実施企業に勤務する従業員※1 自営業・個人事業主(第一号被保険者)※2
会社員・公務員(第二号被保険者)※3
専業主婦・夫(第三号被保険者)

参照:確定拠出年金制度の概要│厚生労働省

基本的に、日本に住んでいる20歳以上60歳未満のほとんどの人が加入対象です。さらに2022年5月からは、加入可能年齢が65歳までに拡大されます。

参加資格が幅広いことは、iDeCo(イデコ)のメリットのひとつと言えるでしょう。

● 加入対象者

一方、iDeCo(イデコ)に参加加入資格がない・加入しづらい人の特徴は、以下の通りです。

参加加入資格がない・加入しづらい人の主な特徴
  • 国民年金保険料を納付していない
  • 農業年金基金に加入している
  • 企業型DC(企業型確定拠出年金)に加入している

企業型DC(企業型確定拠出年金)に加入しているかは、所属している企業によって異なります。

制度上、企業型DCとiDecoの併用は可能ですが、併用するには労使合意による規約が必要なため加入しづらいのが現状です。

まずは、勤務先の人事・総務に問い合わせてみましょう。
なお制度の改正により、2022年10月からは労使合意がなくてもiDecoに加入できるようになります。

※1 厚生年金保険の被保険者のうち厚生年金保険法第2条の5第1項第1号に規定する第1号厚生年金被保険者又は同項第4号に規定する第4号厚生年金被保険者
※2 農業者年金の被保険者の方、国民年金の保険料を免除されている方を除く
※3 公務員や私学共済制度の加入者を含む。企業型年金加入者においては、企業型年金規約において個人型年金への加入が認められている方に限る

参照:確定拠出年金制度の概要│厚生労働省

STEP2:毎月積み立てる掛金の金額を設定

iDeCo(イデコ)の始め方

iDeCo(イデコ)で毎月積み立てられる掛金は、月々最低5,000円からです。

 掛金額の設定は1,000円単位で、年に1度だけ変更できます。

掛金といえば毎月支払うイメージですが、iDeCo(イデコ)では年に1回設定した掛金の12か月分をまとめて支払うことも可能です。

● 掛金の上限額

また、上限額は人によって異なります。以下の表を参考にしながら、無理のない範囲で自分が毎月積み立てる掛金を設定しましょう。

被保険者
種別
掛金の上限額
自営業・
個人事業主
68,000円
専業主婦・夫 23,000円
会社員・
公務員など
条件 掛金の
上限額
会社に企業年金がない場合 23,000円
企業DCに加入している場合 20,000円
DBと企業型DCに加入している場合 12,000円
DBのみに加入している場合
公務員など

参照:iDeCo公式サイト
※DBとは「確定給付企業年金」や「厚生年金基金」を指します。

STEP3:資産運用で取り扱う運用商品の選定

iDeCo(イデコ)の運用商品は、大きく分けると以下の2種類です。それぞれのメリット・デメリットを比較しながら、自分にあった運用商品を選定しましょう。

iDeCo(イデコ)の運用商品 メリット デメリット
定期預金・保険 元本割れする可能性がほとんどない 低金利なので資産の増加は緩やか
投資信託 積み立てた掛金の総額より大きなリターンが期待できる 元本割れする可能性がある

定期預金・保険のような元本割れの可能性が少ない運用商品を「元本保証型」、投資信託のような元本割れする可能性があるものを「元本変動型」と言い表します。

● 元本保証型(定期預金・保険)の特徴

定期預金・保険の金利は、比較的低金利です。したがって、元本保証型を選択した場合、掛金の総額=老後に受け取れる金額だと思ったほうがいいでしょう。

iDeCo(イデコ)に加入する目的が「貯金+節税対策」だけの人なら、定期預金・保険がおすすめです。

● 元本変動型(投資信託)の特徴

資産運用で少しでも資産を増やしたい人なら、投資信託がおすすめです。また、投資信託には主に6種類の商品があり、それぞれリスク・リターンが異なります。

種類 リスク 特徴
国内
債券
  • 日本国内のさまざまな債券に投資する商品
  • 金利リスクはあるが、基本的に値動きが安定している
海外
債券
  • 海外のさまざまな債券に投資する商品
  • 金利リスク+為替リスクがあるが、値動きは安定している
国内
株式
  • 日本国内のさまざまな企業(株式)に投資する商品
  • 価格変動リスクは債券に比べて高め
  • 運用次第で高いリターンが見込める
海外
株式
  • 海外のさまざまな企業(株式)に投資する商品
  • 価格変動リスク+為替リスクがあるため、もっともハイリスク・ハイリターンな商品

また上記の4つに加え、上場不動産投資信託の「REIT」「バランス型」があります。バランス型とは、国内と海外の債権・株式にバランスよく分散投資してもらえる金融商品です。

資産運用初心者の人には、低リスクな国内債券やバランス型がおすすめです。

STEP4:口座開設する金融機関を決定・申し込み

iDeCo(イデコ)の始め方

口座開設する金融機関を決めたら、申込書類を取り寄せましょう。申込書類は、金融機関の窓口やWebサイトから取得できます。

 多くの金融機関は土日祝休みなので、Webサイトから取り寄せるのがおすすめです。

申込書類を取得したら、あとは必要項目を記入して申し込むだけです。この際に会社員・公務員の人は、勤務先記入の項目を所属する企業に記入してもらう必要があります。

また、勤務先によっては断られる場合があります。事前に人事・総務に確認しておけば後々トラブルにならずに済むので、iDeCo(イデコ)に加入するか検討している段階でそれとなく聞いてみましょう。

提出した書類に不備がなければ審査後に「口座開設のお知らせ」が届くはずです。

STEP5:初回掛金の引き落とし

口座開設のお知らせが届いたら、無事に口座開設が完了したということです。

 その後、自動的に登録した金融機関から掛金が引き落とされます。設定した掛金が口座内に足りないことがないよう注意しましょう。

また、初回掛金の引き落とし日は下記の2パターンです。

初回掛金の引き落とし日
  1. 申込した月の翌月26日に1か月分の掛金が引き落としされる
  2. 申込した月の翌々月26日に2か月分の掛金が引き落としされる

26日が土日祝などで金融機関が休日の場合、翌営業日に引き落としされます。前もって必要な資金を確保しておくと、安心です。

iDeCo(イデコ)を始めるベストタイミング

iDeCo(イデコ)に興味がある人の中には「いつまでに始めるべきなのか」や「今から始めても遅いのではないか」と悩んでいる人もいるでしょう。

iDeCo(イデコ)を始めるベストタイミング

せっかくiDeCo(イデコ)に加入しても、十分な老後資金を貯蓄できなければ意味がありません。では、iDeCo(イデコ)を始めるべきタイミングはいつなのでしょうか。

iDeCo(イデコ)を始めるべきタイミングは人それぞれ異なります。以下の手順を踏めば「自分がいつまでに加入すべきなのか」がわかるので、ぜひ試してみてください。

iDeCo(イデコ)を始めるタイミングの調べ方

  • STEP1:退職金や企業年金があるのか確認
  • STEP2:老後に必要な資金を計算
  • STEP3:老後に必要な資金から「貯金+退職金・企業年金」を差し引く

STEP1:退職金や企業年金があるのか確認

まずは、自分が所属する企業に退職金企業年金があるのか確認しましょう。これらの制度を導入しているかは企業によって異なるので、わからない人は人事や総務に確認してみてください。

 企業年金とは、退職後に企業から従業員に対して年金を支払う制度です。

退職金や企業年金があるのかによって、老後資産に個人で用意する金額に大きな差が生まれます。

企業年金は全部で4種類あるので、自分が加入しているものがわかれば「退職後にどれくらいの金額が支給されるのか」がわかるでしょう。

企業年金の種類
  • 確定給付企業年金
  • 確定拠出年金
  • 厚生年金基金
  • 中小企業退職金共済・特定退職金共済

自分がどれに加入しているかは、勤務先の人事や総務に問い合わせればわかります。就業規則に明記されている可能性も高いので、わからない人は確認してみましょう。

 

また、退職金や企業年金のおおよその金額はWeb上でも簡単に調べられますよ。

STEP2:老後に必要な資金を計算

iDeCo(イデコ)を始めるベストタイミング

次に、老後に必要な資金を計算します。老後に必要な資金を計算する基本的な流れは、以下の通りです。

老後に必要な資金を計算する方法
  1. 今現在、1か月あたりどれくらいの出費があるか計算
  2. 1年あたり、どれくらいの出費になるか計算(1か月の出費×12か月)
  3. 60歳から90歳までの30年間に必要な金額を計算(②で算出した金額×30年間)
  4. 退職後、支払う必要がなくなるものをリストアップ(教育費、住宅ローンなど)
  5. ③で算出した金額から④で算出した金額×30年間分の金額を差し引く

上記の手順では、あくまで退職後30年間に必要なおおよその生活費を算出しています。旅行や医療費など、余分な出費を想定すれば多めに見積もっておいたほうがいいでしょう。

自分で計算するだけで、退職後30年間に必要なおおよその金額は分かりますよ。

STEP3:老後に必要な資金から「貯金+退職金・企業年金」を差し引く

貯蓄

次に、自分が現状所有している貯金額と、退職金・企業年金でもらえそうな金額を足し合わせます。

前述で算出した老後に必要な資金からそれらの総計を差し引けば「老後資金に必要な金額に残りいくら必要なのか」がわかるでしょう。

残りいくら必要かがわかれば、iDeCo(イデコ)に加入すべきタイミングが見えてきます。

 最後に、iDeCo(イデコ)の掛金上限額で毎月積み立てた場合「何年間積み立てれば残り必要な金額に達するか」を計算します。

掛金の上限額は被保険者種別によって異なるので、必ず確認しましょう。

何年間iDeCo(イデコ)を積み立てれば目標金額に達するかが、加入すべきタイミングだということですね。

● 加入が手遅れの場合は?

もし「すでに手遅れだ」という結果になったとしても、iDeCo(イデコ)では資産運用で掛金以上の資産を形成できるかもしれません。

その場合、ハイリスク・ハイリターンな運用商品を選ぶ必要がありますが、資産運用に知識がある人ならチャレンジしてみるのもおすすめです。

会社員がiDeCo(イデコ)を始める際の注意点

会社員がiDeCo(イデコ)を始める注意点

会社員がiDeCo(イデコ)に加入するためには「事業所登録申請書兼第2号加入者に係る事業主の証明書」という書類を会社に書いてもらう必要があります。

 ごく一部ですが、会社によっては正当な理由がないのにも関わらず、書類の記入を拒否する場合もあるので注意が必要です。

こういった現象は「iDeCoハラスメント」と呼ばれています。会社が書類の記入を断る理由にはどのようなものがあるのでしょうか。

会社が記入を断る原因は主に2つ

会社員がiDeCo(イデコ)を始める注意点

記入を断る主な理由

  • 従業員がiDeCo(イデコ)に加入しても企業にメリットがない
  • iDeCo(イデコ)に対する認知がなく、面倒くさがる

会社がiDeCo(イデコ)の申し込み書類の記入を断る原因は、上記のような理由がほとんどだと言われています。

仮に従業員がiDeCo(イデコ)に加入したところで企業にメリットがないので、面倒だと思われるケースも見受けられます。

会社員でiDeCo(イデコ)の加入できないケースも

また、そもそも会社員の中にはiDeCo(イデコ)に加入できない方もいるので注意が必要です。

 会社が企業型DCを導入しており自己負担拠出が可能なDCのとき、またはDCの規約がiDeCoへの加入を認めていないときはiDeCo(イデコ)に加入できません。

iDeCo(イデコ)に加入できるかどうか確認したい場合は、加入前に勤めている会社の厚生年金基金に問い合わせて確認するといいでしょう。

iDeCo(イデコ)口座開設のポイント

iDeCo(イデコ)口座開設のポイント

iDeCo(イデコ)口座開設のポイント

  • 運用商品に自分が希望するものがあるか
  • 信託報酬などの諸費用が他社より低く設定されているか
  • サポート体制が整っているか

口座開設する金融機関を選ぶポイントは、上記3つです。実際に口座開設する前のチェックリストとして、活用してみてください。

運用商品に自分が希望するものがあるか

iDeCo(イデコ)の運用商品は、金融機関によって異なる銘柄が用意されています。

 運用商品を決める前に口座開設してしまうと、自分が運用したい商品がその金融機関にない可能性があるので注意しましょう。

そのため、まずは自分が希望する運用商品が取り扱われている金融機関に絞るのがおすすめです。

信託報酬などの諸費用が他社より低く設定されているか

iDeCo(イデコ)口座開設のポイント

iDeCo(イデコ)は、金融機関によって信託報酬口座の管理手数料などに差があります。

 信託報酬とは、プロの投資家に運用してもらうための手数料のようなものです。

特に投資信託を運用する予定がある人は、信託報酬が「他社より低く設定されているか」を必ず確認しましょう。繰り返しになりますが、安ければ安いほど最終的に大きな資産を築けます。

投資信託を運用しない人は、管理手数料や他社に残高を移す際のコストを確認しましょう。

サポート体制が整っているか

iDeCo(イデコ)の管理画面やサポート体制も金融機関によって異なります。

もし口座開設後に「管理画面がわかりにくい」「コールセンターの営業時間に連絡できない」となれば、スムーズに資産運用できません。

とくに投資初心者の方はサポート体制を重視しましょう。

まとめ

ここまで、iDeCo(イデコ)の始め方について解説してきました。事前に全体の流れを把握していれば、実際に加入する際に戸惑うことなくスムーズに事が運びます。

iDeCo(イデコ)に加入するタイミングで迷っている人は、自分が加入すべきタイミングもシュミレーションしてみましょう。老後必要な資金が分かれば加入タイミングも見えてきます。

また、会社員の方など一部iDeCo(イデコ)に加入できないケースがあるので注意が必要です。ぜひ今回の内容を参考に、正しい知識を身につけ、iDeCo(イデコ)で資産運用をスタートしてみてください。

監修者の紹介

監修者の写真

監修者岡田行史

人材派遣会社17年経営したのち、金融関連業務に転身後16年従事、2級FP技能士・トータルライフコンサルタントMDRT成績資格会員2度取得。ファイナンシャルプランナーとしてライフプランニングや家計診断を通して老後資金の対策、節約術などを提案。

・本記事の内容は、本記事内で紹介されている商品・サービス等を提供する企業等の意見を代表するものではありません。
・本記事の内容は、本記事内で紹介されている商品・サービス等の仕様等について何らかの保証をするものではありません。本記事で紹介しております商品・サービスの詳細につきましては、商品・サービスを提供している企業等へご確認くださいますようお願い申し上げます。
・本記事の内容は作成日または更新日現在のものです。本記事の作成日または更新日以後に、本記事で紹介している商品・サービスの内容が変更されている場合がございます。
・本記事内で紹介されている意見は個人的なものであり、記事の作成者その他の企業等の意見を代表するものではありません。
・本記事内で紹介されている意見は、意見を提供された方の使用当時のものであり、その内容および商品・サービスの仕様等についていかなる保証をするものでもありません。
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