夫婦の場合、老後2000万円で足りる?
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監修者岡田行史

人材派遣会社17年経営したのち、保険代理店に転身後16年従事、2級FP技能士・トータルライフコンサルタントMDRT成績資格会員2度取得。ファイナンシャルプランナーとしてライフプランニングや家計診断を通して老後資金の対策、節約術などを提案。また自らのがん闘病経験をふまえた生きる応援・備えるべき保障の大切さをお伝えしています。

日本人の平均寿命が延びて、人生100年時代といわれるようになりました。そこで気になるのが老後資金です。

読者
老後資金はいくらぐらいかかるのでしょうか?老後に備えていくら貯金しておかないといけないか気になります。

読者
公的年金は何歳でいくらぐらいもらえるのでしょうか?

今回の記事では、老後の生活資金について解説します。

マガジン編集部
老後の収入支出の平均値も紹介しますので、老後計画を立てるときの参考にしてください。

この記事の要点

  • 1.総務省統計局の「2019年家計調査」のデータを基に試算すると、モデルケースの必要老後資金は1,200万円です。
  • 2.ただし、試算の前提条件次第で必要な老後資金は大きく変わることを理解しておきましょう。
  • 3.必要な老後資金の正確な金額は計算できませんが、想定できる範囲内で老後の収支などを予想してシミュレーションしてみましょう。老後資金準備のポイントは早期着手です。
  • 4.大ざっぱにでも必要な老後資金を知ることが、老後資金準備の第一歩です。
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この記事は5分程度で読めます。

老後資金は平均いくら必要?

老後資金は平均いくら必要?

最初に、老後資金は平均でいくら必要かについてみていきましょう。

「老後資金は2,000万円必要」の根拠

2019年6月に金融庁の金融審議会・市場ワーキング・グループの報告書をきっかけに、老後2,000万円問題が話題となりました。

老後2,000万円問題とは?
老後の家計収支は各家庭で異なりますが、報告書の高齢夫婦無職世帯のモデルケースでは、 この家計収支の赤字を埋めるためには2,000万円の老後資金が必要ということでした。

読者
老後資金の2,000万円という数字はどうやって算出されたのでしょうか。

マガジン編集部
老後資金が2,000万円必要という根拠となった数字の算出手順について説明します。

手順①老後の毎月の家計収支を計算

最初に行うのが、老後の毎月の家計収支を調べることです。

総務省統計局の「2017年家計調査」では、高齢夫婦無職世帯の家計収支は次の通りです。

 高齢夫婦無職世帯の家計収支

  • 老後の毎月の収入: 20万9,198円
  • 老後の毎月の支出: 26万3,717円

 

毎月の収入から支出を引くと5万4,519円のマイナス、つまり赤字となるのです。

ポイント

    老後の毎月の赤字額:20万9,198円-26万3,717円=▲5万4,519円

    高齢夫婦無職世帯の家計収支

    引用:総務省統計局「家計調査年報(家計収支編)平成29年(2017年)」

    手順②老後の生活期間を計算

    次に行うのが、老後の生活期間の計算です。

    老後生活のスタート時期を公的年金の支給開始年齢である65歳として、老後の生活期間を算出します。

    直近の日本人の平均寿命は次の通りです。

     日本人の平均寿命

    • 男性の平均寿命:81.41歳
    • 女性の平均寿命:87.45歳

      ※出典:生命保険文化センター「日本人の平均寿命はどれくらい?」

      65歳から平均寿命まで生きると仮定すると、老後の生活期間は次の通りです。

      ポイント

      • 男性の老後の生活期間:(81.41歳-65歳)×12か月=約197月
      • 女性の老後の生活期間:(87.45歳-65歳)×12か月=約270月

      女性の方が老後の生活期間は長くなりますが、平均すると約270月(約22年間)になります。

      また、平均寿命ではなく平均余命を使用するという方法もあります。

      平均余命とは?
      平均余命とはある年齢の人々が平均してあと何年生きられるかを予想したものです。

      日本人の65歳の平均余命は次の通りです。

       65歳の平均余命

      • 男性の平均余命:19.83年
      • 女性の平均余命:24.63年

        マガジン編集部
        平均余命を使うと、65歳の男性は平均して85歳まで、女性は90歳まで生きることになります。

        老後の生活期間をどのように設定するかで老後の必要資金は変わってきますが、金融審議会の試算は老後生活が約30年間続く(つまり、夫婦とも95歳まで生きる)と仮定して算出しています。

        長生きして生活費が足りなくなるリスクに備えるため、老後の生活期間を長めにとって試算したのでしょう。

        手順③毎月の家計収支と老後の生活期間から必要な老後資金を計算

        手順①②が終わったら、「毎月の家計収支」と「老後の生活期間」から必要な老後資金を計算します。

         必要な老後資金

        • 毎月の家計収支:▲5万4,519円
        • 老後の生活期間:30年=360か月
        • 必要な老後資金:5万4,519円×360か月=約1,963万円

         

        読者
        上記の計算結果を切り上げると、話題となった「2,000万円」という金額になりますね。

        「2019年家計調査」を基に試算すると老後の必要資金は1,200万円

        前述の金融審議会の試算は、「2017年家計調査」の資料を計算基礎として算出したものです。

        読者
        直近の「2019年家計調査」の資料を計算基礎とすると、老後の必要資金の金額は2,000万円ではなくなりますね。

        「2019年家計調査」では、高齢夫婦無職世帯の家計収支は次の通りです。

        ポイント

        • 老後の毎月の収入: 23万7,659円
        • 老後の毎月の支出: 27万929円
        • 老後の毎月の赤字額:23万7,659円―27万929円=▲3万3,269円

         

        高齢夫婦無職世帯の家計収支

        引用:総務省統計局「家計調査年報(家計収支編)令和元年(2019年)」

        「2017年家計調査」と「2019年家計調査」を比較すると、老後の毎月の赤字額は5万4,519円から3万3,269円に大きく減少しています。

        3万3,269円の赤字が30年間(360か月)続くと仮定すると、必要な老後資金は次の通りです。

        ポイント

        • 毎月の家計収支:▲3万3,269円
        • 老後の生活期間:30年=360か月
        • 必要な老後資金:3万3,269円×360か月=約1,198万円

         

        試算の前提条件となる家計収支の赤字額が変わったため、必要な老後資金は2,000万円から1,200万円に大幅に減少しました。

        マガジン編集部
        当然のことですが、必要な老後資金が減少したから良かったという話ではなく、前提条件次第で試算結果は大きく異なるということを理解してください。

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        老後に必要となる費用項目は?

        老後に必要となる費用項目は?

        老後生活にはどのような費用がかかるのでしょうか。前述の「2019年家計調査」から費用項目をみていきましょう。

        まずは、高齢夫婦無職世帯について紹介します。

        高齢夫婦無職世帯の費用項目
        費用項目 毎月の平均支出額 消費支出に占める割合
        消費支出:23万9,947円 食料 6万6,458円 27.7%
        住居 1万3,625円 5.7%
        光熱・水道 1万9,983円 8.3%
        家具・家事用品 1万100円 4.2%
        被服及び履物 6,065円 2.5%
        保健医療 1万5,759円 6.6%
        交通・通信
        2万8,328円 11.8%
        教育 20円 0.0%
        教養・娯楽 2万4,804 円 10.3%
        その他消費支出(※) 5万4,806円 22.8%
        非消費支出:3万982円 直接税 1万1,976円
        社会保険料 1万8,966円
        合計 27万929円

        ※その他消費支出は、諸雑費や交際費、仕送り金など。

        注意点

        • 食料が消費支出の3割近くを占めるのは理解しやすいですが、諸雑費や交際費などの「その他消費支出」が約5.5万円と意外に大きな金額になるので要注意です。
        • また、税金や健康保険料なども一定金額を占めるので覚えておきましょう。

        次は、高齢単身無職世帯です。

        高齢単身無職世帯の費用項目
        費用項目 毎月の平均支出額 消費支出に占める割合
        消費支出:13万9,739円 食料 3万5,883円 25.7%
        住居 1万2,916円 9.2%
        光熱・水道 1万3,055円 9.3%
        家具・家事用品 5,681円 4.1%
        被服及び履物 3,659円 2.6%
        保健医療 8,445円 6.0%
        交通・通信
        1万3,117円 9.4%
        教育 47円 0.0%
        教養・娯楽 1万6,547円 11.8%
        その他消費支出(※) 3万389円 21.7%
        非消費支出:1万2,061円 直接税 6,245円
        社会保険料 5,808円
        合計 15万1,800円

        マガジン編集部
        高齢単身無職世帯の各費用項目の割合は、住居の割合が高いこと以外、高齢夫婦無職世帯とほぼ同じです。

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        老後資金がいくら必要になるかシミュレーションしてみよう

        老後資金がいくら必要になるかシミュレーションしてみよう

        「老後資金は平均いくら必要?」のところで、モデルケースの老後資金は1,200万円と説明しましたが、自分の老後資金がいくら必要かは個人ごとに計算が必要です。

        マガジン編集部
        老後の生活費や収入は個人ごとに大きく異なり、必要な老後資金も個人ごとに違ってくるからです。

        例えば、生命保険文化センターの生活保障に関する調査の結果は次の通りです。

        ポイント

        老後生活費を月22.1万円と想定するか、月36.1万円と想定するかで、老後の必要資金は約5,000万円近く変わってきます。

        ポイント

          (36.1万円-22.1万円)×360か月=5,040万円

          老後資金のシミュレーション方法

          老後資金の計算方法は、次の通りです。

          老後資金の計算方法

            必要な老後資金=(老後の毎月の生活費-老後の毎月の収入)×老後の生活期間

            つまり、必要な老後資金をシミュレーションするのに必要なのは、次の3つの金額や期間です。

            ポイント

            • 老後の毎月の生活費
            • 老後の毎月の収入
            • 老後の生活期間

            マガジン編集部
            将来のことで正確な数値はわかりませんが、現段階で予想できることや世の中の平均的な数値などから上記の金額や期間を想定します。

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            「老後の毎月の生活費」の想定

            最初に、老後の生活費(支出)をいくらにするか決めます。

            下記を参考にして、自分の老後の生活費を想定しましょう。

            ポイント

            • 総務省統計局「2019年家計調査」:高齢夫婦無職世帯の支出額は月平均27万929円、高齢単身無職世帯は15万1,800円。前述の費用項目の平均支出額も参考になります。
            • 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」:老後の最低日常生活費は月額平均22.1万円、ゆとりある老後生活費は月額平均36.1万円。

            マガジン編集部
            上記のほか、老後の生活費を現役時代の7割程度と想定して概算するという方法もあります。

            また、毎月の生活費のほかに想定される高額な臨時費用があれば、老後資金に上乗せが必要です。

            ポイント

            • 住宅の改修費
            • 車の買い替え
            • 海外旅行
            • 子どもの結婚費用 など

             

            「老後の毎月の収入」の想定

            次に、老後の収入について確認しましょう。

            一般的には、老後の主な収入は公的年金です。

            注意点

              自営業者と会社員では、公的年金額に大きな違いがあるので確認が必要です。

              厚生労働省年金局の「令和元年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、令和元年度の平均受給額は次の通りです。

               

              ポイント

              • 老齢厚生年金の受給額(会社員など):月額14万6,162円
              • 老齢基礎年金の受給額(自営業者など):月額5万6,049円

              老齢厚生年金の受給額は老齢基礎年金の受給額を含む。老齢基礎年金の受給額は会社員を含む平均額。

              参考:厚生労働省年金局「令和元年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」

              自営業者など国民年金の加入しかない人の公的年金は、老齢基礎年金だけです。

              注意点

              • 老齢基礎年金の満額は78万900円(2021年度)なので、年金の月額は約6.5万円です。
              • 夫婦とも満額受給していても合計13万円なので、年金だけでは生活資金は大幅な赤字です。

              マガジン編集部
              公的年金だけでは大きな赤字が想定される場合、高額な老後資金を準備するか、老後も仕事を続けるなどの対応が必要です。

              また、老後も不動産収入などが想定される場合は、公的年金に想定される収入を加算して老後資金を計算します。

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              「老後の生活期間」の想定

              最後に、老後の生活期間を何年にするか決めます。参考になるのは次のデータです。

              ポイント

              • 平均寿命:男性は81.41歳、女性は87.45歳。
              • 65歳時の平均余命:男性は19.83歳、女性は24.63歳。

              前述の通り、金融審議会の試算では、長生きして生活費が足りなくなるリスクに備えるため老後の生活期間を30年と想定しています。

              老後の生活期間が何年になるかは予想しづらいため、20年・25年・30年の3パターンでシミュレーションする方法もあります。

              マガジン編集部
              3パターンと言っても計算に手間はかかりませんので、概算だけでもしてみましょう。

              老後資金のシミュレーション例

              老後の生活費や収入、生活期間がわかったら、次の計算式で老後生活資金は簡単にシミュレーションできます。

              ポイント

                必要な老後資金=(老後の毎月の生活費-老後の毎月の収入)×老後の生活期間

                次のモデルケースで、老後資金をシミュレーションしてみましょう。

                 

                ポイント

                • 老後の毎月の生活費:「老後の最低日常生活費」と「ゆとりある老後生活費」の中間をとって30万円。
                • 老後の毎月の収入:サラリーマン世帯は夫婦で月26万円の年金収入、自営業者世帯は月12万円の2パターン。
                • 老後の生活期間:20年・25年・30年の3パターン。

                 

                サラリーマン世帯の老後資金は次の通りです。

                 サラリーマン世帯の老後資金

                • 老後の生活期間が20年:(30万円―26万円)×240か月=960万円
                • 老後の生活期間が25年:(30万円―26万円)×300か月=1,200万円
                • 老後の生活期間が30年:(30万円―26万円)×360か月=1,440万円

                 

                自営業者世帯の老後資金は次の通りです。

                 自営業世帯の老後資金

                • 老後の生活期間が20年:(30万円―12万円)×240か月=4,320万円
                • 老後の生活期間が25年:(30万円―12万円)×300か月=5,400万円
                • 老後の生活期間が30年:(30万円―12万円)×360か月=6,480万円

                 

                自営業者の場合は高額な老後資金が必要となる可能性が高いため、65歳以降も仕事を続けざるを得ない人も多いでしょう。

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                老後資金の準備方法

                老後資金の準備方法

                老後資金の準備というと、まずは貯蓄や投資などが思い浮かびますが、収入を増やすという選択肢もあります。

                主な準備方法は、次の3つです。

                ポイント

                • 貯蓄や投資によってお金を貯める
                • 老後も仕事を続けることによって収入を確保する
                • 公的年金を増やす

                それぞれについてみていきましょう。

                貯蓄や投資によってお金を貯める

                貯蓄や投資の方法は多種多様ですが、長期間にわたって計画的に資金準備することが重要です。

                さらに、老後資金準備を支援するために国が税制上の優遇措置を適用する制度の活用もおすすめです。

                ポイント

                • 個人型確定拠出年金(iDeCo・イデコ)
                • つみたてNISA(ニーサ)
                • 個人年金保険 など

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                老後も仕事を続けることによって収入を確保する

                65歳で仕事を辞めてしまうと、それ以降の生活は公的年金頼みになってしまいます。

                注意点

                  公的年金だけで生活できない場合は貯蓄を取り崩すことになりますが、65歳から取り崩しを始めると20年~30年間も取り崩しが続き貯蓄が尽きることも考えられます。

                  読者
                  フルタイムで働くのでなくても一定の収入を確保できれば、貯蓄の取り崩しを先延ばしできますね。

                  公的年金を増やす

                  公的年金を増やすことも、老後資金準備に役立ちます。

                  公的年金(収入)の増額で老後の家計収支が改善すれば、準備が必要な老後資金は少なくて済む可能性があるからです。

                  公的年金を増やす方法は、次の通りです。

                  ポイント

                  • 夫婦とも厚生年金に加入して仕事をする。
                  • 65歳以降も会社勤めを継続する。
                  • 公的年金の繰下げ制度を利用する。

                  マガジン編集部
                  もしもどのような方法で老後資金を増やせばいいか迷われる際は、「ほけんのぜんぶ」をはじめとする無料の保険相談所で専門家に相談することをおすすめします。
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                  • 2.何度相談しても費用がかからないため、納得がいくまで相談ができる
                  • 3.家計や収支、将来のことも合わせて相談でき
                  • 4.オンライン相談や店舗に出向く方法、近所のカフェや職場に来てもらうなど相談場所も選択できる

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                  取扱保険会社数

                  合計:38社 
                  (生命保険:23社 損害保険:10社 少額短期保険:5社)

                  主要商品 生命保険/医療保険/がん保険/火災保険/学資保険/個人年金保険/旅行保険/ペット保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
                  対応地域 全国どこでも可能(離島除く)
                  オンライン保険相談 対応可能
                  キャンペーン あり
                  今ならゆめぴりか米プレゼント
                  FPに相談する(無料)

                  2.保険マンモス

                  おすすめの無料保険相談所2つ目は「保険マンモス」です。

                  保険マンモスのここがおすすめ!

                  1. 相談満足度95%※1
                  2. 保険相談に関する調査で三冠達成!※2
                  3. FPの実務経験が平均5年と豊富で、AFP・CFP・MDRTなどの有資格者も多数在籍!
                  4. 万一失礼な対応やしつこい営業行為があった場合は速やかに担当FPの変更行うイエローカード制度

                  相談満足度も実績も多くあり、安心して相談ができると定評があります。

                  ※2 保険マンモスが達成した三冠とは
                  自分にあった保険がみつかる保険相談所/ 優秀なFPに相談できる保険相談所 / 知人に紹介したい保険相談所
                  取扱保険会社数

                  提携先による

                  主要商品 生命保険/医療保険/がん保険/火災保険/学資保険/個人年金保険/旅行保険/ペット保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
                  対応地域 全国どこでも可能(離島除く)
                  オンライン保険相談 提携先による
                  キャンペーン あり

                  保険マンモスでは、無料保険相談後に豪華プレゼントをもらえるキャンペーンを実施中!

                  ※1…保険マンモス株式会社 集計期間 2015年1月~2015年6月、インターネットによるアンケート調査:回答数3,775
                  ※2…日本マーケティングリサーチ機構調べ 調査概要2020年9月期 ブランドのイメージ調査

                  3.マネードクター

                  おすすめの無料保険相談所3つ目は「マネードクター」です。

                  マネードクターのここがおすすめ!

                  1. 取扱保険会社数31社 ※1
                  2. FP資格を保有したプロが全国に1,270人も在籍 ※2
                  3. 相談満足度92.9% ※3
                  4. オンライン相談はネット環境さえあればOK、ほか全国あらゆる場所で相談可能!
                  5. 保険だけでなく家計や資産運用をはじめ大切なお金のこと全般相談できる
                  6. 保険相談後選んだプレゼントがもらえる!

                  無料の保険相談窓口としてテレビCMも行っていることからご存じの方も多いマネードクターは、保険のことと同時に他のお金についての悩み事も相談できるため頼りになりることうけあいです。

                  取扱保険会社数

                  合計:31社 ※1
                  (生命保険:22社 損害保険:9社)

                  主要商品 生命保険/医療保険/がん保険/火災保険/学資保険/個人年金保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
                  対応地域 全国どこでも可能(離島除く)
                  オンライン保険相談 対応可能
                  キャンペーン あり

                  マネードクターでは、無料保険相談の予約時にお好きなプレゼントを選択し、相談後にもれなくプレゼントを受け取ることができます!

                  ただし、プレゼントはこちらのページからの無料保険相談のみ限定となりますのでご注意ください。

                  ※1…2021年10月現在
                  ※2…2020年度実績
                  ※3…2020年12月-2021年4月(マネードクター自社アンケートより)

                  4.保険市場

                  おすすめの無料保険相談所4つ目は「保険市場」です。

                  保険市場のここがおすすめ!

                  1. 取扱保険会は業界最大の84社
                  2. オンラインでの相談が可能
                  3. 業界のなかで老舗
                  4. 東証一部上場企業

                  取扱保険会社数は国内最大級で、老舗でありながら東証一部上場企業であることで安心感があります。

                  取扱保険会社数

                  合計:84社 
                  (生命保険:24社 損害保険:32社 少額短期保険:28社)

                  主要商品 生命保険/死亡保険/医療保険/がん保険/火災保険/地震保険/学資保険/個人年金保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
                  対応地域 全国どこでも可能(離島除く)
                  オンライン保険相談 対応可能
                  キャンペーン なし

                  5.保険無料相談ドットコム

                  おすすめの無料保険相談所5つ目は「保険無料相談ドットコム」です。

                  保険無料相談ドットコムのここがおすすめ!

                  1. 面談後にもらえるプレゼントキャンペーンの商品が豊富
                  2. 電話やオンラインでの相談が可能
                  3. お客様満足度97.6%!
                  取扱保険会社数 合計:22 
                  (生命保険:15社 損害保険:7社)
                  主要商品 学資保険/生命保険/医療保険/がん保険/個人年金保険/介護保険/自動車保険/火災保険/海外旅行保険/ペット保険/自転車保険/損害保険
                  対応地域 一部対応できない地域あり
                  オンライン保険相談 対応可能
                  キャンペーン あり

                  無料保険相談所の選び方

                  無料の保険相談窓口はショッピングモールやテレビCMで見たことがあれど、実際に利用をしたことがないと、何を基準に窓口を選べば良いのか迷ってしまいますよね。

                  数ある中からあなたに合った保険相談所を見つけるには、以下の項目をチェックするとよいでしょう。

                  最適な保険相談所の選び方
                  • 1.相談場所は、自宅(オンラインor電話)か、店舗か、指定した場所か
                  • 2.相談担当者が専門知識を有しているか
                  • 3.取り扱っている保険会社数の多さ

                  1.保険相談をする場所はどこが良いか

                  新型コロナウイルスの流行をきっかけに、現在では各社がオンラインでの相談を実施しています。リモート業務の前後や休憩時間はもちろんのこと、お休みの時間などさくっと相談できるので大変好評なサービスです。
                  わざわざ外出するのは控えたいときも、気軽に自宅で相談ができます。
                  POINT
                  カメラを使用する相談も、電話のみでの相談も実施している会社もあります。まずは利用してみるのもよいかもしれません。
                  その他にも、よく利用するショッピングモールや駅の近隣にある店舗での相談ができる「店舗型」や、職場や自宅近くのカフェやファミレスで相談ができる「訪問型」もあります。
                  マガジン編集部
                  その時の状況でご自身に合った方法で気軽に相談できるところが無料の保険相談所の魅力です。

                  2.相談担当者が専門知識を有しているか

                  無料の保険相談窓口は多くありますが、相談に乗ってくれる担当者はどこも同じではないかと思われがちですが、実は、担当者は相談窓口によって異なることはもちろんのこと、店舗によっても異なります

                  保険の相談に乗ってくれる担当者全員がFPをはじめとする資格を持っているとは限りません。FPとは、以下のような幅広い知識を持ち合わせている者を指します。

                  FP(ファイナンシャルプランナー)とは
                  • 保険
                  • 教育資金
                  • 年金制度
                  • 家計にかかわる金融
                  • 不動産
                  • 住宅ローン
                  • 税制など

                  生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。

                  3.取り扱っている保険会社数の多さ

                  無料の保険相談所のメリットの1つとして、複数の保険会社の商品を比較・検討できるという点が挙げられます。比較できる対象が多いほうが、ご自身や家族により最適な商品が見つかりやすいということに繋がります。

                  マガジン編集部
                  取扱保険会社数を1つの指標に相談所選びをするのも1つの手です。

                  それでもどこにするか迷ったら

                  どの相談所も、もしも相談に乗ってくれる相談員を代えたい場合は無料で変更することが可能で、違う相談員に再度無料で相談をすることができます。

                  しかし、できることならば初めから質の良い相談員に担当してもらえると嬉しいですよね。

                  どの相談所も、担当者はこちらから選ぶことはできないため、まずは相談員が必ずFP資格を所持していると明記している「ほけんのぜんぶ」で相談をすることをおすすめします。

                  おすすめの無料保険相談所ランキング:ほけんのぜんぶ

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                  FPに相談する(無料)

                  まとめ

                  総務省統計局の「2019年家計調査」のデータを基に試算すると、モデルケースの必要老後資金は1,200万円です。

                  ただし、試算の前提条件次第で必要な老後資金は大きく変わることを理解しておきましょう。

                  自分自身の老後資金は、次の式でシミュレーションできます。

                  • 必要な老後資金=(老後の毎月の生活費-老後の毎月の収入)×老後の生活期間

                  正確な金額は計算できませんが、想定できる範囲内で老後の収支などを予想してシミュレーションしてみましょう。

                  老後資金準備のポイントは早期着手です。大ざっぱにでも必要な老後資金を知ることが、老後資金準備の第一歩です。

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