30代の個人年金保険の必要性
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監修者岡田行史

人材派遣会社17年経営したのち、保険代理店に転身後16年従事、2級FP技能士・トータルライフコンサルタントMDRT成績資格会員2度取得。ファイナンシャルプランナーとしてライフプランニングや家計診断を通して老後資金の対策、節約術などを提案。また自らのがん闘病経験をふまえた生きる応援・備えるべき保障の大切さをお伝えしています。

「老後に必要なお金は2,000万円」といわれている一方で、「2,000万円も必要ない」、「いや、3,000万円でも足りない」といった考えもあり、一体いくら必要なのかがわからなくなってしまいます。

マガジン編集部
もちろん、大金を準備できれば安心ですが、日々の生活の中から老後に必要なお金を十分に準備することは簡単なことではありません。

読者
しかし、老後に向けてのお金はやはりしっかりと準備しておきたいです。

読者
そのためにはまず、老後に必要なお金はいくらなのか、公的年金はいくら受給できるのかを知っておきたいです。

そこで今回は、老後に必要な生活費や実際に受給できる公的年金額をリアルにシミュレーションしていきます。

この記事の要点

  • 1.老後に必要なお金は、公的保険だけではカバーできないケースが多いです。
  • 2.老齢厚生年金を受給する場合は生活費を公的年金だけでカバーできる可能性がありますが、老齢基礎年金のみの受給の場合は、毎月赤字となる可能性が高いです。
  • 3.早い段階で個人年金保険やiDeCo、つみたてNISAなどで老後に必要なお金を準備しておくことが大切です。
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この記事は5分程度で読めます。

老後に必要なお金は平均いくら?

老後に必要なお金は平均いくら?

老後資金を準備するにあたって、まずは「老後に必要なお金はどのくらいかかるのか」を知ることから始めましょう。

総務省が発表した「家計調査報告(2020年)」には、65歳以上の「夫婦のみの世帯」と「単身世帯」における、毎月の生活費の平均額が掲載されています。

65歳以上夫婦の1か月の生活費は約22.4万円

65歳以上の夫婦ふたりの1か月の平均生活費は224,390円となっており、各支出項目の支出額は以下のようになっています。

合計

224,390

支出項目

支出額

食料

65,804

住居

14,518

光熱・水道

19,845

家具・家事用品

10,258

被服及び履物

4,699

保健医療

16,057

交通・通信

26,795

教育

4

教養娯楽

19,658

その他支出

46,752

最も費用がかかるのは食料費で、毎月およそ6.5万円かかる家庭が多いことがわかります。 また、住居費は約1.5万円となっていますが、持ち家か賃貸か、また都市部か地方かによって実際には金額が大きく異なります。

マガジン編集部
では、1か月の平均生活費がわかったところで、65歳から90歳までの25年間に、生活費がいくらかかるのかを計算していきましょう。

老後25年間に必要な金額は6,720万円

夫婦ふたりで1か月に必要な生活費は22.4万円なので、

1年間では、22.4万円×12か月=268.8万円、

25年間では、268.8万円×25年=6,720万円 という結果となります。

読者
つまり、65歳から90歳まで夫婦ふたりで生活する場合、6,720万円の生活費が必要になるということですね。

65歳以上ひとり暮らしの生活費は1か月約13.3万円

では次に、65歳以上でひとり暮らしをする場合の1か月の平均生活費を見ていきましょう。

ひとり暮らしの場合の平均生活費は133,146円となっており、夫婦ふたりの場合の半分よりもやや多い金額となっています。 支出項目ごとの具体的な金額は以下の通りです。

合計

133,146

支出項目

支出額

食料

36,581

住居

12,392

光熱・水道

12,957

家具・家事用品

5,328

被服及び履物

3,181

保健医療

8,246

交通・通信

12,002

教育

0

教養娯楽

12,910

その他支出

29,549

住居費や光熱・水道費は、ひとり暮らしであっても、家賃や維持費、基本料金などがかかるためある程度の金額が必要になります。

老後25年間に必要な生活費は約3,990万円

では1か月の平均生活費を元に、90歳までの25年間に必要な生活費を計算していきましょう。

1年間の平均生活費は、13.3万円×12か月=159.6万円

25年間の平均生活費は、159.6万円×25年=3,990万円

マガジン編集部
したがって、65歳から90歳までの25年間でひとり暮らしに必要な生活費は、平均3,990万円ということがわかります。

参考:総務省「家計調査報告(家計収支編)2020年平均結果の概要

老後に必要なお金は十分受け取れる?

老後に必要なお金は十分受け取れる?

ここまでの内容で、老後25年間に必要な生活費は、夫婦ふたり暮らしで約6,720万円、ひとり暮らしで約3,990万円といった高額な費用が必要となることがわかりました。

読者
 これだけのお金を公的年金だけでカバーできるのでしょうか。

読者
 年金受給額が年々減っている」といった話を耳にすることもあるため、公的年金だけでは心もとない感じがします。

では、老後に必要なお金を公的年金でカバーすることができるのか、現在年金を受給している世代の方が、実際にどのくらいの年金を受給しているかご紹介していきます。

マガジン編集部
そのうえで、老後に必要なお金をカバーできているのかを確認してみましょう。

老齢基礎年金は年額約67万円、老齢厚生年金は約175万円

 厚生労働省の「令和元年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、公的年金の平均受給額は以下のようになっています。

公的年金の種類

月額

年額

老齢基礎年金

56,000

672,000

老齢厚生年金

146,162

1,753,944

参考:厚生労働省「令和元年度厚生年金保険・国民年金事業の概況

老齢基礎年金のみを受給している場合は、保険料を40年間納めた方であれば満額で月額65,075年額で780,900(令和34月から)を受給することができます。

マガジン編集部
しかし、実際には未納月がある方もいることから、上表のように平均月額が56,000円で年額が672,000円となっています。

また、老齢厚生年金の平均受給額は月額で約146,162円、年額で1,753,944万円となっています。

なお、老齢基礎年金は保険料納入月数によって金額が異なりますが基本的に一律支給なのに対し、老齢厚生年金は現役時代の年収や加入月数によって年金額が変わるため、実際には人によって受給額が大きく異なります。

公的年金だけで老後資金をカバーすることは難しい

老後に必要なお金と、公的年金で受け取れる年金額がわかりましたので、実際に公的年金だけで老後の生活費をカバーできるのかどうか計算していきましょう。

夫婦ふたり世帯の1か月の生活費

夫婦ふたりの世帯収入は、夫婦それぞれがどの公的年金を受給するかによって異なります 

受給する公的年金

世帯収入

平均生活費

1か月の収支

夫婦共に老齢厚生年金

292,324

 224,390

67,934円(黒字)

夫:老齢厚生年金

妻:老齢基礎年金

202,162

22,228円(赤字)

夫婦共に老齢基礎年金

112,000

112,390円(赤字)

夫婦共働きで共に老齢厚生年金を受給する場合は、世帯収入が約29万円となるため、毎月の生活費は黒字のまま生活できる計算になります。

注意点

  • しかし、妻が専業主婦である世帯では、夫が老齢厚生年金で妻が老齢基礎年金を受給することになり毎月2万円程の赤字になります。
  • さらに、夫婦共に自営業などで老齢基礎年金を受給する場合は、毎月10万円以上赤字になる可能性があります。

ひとり暮らしの1か月の生活費

ひとり暮らしの場合で、それぞれの公的年金を受給する場合を見ていきましょう。

受給する公的年金

世帯収入

平均生活費

1か月の収支

老齢厚生年金

146,162

133,146

13,016円(黒字)

老齢基礎年金

56,000

77,146円(赤字)

ひとり暮らしの場合は、老齢厚生年金を受給する場合は毎月黒字で生活できる可能性がありますが、老齢基礎年金のみの場合は毎月8万円弱の赤字となってしまう可能性があります。

マガジン編集部
これらの結果から、夫婦ふたり暮らしの場合もひとり暮らしの場合も、老齢基礎年金を受給する場合には、生活費を公的年金のみでカバーすることは難しいといえます。

老後に必要なお金はいくら準備しておけば安心?

老後に必要なお金はいくら準備しておけば安心?

老後に必要なお金はいくら準備しておけば安心なのか、具体的な金額を知りたいですよね。

生活費をカバーするだけでなく、病気やけがで入院したり介護が必要になったりする可能性もあるため、できるだけ高額なお金を準備しておくことが望ましいです。

生活費をカバーするために必要な金額

老後の生活費をカバーするために必要な金額は、生活費の合計額から公的年金で受給できる金額を差し引くことで求められます。

マガジン編集部
老後25年間で、公的年金でいくら不足することになるのか、4つの世帯別に計算していきましょう。

1.夫婦共働き世帯は公的年金のみで生活できる

夫婦共働きだった世帯では、ふたりとも老齢厚生年金を受給することになるため、老後25年間で受け取る年金額は以下の通りとなります。

老齢厚生年金の平均受給額:月額146,162円

1年間の年金受給額:(146,162円×2人分)×12か月=3,507,888円

25年間  〃   :3,507,888円×25年=87,697,200円・・・①

次に、生活費にいくらかかるのかを計算していきます。

1か月の平均生活費:224,390円

1年間の  〃  :224,390×12か月=2,692,680円

25年間の  〃  :2,692,680円×25年間=67,317,000円・・・②

受給できる年金額(①)から生活費として必要な金額(②)を差し引くと

87,697,200円-67,317,000円=20,380,200円

したがって、夫婦共働きの場合は、公的年金だけの収入になっても2,038万円のお金に余裕がある計算になりますので、長期入院や介護が必要になっても十分にカバーできる可能性があるといえます。

2.夫が会社員、妻が専業主婦の世帯は約700万円が必要

では次に、夫が会社員、妻が専業主婦の世帯で、必要なお金を計算していきます。

受給できる年金は夫が老齢厚生年金で妻が老齢基礎年金です。

1年間に受給できる年金額:(146,162円+56,000円)×12か月=2,425,944円

25年間     〃   :2,425,944円×25年=60,648,600円・・・③

 25年間に必要な生活費はケース1の②より67,317,000円とわかっているので、受給できる年金額(③)から生活費として必要な金額(②)を差し引くと、

60,648,600円-67,317,000円=▲6,668,400

マガジン編集部
およそ670万円の赤字となることから、700万円程度の資金を別途用意しておく必要があります。

3.夫婦ともに自営業の場合は約3,370万円が必要

では夫婦共に自営業の世帯ではどうでしょうか?

自営業ということは、加入している年金は国民年金なので、受け取れる公的年金は老齢基礎年金のみとなります。

1年間に受給できる年金額:(56,000円×2人分)×12か月=1,344,000円

25年間    〃    :1,344,000円×25年=33,600,000円・・・④

受給できる年金額(④)から生活費として必要な金額(②)を差し引くと

33,600,000円-67,317,000円=▲33,717,000円

読者
およそ3,370万円ものお金を別途用意する必要があることがわかりますね。

ひとり暮らしで国民年金の場合は約2,300万円が必要

ひとり暮らしの方で老齢厚生年金を受給する場合の25年間の受給額は以下の通りです。

1,753,944円×25年間=43,848,600円・・・⑤

また、老齢基礎年金を受給する場合は以下の通りです。

672,000円×25年間=16,800,000円・・・⑥

 25年間でかかる生活費は、

1か月平均:133,146円

1年間にかかる生活費:133,146円×12か月=1,597,752円

25年間    〃  :1,597,752円×25年=39,943,800円・・・⑦

 年金受取額(⑤)と(⑥)から生活費合計(⑦)を差し引くと以下のように計算できます。

  • 老齢厚生年金を受給する場合:⑤-⑦=43,848,600円-39,943,800円=3,904,800円
  • 老齢基礎年金を受給する場合:⑥-⑦=16,800,000円-39,943,800円=▲23,143,800円

したがって、老齢厚生年金を受給する場合は約400万の余裕ができ、老齢基礎年金を受給する場合は約2,300万円の赤字となるため、公的年金以外の方法で老後資金を準備する必要があります。

医療費や介護費などへの備えも大事

前章で試算した金額は、あくまでも生活費にかかる費用であって、病気やけがで入院したり介護サービスを受けたり介護施設に入居したりといった費用までは含まれていません。

読者
生活費以外のお金も必要になることを考えると、さらに高額な老後資金を準備しておかなくてはならないことになりますね。

マガジン編集部
高齢になるほどケガをした場合の治りも遅くなり、また病気にかかる可能性も高くなります。

注意点

  • 高齢者向けの医療制度には、「後期高齢者医療制度」があり、75歳以上の方や65歳以上74歳以下の方で一定の障害がある方が加入します。原則的に医療費の自己負担は1割になります(現役並み所得者は3割)が、治療が長引くとそれだけ医療費がかかります。
  • また、公的介護保険制度では、介護サービスを受ける際の自己負担は所得に応じて1~3割と自己負担が軽減されていますが、もし介護施設に入居する場合には別途高額な費用が必要になるため、計画的に老後のお金を準備しておく必要があります。

 

そこで、老後に必要なお金を準備する方法について、次章でご紹介していきます。

老後に必要なお金の準備方法3つ

老後に必要なお金の準備方法3つ

老後資金を準備する方法には、主に次の3つがあります。

ポイント

  • 個人年金保険
  • iDeCo(個人型確定拠出年金)
  • つみたてNISA

では、それぞれの特徴について解説していきます。 

個人年金保険

老後資金の準備といってまず思いつくのが個人年金保険ではないでしょうか。

個人年金保険とは?
個人年金保険とは、民間の保険会社から販売されている貯蓄型の商品で、「公的年金だけでは老後に必要なお金がカバーできないかもしれない」と不安な方が任意で加入する保険です。

毎月や毎年、決められた保険料を納めることで将来受け取る年金を準備し、契約時に決めた年齢に達したときに年金として受け取ることができます。

マガジン編集部
また、保険料は「個人年金保険料控除(または「一般生命保険料控除」)」の対象になるため節税効果もあります。

ただし、個人年金保険料控除を受けるには、以下のように複数条件があります。

ポイント

  • 個人年金保険料税制適格特約」を付ける
  • 受取人が本人か配偶者であること
  • 受取人=被保険者であること
  • 保険料払込期間が10年以上あること
  • 年金受け取り開始が60歳以降で受取期間が10年間以上あること

上記の条件を満たさない場合は一般生命保険料控除の対象になります。

iDeCo(個人型確定拠出年金)

iDeCo(個人型確定拠出年金)とは?
iDeCo(個人型確定拠出年金)とは、私的年金のひとつで、ご自身で掛け金を拠出し運用することで、将来掛け金と運用益の合計額を年金として受け取ることができます。

基本的に20歳以上60歳未満の方であれば加入することができ、2017年から公務員や専業主婦も加入対象になりました。

マガジン編集部
ただし、企業型確定拠出年金に加入している場合は勤務先に確認してください。

拠出金は5,000円から1,000円刻みで決めることができますが、職業によって限度額が決められています

また、iDeCoには、次の3つの税制優遇措置が設けられています。

 iDeCoの税制優遇措置

  • 掛け金は全額所得控除の対象になる(小規模企業共済等掛金控除)
  • 拠出金の運用益は非課税で再投資される
  • 年金受取時には所得控除の対象になる(一時金での受給:退職所得控除、年金で受給:公的年金等控除)

こういった税制優遇措置を利用しながら上手に老後資金を準備することができるのです。

注意点

    ただし、iDeCo投資商品なので大きな利益を生む可能性がありますが、運用次第では元本割れするリスクもあることに注意が必要です。

    つみたてNISA

    老後資金を準備する方法として、「つみたてNISA」を選ぶ方法もあります。

    マガジン編集部
    投資信託なので通常の預貯金よりも運用益が得られる可能性があります。

    つみたてNISAは、20歳以上の方ならだれでも利用することができ、年間40万円まで運用益や売却益が非課税になり、最長20年間利用できるので、合計800万円の非課税枠を利用することができます

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    • 積立金は、金融機関にもよりますが1,000円といった少額から始めることができ、家計に負担をかけないようにコツコツと取り組むことができます。
    • 投資が初めての方は金融商品を選ぶことが難しいですが、つみたてNISAの運用商品は国が定めた基準を満たした安全な投資信託のみとなるため、初心者でも安心です。

    長期間運用することで元本割れリスクを軽減する効果が期待できるため、興味のある方は始めてみてはいかがでしょうか。

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    また、将来の運用成果と同様の推移や数値を保証・予測・示唆するものではありません。
    ※積立金額は、契約当初、払込保険料から保険関係費が大きく控除され、積み立てられます。したがって、契約当初、積立金額は払込保険料累計額に対して減少しています。詳しくは「設計書」でご確認ください。
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    ※3…2020年12月-2021年4月(マネードクター自社アンケートより)

    4.保険市場

    おすすめの無料保険相談所4つ目は「保険市場」です。

    保険市場のここがおすすめ!

    1. 取扱保険会は業界最大の84社
    2. オンラインでの相談が可能
    3. 業界のなかで老舗
    4. 東証一部上場企業

    取扱保険会社数は国内最大級で、老舗でありながら東証一部上場企業であることで安心感があります。

    取扱保険会社数

    合計:84社 
    (生命保険:24社 損害保険:32社 少額短期保険:28社)

    主要商品 生命保険/死亡保険/医療保険/がん保険/火災保険/地震保険/学資保険/個人年金保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
    対応地域 全国どこでも可能(離島除く)
    オンライン保険相談 対応可能
    キャンペーン なし

    5.保険無料相談ドットコム

    おすすめの無料保険相談所5つ目は「保険無料相談ドットコム」です。

    保険無料相談ドットコムのここがおすすめ!

    1. 面談後にもらえるプレゼントキャンペーンの商品が豊富
    2. 電話やオンラインでの相談が可能
    3. お客様満足度97.6%!
    取扱保険会社数 合計:22 
    (生命保険:15社 損害保険:7社)
    主要商品 学資保険/生命保険/医療保険/がん保険/個人年金保険/介護保険/自動車保険/火災保険/海外旅行保険/ペット保険/自転車保険/損害保険
    対応地域 一部対応できない地域あり
    オンライン保険相談 対応可能
    キャンペーン あり

    無料保険相談所の選び方

    無料の保険相談窓口はショッピングモールやテレビCMで見たことがあれど、実際に利用をしたことがないと、何を基準に窓口を選べば良いのか迷ってしまいますよね。

    数ある中からあなたに合った保険相談所を見つけるには、以下の項目をチェックするとよいでしょう。

    最適な保険相談所の選び方
    • 1.相談場所は、自宅(オンラインor電話)か、店舗か、指定した場所か
    • 2.相談担当者が専門知識を有しているか
    • 3.取り扱っている保険会社数の多さ

    1.保険相談をする場所はどこが良いか

    新型コロナウイルスの流行をきっかけに、現在では各社がオンラインでの相談を実施しています。リモート業務の前後や休憩時間はもちろんのこと、お休みの時間などさくっと相談できるので大変好評なサービスです。
    わざわざ外出するのは控えたいときも、気軽に自宅で相談ができます。
    POINT
    カメラを使用する相談も、電話のみでの相談も実施している会社もあります。まずは利用してみるのもよいかもしれません。
    その他にも、よく利用するショッピングモールや駅の近隣にある店舗での相談ができる「店舗型」や、職場や自宅近くのカフェやファミレスで相談ができる「訪問型」もあります。
    マガジン編集部
    その時の状況でご自身に合った方法で気軽に相談できるところが無料の保険相談所の魅力です。

    2.相談担当者が専門知識を有しているか

    無料の保険相談窓口は多くありますが、相談に乗ってくれる担当者はどこも同じではないかと思われがちですが、実は、担当者は相談窓口によって異なることはもちろんのこと、店舗によっても異なります

    保険の相談に乗ってくれる担当者全員がFPをはじめとする資格を持っているとは限りません。FPとは、以下のような幅広い知識を持ち合わせている者を指します。

    FP(ファイナンシャルプランナー)とは
    • 保険
    • 教育資金
    • 年金制度
    • 家計にかかわる金融
    • 不動産
    • 住宅ローン
    • 税制など

    生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。

    3.取り扱っている保険会社数の多さ

    無料の保険相談所のメリットの1つとして、複数の保険会社の商品を比較・検討できるという点が挙げられます。比較できる対象が多いほうが、ご自身や家族により最適な商品が見つかりやすいということに繋がります。

    マガジン編集部
    取扱保険会社数を1つの指標に相談所選びをするのも1つの手です。

    それでもどこにするか迷ったら

    どの相談所も、もしも相談に乗ってくれる相談員を代えたい場合は無料で変更することが可能で、違う相談員に再度無料で相談をすることができます。

    しかし、できることならば初めから質の良い相談員に担当してもらえると嬉しいですよね。

    どの相談所も、担当者はこちらから選ぶことはできないため、まずは相談員が必ずFP資格を所持していると明記している「ほけんのぜんぶ」で相談をすることをおすすめします。

    おすすめの無料保険相談所ランキング1位:ほけんのぜんぶ

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    FPに相談する(無料)

    まとめ

    老後に必要なお金は、公的保険だけではカバーできないケースが多いです。

    老齢厚生年金を受給する場合は生活費を公的年金だけでカバーできる可能性がありますが、老齢基礎年金のみの受給の場合は、毎月赤字となる可能性が高いです。

    そのため、早い段階で個人年金保険やiDeCo、つみたてNISAなどで老後に必要なお金を準備しておくことが大切です。

    マガジン編集部
    もしも老後の資金やiDeCo、NISA、投資について悩まれる際は、「ほけんのぜんぶ」をはじめとする無料保険相談所で専門家に相談することをおすすめします。
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