医療保険と介護保険は併用できる?違いを徹底解説

読者
高齢になってくると、一般的に医療費がかかるといわれる一方で、介護が必要になる可能性も高くなってきますよね。

マガジン編集部
状態によっては、訪問看護を受けたり、介護施設内で医療的なケアを受けたりと、医療と介護両方のお世話になる機会もあるでしょう。

読者
そういった場合、医療保険と介護保険の両方を併用して利用することは可能なのでしょうか?

両者の併用はできるのかや、民間の医療保険・介護保険の使い分けなどを整理しました。

この記事の要点

  • 1.医療保険も介護保険も、公的制度と民間の生命保険が販売している商品がある
  • 2.民間の医療保険と民間の介護保険は併用できるが、公的医療保険制度と公的介護保険制度の併用はできない
  • 3.民間の医療保険と介護保険のいずれかを選ぶのであれば、医療保険への加入を優先するのがおすすめ
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マガジン編集部
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医療保険と介護保険の違いとは

まずは、医療保険と介護保険の違いについて、確認しましょう。

マガジン編集部
どちらも、公的に用意されているものと、民間の保険会社から提供されているものの2種類があるため、正しく理解しておきましょう。

医療保険とは

医療保険は、病気やケガで医療のケアが必要になったとき、そのための費用を保障してもらえる仕組みです。

公的な医療保険

公的医療保険とは?
公的医療保険は大きく3種類に分けられ、日本で暮らしているすべての人は、立場に応じて、いずれかの公的な医療保険に加入しています。
会社員・公務員
会社員・公務員に扶養されている人
健康保険
自営業の人
健康保険に加入していない人
国民健康保険
75歳以上の人 後期高齢者医療制度

公的医療保険は、私たちが医療機関を受診したとき、費用の一部が公的医療保険から支払われ、残りの自己負担額のみを支払う、という形で利用します。

読者
私たちが病院の窓口で保険証を提示するのはそのためです。

窓口で支払っているお金は、実際にかかった医療費の一部だけになり、自己負担割合は年齢などによって決定します。

小学校に入る前まで 2割
小学校入学後~69歳まで 3割
70歳~74歳まで 2割
75歳以上 1割

※70歳以上でも現役並み所得者の場合3割負担になることもあります

ほかにも、出産したときに一時金が受け取れたり、健康保険では、病気やケガで仕事ができず収入が得られなかったときに補償される仕組みなどもあります。

マガジン編集部
公的医療保険は、国民全員が加入義務のある保険ですので、すべての人が強制的に加入することになっています。

保険料は所得額などから決まり、以下のような形で徴収されるのが一般的です。

健康保険 給与からの天引き
国民健康保険 市町村などから徴収(納付書が送付される)
後期高齢者医療制度 公的年金からの天引き

民間の医療保険

民間の医療保険とは?
民間の保険会社が提供する保険商品としての医療保険で、給付金が受け取れる状況になった場合に、加入者が保険会社に請求することで給付金を受け取ることができます。

保障内容は商品・プランによってさまざまです。

たとえば、以下のような保障があります。

入院保障 病気やケガで所定の入院をしたとき、入院日数に応じて入院給付金が支払われる
手術保障 所定の手術を受けたとき、手術の程度に応じて手術給付金が支払われる
通院保障 所定の通院(外来)で治療を受けたとき、通院給付金が支払われる
特定疾病保障 がんなどの特定の疾病で所定の状態になったとき、給付金が支払われる
先進医療保障 先進医療(保険適用になる前の試験段階の医療技術)による治療を受けたとき、技術料の実費が支払われる

公的なものではないので、加入するかどうかは自由です。

マガジン編集部
自身で任意の保険会社・商品を選んで加入しますが、すでに健康状態に問題があるなどの場合、審査によって加入できない場合があります。

保険料は年齢・性別・保障内容によって異なり、保険会社に対して支払います。

介護保険とは

介護保険は、介護が必要な状態になったとき、介護サービスを受けるための費用を保障してもらえる仕組みです。

公的介護保険

公的介護保険とは?
日本では、40歳になると、強制的に公的介護保険制度に加入することになっています。

公的介護保険制度の区分

  • 65歳以上…第1号被保険者
  • 40歳~64歳まで…第2号被保険者

読者
公的介護保険制度を利用するには、何か手続きが必要なのですか?

マガジン編集部
公的介護保険の加入者は、要介護認定という手続きをすることで公的介護保険が利用できます。

注意

  • このとき、第1号被保険者は理由を問われませんが、第2号被保険者は、がんなど16の特定疾病によって介護が必要になったときに限られています。

要介護認定とは、どの程度介護が必要な状態かを専門家に判断してもらうことです。

これにより、以下のように要介護度が認定されます。

自立(非該当) 介護は必要ない状態。一部の介護予防サービスを除いて、介護保険は利用できない
要支援(1~2の2段階) 一部の介護サービスや、介護予防サービスが必要な状態
要介護(1~6の6段階) 介護サービスが必要な状態

その後、実際に介護サービスなどを受けたとき、要介護度に応じて決まる上限額までは、費用の一部が公的介護保険から支払われ、原則1割の自己負担額だけを支払えばよいという形で、介護サービスが利用できます。

マガジン編集部
この仕組みは、公的医療保険と同じと考えればいいでしょう。

受けられる介護サービスの例として以下のようなものがあります。

施設サービス 特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、介護療養型医療施設などの施設に入所して受けるサービス
訪問サービス 訪問介護・訪問看護・訪問リハビリなど、自宅に訪問してもらって受けるサービス
通所サービス デイサービスや通所リハビリなど、施設に出向いて受けるサービス
介護予防サービス 介護予防のために訪問や通所で受けるサービス
地域密着型介護予防サービス 定期巡回やグループホームなど、地域密着型で受けられる介護予防のためのサービス

また、これらとは別に、自宅のリフォームや介護用具の購入などのために一時金が支給される仕組みもあります。

マガジン編集部
公的介護保険の保険料は所得などをもとに決められ、公的医療保険と同様に徴収されます。

民間の介護保険

民間の介護保険とは?
民間の介護保険とは、保険会社が保険商品として提供しているものです。
民間の介護保険に加入している場合に保険金または給付金が受け取れる条件は、以下の2種類に分けられます。

民間の介護保険の保険金給付条件

  • 公的介護保険の要介護認定を受けたときに給付が受けられるタイプ
  • 保険会社の独自の基準で給付が受けられるタイプ

また、給付条件にあてはまった際に、給付金受け取りのタイミングは、以下の3種類の形式があります。

給付金受け取りのタイミング

  • 一時金形式…まとまったお金が一度に給付される形式
  • 年金形式…定期的に定額が給付される形式
  • 両者を併用する形式

 

公的介護保険が40歳からの加入であったのに対して、民間の介護保険は商品の契約可能年齢の範囲であれば何歳からでも加入できます。

マガジン編集部
民間の医療保険と同様、加入の段階で健康状態に問題があるなどすれば、審査によって加入できない場合もあります。

保険料は年齢・性別・保障内容によって異なる料金で設定され、保険会社に対して支払います。

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チューリッヒ生命
「終身医療保険 プレミアム DX」保険料例

年齢 男性 女性
30歳 1,557円 1,797円
35歳 1,802円 1,987円
40歳 2,142円 2,352円
50歳 3,152円 3,437円
60歳 4,722円 5,362円

保険期間・保険料払込期間:終身
保障内容:[入院給付日額]5,000円(30日型)[手術特約(Z02)Ⅱ型]適用[7大疾病延長入院特約]付加[ストレス性疾病延長入院特約(Z02)]付加[先進医療特約(Z03)]付加
※2020年10月1日現在

募補01808-20201006

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  3. がんなどの3大疾病や女性疾病などに幅広く備えることができます!*³

*¹ 被保険者の年齢が20歳未満の場合、健康状況にかかわらず保険料率は標準保険料率のみとなります。
*² 特約・特則の組み合わせには一定の制限があります。

*³ 特約・特則の付加や適用が必要です。

ネオファースト生命
「ネオdeいりょう」保険料例

年齢 男性 女性
20歳 1,505円 1,845円
30歳 1,969円 2,166円
40歳 2,700円 2,484円
50歳 3,837円 3,260円
60歳 5,427円 4,447円

保険期間・保険料払込期間:終身
保険料払込方法:月払

保障内容:[主契約:入院給付金日額]5,000円(60日型)[三大疾病支払日数限度無制限特則]適用[手術保障特約(2018)]Ⅰ型(入院4倍)[入院手術給付金額(入院中)]10万円[外来手術給付金額(外来)]2.5万円[先進医療特約]付加[入院一時給付特約]5万円
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※2020/11現在

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*⁴出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」「高精度地域がん登録のがん罹患データ(1985年~2012年)」
*⁵出典:厚生労働省「平成20年・23年・26年・29年 患者調査」
【注意事項】
●解説で示した保障について当商品にはないものがあります。
●商品の詳細は「商品パンフレット」「重要事項説明書(契約概要・注意喚起情報)」「ご契約のしおり・約款」にて必ずご確認ください。

(登)B20N1177(2020.12.11)

医療保険と介護保険は併用できる?

基本的に医療と介護は別のものですが、医療機関や医療技術者の手を借りて介護的なケアを受ける場合もあります。

読者
訪問看護などが代表的な例かと思いますが、こういった場合、医療保険と介護保険は併用できるのでしょうか?

公的保険と民間の保険に分けて考えてみましょう。

公的医療保険制度と公的介護保険制度の併用

公的医療保険制度と公的介護保険制度を併用する(同時に利用する)ことはできません。

読者
では、公的医療保険制度と公的介護保険制度の両方が利用できる場合はどちらが優先されるのですか?

マガジン編集部
両方が利用できる状況では、公的介護保険が優先されることになっています。

公的介護保険制度は自己負担1割、公的医療保険制度は75歳未満で自己負担2~3割でしたから、公的介護保険制度の方が自己負担の面でも有利です。

注意点

ただし、介護保険は40歳以上から加入するもので、利用するには要介護認定を受けなくてはならないという点に注意してください。
つまり、

  • 40歳未満の人
  • 要介護認定を受けていない人

は、介護保険の給付を受けられないため、公的医療保険制度を利用することになります。

なお、公的医療保険制度を利用して介護サービスを受ける場合、医師によって介護サービスが必要であると診断され、指示を受けている必要があります。

マガジン編集部
もちろん、別の理由で公的医療保険制度と公的介護保険制度を利用する場合は、それぞれの給付を受けられます

たとえば、普段の生活のためにホームヘルパーの訪問介護を受けている人が、風邪を引いて診療所を受診した、といった場合、ホームヘルパーの費用については公的介護保険制度から、診療所の診察費については公的医療保険制度から給付を受けます。

民間の医療保険と介護保険の併用

読者
民間の医療保険と介護保険については併用が可能でしょうか?

マガジン編集部
民間の医療保険と介護保険については、それぞれの保険商品の給付条件を満たしていれば、それぞれの商品から給付を受けられます

つまり、条件次第では併用可能です。

給付条件は商品によって異なり、約款(やっかん)で細かく決められています。

給付を受けられるかどうかは、保険会社のサポート窓口などに問い合わせるのが確実でしょう。

民間の医療保険と介護保険への加入は必要?

ここまでの情報を踏まえて、民間の医療保険と介護保険に加入したほうがいいのかどうか、考えてみましょう。

民間の医療保険の必要性

公的医療保険制度により、私たちの医療費は多くても3割の自己負担で済んでいます。

それに加え、月に一定以上の医療費負担があった場合、決められた上限額を超える負担分は払い戻してもらえるという高額療養費制度もあります。

そのため、一般的な所得の人であれば、医療費は月あたり最大8~9万円程度に収まります。

読者
このように聞くと、公的医療保険だけで十分なのでは?と思います。

マガジン編集部
たしかに、公的医療保険制度に助けられる部分はとても大きいのですが、公的医療保険の対象にならない負担もあることに注意しましょう。

たとえば、次のようなものです。

公的医療保険制度の対象外の項目

  • 先進医療や自由診療など、公的医療保険対象外の医療費
  • 希望して個室に入院した場合の費用(差額ベッド代)
  • 入院中の日用品や通院の交通費
  • 家族がお見舞いや付き添いをする費用
  • 入院・通院で働けないことによる収入減

また、高額療養費制度により、月あたりの費用負担は抑えられるとはいえ、月をまたいで治療が長引いた場合、負担は積み重なっていきます。

読者
こうした、公的医療保険制度からの給付金でまかないきれない負担はどのようにカバーできますか?

自己負担額をカバーする方法

  • 貯蓄からまかなう
  • 民間の医療保険の給付を受ける

上記のいずれかでカバーするのが一般的です。

マガジン編集部
十分な貯蓄がない・貯蓄を減らしたくない、という人は、民間の医療保険で準備しておいたほうが良いでしょう。

民間の介護保険の必要性

公的介護保険制度による介護費用の自己負担額は1割であり、公的保険によってまかなわれる部分が多くを占めます。

要介護度に応じて、利用できる上限額も多くなっていきますし、高額介護サービス費制度という、医療費における高額療養費制度にあたる仕組みもあり、月にかかった額が一定額を超えた場合、その超えた分は 払い戻してもらうこともできます。

また、年間を通じて、医療費用と介護費用を合わせた額が一定額以上になった場合、一部が払い戻されるという仕組みもあります。

読者
こうした点だけを見ていると介護費用の心配はあまりいらないように思えてきます。

マガジン編集部
しかし、介護には、直接的な介護費用以外にお金が必要になる場合もあります。
たとえば以下に挙げる項目です。

間接的な介護費用とは

  • 介護保険の対象ではないが、要介護者の生活の質(QOL)を高めるための費用
  • 家族が介護をすることによって仕事ができなくなったことによる収入減

また、そもそも以下に当てはまる場合は、公的介護保険制度を利用できない点も要注意です。

  • 40歳未満の人が要介護状態になった場合
  • 40歳~64歳の人が特定疾病以外の理由で要介護状態になった場合

読者
こうした、公的介護保険制度でカバーできない費用については、民間の介護保険が役立ちそうですね。

民間の医療保険と介護保険、どちらかだけに入るなら?

読者
それでは、民間の医療保険・介護保険にも加入したほうがいいのでしょうか?

マガジン編集部
もちろん加入すれば安心でしょうが、民間の保険にあれもこれもと加入してしまうと、保険料の負担が重なってしまいます。

もし、負担を抑えるために民間の医療保険か介護保険のどちらかにだけ加入するのなら、医療保険を優先するのがおすすめです。

民間の医療保険への加入をおすすめする理由

  • 介護よりも医療のお世話になる場合のほうが多い
  • 公的介護保険は、公的医療保険より自己負担割合が少ない(公的保険でまかなえる部分が大きい)
  • 要介護状態は、公的介護保険を利用できない場合でも、障害年金など他の社会保険で保障される場合がある

といった点が挙げられます。

マガジン編集部
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読者
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読者
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マガジン編集部
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読者
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読者
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取扱保険会社数

合計:84社 
(生命保険:24社 損害保険:32社 少額短期保険:28社)

主要商品 生命保険/死亡保険/医療保険/がん保険/火災保険/地震保険/学資保険/個人年金保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
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対応地域 一部対応できない地域あり
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無料保険相談所の選び方

読者
保険相談をしたことがないのですが、相談所は何を基準に選べばよいのでしょうか?
マガジン編集部
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最適な保険相談所の選び方
  • 1.相談場所は、自宅(オンラインor電話)か、店舗か、指定した場所か
  • 2.相談担当者が専門知識を有しているか
  • 3.取り扱っている保険会社数の多さ

1.保険相談をする場所はどこが良いか

新型コロナウイルスの流行をきっかけに、現在では各社がオンラインでの相談を実施しています。
読者
リモート業務の前後や休憩時間に自宅でさくっと相談できると便利ですね。
読者
わざわざ外出するのは控えたいときも、気軽に自宅で相談できるとよいですね。
マガジン編集部
カメラを使用する相談や、電話のみでの相談を実施している会社もあるので、まずは利用してみるのもよいかもしれません。
その他にも、よく利用するショッピングモールや駅の近隣にある店舗での相談ができる「店舗型」や、職場や自宅近くのカフェやファミレスで相談ができる「訪問型」もあります。
その時の状況でご自身に合った方法で気軽に相談できるところが無料の保険相談所の魅力です。

2.相談担当者が専門知識を有しているか

読者
相談担当者って、どこも同じではないのですか?
マガジン編集部
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FP(ファイナンシャルプランナー)とは
  • FPとは、以下のような幅広い知識を持ち合わせている者を指します。
  • 保険
  • 教育資金
  • 年金制度
  • 家計にかかわる金融
  • 不動産
  • 住宅ローン
  • 税制など

生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。

3.取り扱っている保険会社数の多さ

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読者
ということは、比較できる対象が多いほうが自分や家族により最適な商品が見つかりやすいということですね!
マガジン編集部
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それでもどこにするか迷ったら

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読者
しかし、できるならば初めから質の良い相談員に担当してもらえると嬉しいです。

どの相談所も、担当者はこちらから選ぶことはできないため、まずは相談員が必ずFP資格を所持している「ほけんのぜんぶ」で相談をすることをおすすめします。

まとめ

医療保険と介護保険の併用について、まとめました。

医療機関で介護ケアを受ける場合、公的医療保険と公的介護保険の関係では、併用することはできず、公的介護保険が優先されます。

民間の医療保険と介護保険では、それぞれの給付条件にもとづいて利用できるかどうかが決まります。

医療と介護に対しての保障は、公的保険でかなりの部分がカバーされますが、カバーされない部分もあるため、民間の保険で補えばより安心です。

とはいえ保険料負担もあるので、もしどちらかに加入するのなら、医療保険を優先するのがいいでしょう。

介護については、公的保険でまかなわれる部分が大きく、介護よりも医療のお世話になるほうが多いと考えられるからです。

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本コンテンツは情報の提供を目的としており、保険加入その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。
本コンテンツは商品の概要を説明しています。
詳細は「契約概要」「注意喚起情報」「ご契約のしおり/約款」を、通信販売の場合は、「パンフレット」「特に重要な事項のお知らせ/商品概要のご説明/ご契約のしおり抜粋」「ご契約のしおり/約款」を必ずご確認ください。
弊社は本コンテンツの正確性、確実性、最新性及び完全性等に関して保証するものではございません。
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