医療保険は何歳まで必要?加入できる上限年齢など徹底解説!
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監修者岡田行史

人材派遣会社17年経営したのち、保険代理店に転身後16年従事、2級FP技能士・トータルライフコンサルタントMDRT成績資格会員2度取得。ファイナンシャルプランナーとしてライフプランニングや家計診断を通して老後資金の対策、節約術などを提案。また自らのがん闘病経験をふまえた生きる応援・備えるべき保障の大切さをお伝えしています。

医療保険は大きく分けて「更新型」「終身型」に分かれており、更新型に加入している場合は今加入している保険が満期を迎えてそれ以上継続できない場合があります。

読者
そこから新しい保険に加入しようとしても、年齢によっては加入できないこともあるということですね。

読者
もし加入できたとしても、十分な保障を受けられるのかも考えなければいけませんね。

マガジン編集部
そこで今回は「医療保険は何歳まで必要なのか」「何歳まで加入できるのか」「みんなはどれくらい医療保険に加入しているのか」といった、医療保険と年齢の関係について解説します。

この記事の要点

  • 1.年齢を重ねるごとにケガや病気になる可能性は上がりますが、かといって新しく医療保険に加入することが正解とは限りません。
  • 2.若いうちに終身医療保険に加入してあれば保険料は年齢に関係なく一定であり、60歳や65歳などの一定年齢で保険料を払い終えてしまうことも可能です。
  • 3.老後に医療保険が必要なのかをシミュレーションし、できるだけ貯蓄に影響がない範囲で保険の加入・継続を検討しましょう。
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この記事は5分程度で読めます。

医療保険は何歳まで必要?

医療保険は何歳まで必要?

子どもが生まれると生活費や教育費用をカバーするため、医療保険の加入率は上がります。

読者
それでは、加入した医療保険は何歳まで必要なものでしょうか?

読者
60歳・70歳を超えた高齢者と呼ばれる年齢になったとしても、医療保険は引き続き加入しておくべきものでしょうか?
高齢者に関する医療保険の必要性を解説します。

75歳以降は医療保険が不要になるケースもある

高齢であっても、医療費への負担に対する意識から新しく「医療保険」への加入を考えている人も多いのではないでしょうか?

マガジン編集部
結論を出してしまうと、「貯蓄が十分にあれば医療保険は必ずしも必要ない」ということになります。

若いときに終身医療保険に加入していれば70歳、80歳を超えても同額の保険料で保障が受けられるため、そのまま加入を続ければ良いでしょう。

一方で、もし高齢になってから加入を検討する場合、医療保険への加入が最適解にならないことがあります。

その要因として考えられるのが以下の3つです。

注意点

  • 高齢者の加入は保険料が割高になるため
  • 高齢者は医療費の自己負担が1割になるため
  • 高額療養費制度によって払い戻しが受けられる
  • 病歴があっても入れる保険は割高になる

それぞれについて見ていきましょう。

高齢者の加入は保険料が割高になるため

医療保険の保険料は、年齢が高くなるほどに高額になります。

読者
高齢者は若い世代と比較して病気に対するリスクが大きいためですよね。

マガジン編集部
新規に加入する場合はもちろん、長年にわたって加入していた更新型の保険であっても同様に保険料は割高になってしまいます。

保険によって異なるために一概にはいえないものの、同じ保障を得るために30代・40代の人と比較して3~4倍の保険料を支払うことになる場合もあります。

高齢者は医療費の自己負担が1割になるため

高齢者は75歳の誕生日を境に国民健康保険または健康保険から外れて「後期高齢者医療制度」に加入することになります。

この後期高齢者医療制度では、現役並みの収入がある場合など一部の場合を除き、医療機関を受診した際の自己負担が1割になるのが原則です。

年収ごとの自己負担割合と、1ヶ月ごとの医療費の上限額をまとめると以下のとおりです。

外来(個人ごと) 上限額(世帯ごと)
年収約1,160万円~

  3割

252,600+(医療費-842,000)×1%

<多数回該当:140,100>

年収約770~約1,160

167,400+(医療費⁻558,000)×1%

<多数回該当:93,000>

年収約370~約770

80,100+(医療費-267,000)×1%

<多数回該当:44,400円>

~年収約370万円

70~74歳2割

75歳以上1割

12,000円

(年14.4万円)

57,600

<多数回該当:44,400>

住民税非課税 8,000 24,600

住民税非課税

(所得が一定以下)

15,000

出典:厚生労働省|医療費の一部負担(自己負担)割合について

年収約370万円までの方は、原則として医療費の自己負担が1割になります。10万円の医療費が単純計算に1万円になるため、医療保険に加入しなくてもカバーできる可能性があります。

注意点

  • ただし、令和4年度の後半からは「課税所得が28万円以上(所得上位30%)かつ年収200万円以上の方」に関しては自己負担額が1割から2割になることが決まっています。
    参考:厚生労働省|後期高齢者の窓口負担割合の見直しについて
  • 単純に医療費の自己負担が2倍に増えるため、このような場合は医療保険に加入する必要性が高まるといえます。

高額療養費制度によって払い戻しが受けられる

さらにそれまで加入していた国民健康保険と同様に、「高額療養費」によって月の医療費が一定額を超えた場合には払い戻しになります。

マガジン編集部
公的な医療保険の存在によって医療費の負担が1割に抑えられていることもあり、ある程度の貯蓄があれば若い世代の何倍もの保険料を支払ってまで医療保険に加入する必要性は低いといえるでしょう。

読者
公的医療保険の自己負担が1割になったのを機に、医療保険を解約してしまうのも1つの選択肢として考えられそうですね。

病歴があっても申し込める保険は割高になる

70歳や75歳といった高齢になってから医療保険への加入を検討する場合、保険に加入したくても一般的な医療保険は病歴があると加入できない場合があります。

注意点

  • 保険会社では申込者に対し、過去の病歴についての告知を求めるのが原則です。
  • 病歴は自己申告で、その内容によって審査が行われたうえで加入の可否を判断しています。
  • 病歴があると、保険の加入の可否の審査を通過できないことも考えられます。

また告知の内容が事実と異なる場合、いざ病気になったときに告知義務違反を指摘されて保険金が下りないことがあるため注意が必要です。

マガジン編集部
そのような「一般的な保険に加入できない人」にとって選択肢になるのが、病歴があっても申し込みができる医療保険です。

大きく分けて以下の2種類に分かれます。

ポイント

  • 引受基準緩和型…通常の保険よりも審査基準がゆるやかな保険
  • 無選択型…告知の必要がまったくない保険

いずれも一般的な保険と比較して加入しやすいメリットはありますが、保障内容と比較して保険料が割高になるのがデメリットです。

読者
引受基準緩和型保険や無選択型保険に加入したとしても、高い保険料が生活を圧迫してしまう可能性がでてきそうですね。

マガジン編集部
貯蓄を削ってまで無理に加入しても、いざ入院したときの保障額が少額に設定されているケースも多く、結局は自己負担が発生することも考えられます。

更新型の医療保険を終身型に切り替える必要性は?

医療保険には大きく分けて「更新型」「終身型」の2つがあります。

更新型は加入した当初の保険料は割安な反面、一定期間ごとに更新が必要です。

マガジン編集部
更新のたびに保険料も見直しになっていくため、その結果、年齢を重ねるごとに保険料は割高になります

一方の終身型は、加入した時点の保険料が生涯にわたって続いていきます。

一生涯にわたっての保障がほしい場合、できるだけ若いうちに終身保険に切り替えることで最終的には更新型よりも割安に同じ内容の保障を受けられるでしょう。

読者
では、更新型に加入している場合はどこかのタイミングで終身型に切り替えることも検討するといいですね。

注意点

  • ただし、若いころと同額とはいえ保険料の支払いが長きにわたって続くことになるため、支払いきれるかを確認しておく必要はあります。
  • 定年退職後の収入源が年金だけというケースは珍しくありません。

マガジン編集部
年金生活でも保険料を払いきれるのか、シミュレーションして問題ないことを確認してから切り替え手続きを行いましょう。

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医療保険は何歳まで加入できる?

医療保険は何歳まで加入できる?

医療保険は、何歳でも加入できるわけではありません。

高齢者になるほど病気になるリスクが大きくなるためです。

ポイント

    保険会社や保険商品によっても異なりますが、70~80歳までという年齢制限が設けられているのが一般的です。

    マガジン編集部
    なかには「75歳を過ぎても申し込みできる」「85歳まで申し込みできる」という保険商品もありますが、一般的には高齢で加入するほど保障に対する保険料が割高になることは覚えておきましょう。

    みんなは何歳まで加入している?【加入率】

    みんなは何歳まで加入してる?【加入率】

    読者
    保険を検討していると、「他の人はどのくらい保険に加入しているのか」が気になってきています。

    読者
    各年代で、どのくらいの割合で保険に加入しているのでしょうか?

    マガジン編集部
    生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」では、疾病入院給付金付生命保険の加入率を公表しています。

    それによると、年齢別の加入率は以下のとおりです。

    男性 全体 69.5%
    20歳代 44.9%
    30歳代 69.3%
    40歳代 77.7%
    50歳代 77.1%
    60歳代 71.7%
    女性 全体 75.9%
    20歳代 51.3%
    30歳代 74.2%
    40歳代 81.9%
    50歳代 80.4%
    60歳代 78.8%

    引用元:生命保険文化センター|令和元年度 生活保障に関する調査|245P

    男女ともに20歳代の加入率は相対的に低いですが、結婚や子どもが生まれる30代以降は高い加入率をキープしています

    ポイント

    • 60歳代以降では子どもが独立している家庭も多くなるため、50代と比較すると加入率は若干ながら少なくなります。
    • とはいえケガや病気に関するリスクが高まることもあって、加入率は大きく下がることなく推移しています。

    マガジン編集部
    終身医療保険に加入していれば保険料も若いときと変わらないため、保険料負担をかけずにケガや病気に備えることができるでしょう。

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    民間の医療保険は何歳まで加入すべきか考えよう

    民間の医療保険は何歳まで加入すべきか考えよう

    医療保険、あるいはがん保険に加入することで、公的医療保険でカバーしきれない治療費を補うことができます。

    またケガや病気で働けなくなった際の生活費をカバーすることも大きな目的になるでしょう。

    注意点

    • しかし、70代以上の高齢者の場合は子どもがすでに独立していることが多いと考えられるため、教育費の準備の必要性は低いです。
    • 生活費も1人もしくは夫婦2人分で済むことが多いと考えられるため、仕事をしている現役世代のように「病気で働けなくなった際の生活費をカバーする」という目的は弱くなっています。

    読者
    とはいえ、絶対に必要がないとも言い切れませんよね。

    マガジン編集部
    収入を得られる手段が年金しかないため、自己負担1割で高額療養費制度があるといっても、病気入院によって貯蓄が目減りしていくことになります。

    注意点

    • たとえば「差額ベッド代」「先進医療の技術料」「入院中の食費」などは完全に自己負担です。
    • 入院が長引くと、それだけ貯蓄も目減りしてしまうでしょう。

    その目減りをカバーする意味においては医療保険が役に立ちます。

    読者
    公的な医療保険でどこまでの金額がカバーされるかを調べておき、民間ではどのような保険があるのか、比較検討してみることも必要そうですね。

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    終身保険の場合は払込期間を確認

    更新型の医療保険の場合は、何歳まで加入するのかを後期高齢者医療制度の自己負担割合や貯蓄との兼ね合いで決めていくことになりますが、終身型の医療保険にすでに加入している場合は「何歳まで払うか」という視点も重要です。

    マガジン編集部
    終身医療保険では、申込時に保険会社が定めている払込期間を選択する事ができ、何歳まで保険料を支払うかを自分で決められる商品があります。

    ポイント

    • 一生涯支払う「終身払い」
    • 一定の年齢で支払いを終える「短期払い」

    短期払いを選択して60歳までに払い終えるように設定すると、現役で働いているうちに保険料を払い終えることができます。

    読者
    その後は保険料を支払わず、一生涯にわたって保障を受けられるのですね。

    マガジン編集部
    ただし、短期払いを選択した場合は支払う保険料が無理のない範囲に収まることを意識する必要があります。

    注意点

    • できるだけ短期で支払いを済ませようとすると月々の保険料も高額になります。
    • 支払いきれないで途中での解約を余儀なくされると、支払った高い保険料が無駄になってしまうでしょう。
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    定年後は保険の見直しも行う

    一般的に、定年退職の年齢は65歳といわれていますが、この時期は保険の見直しを検討する時期でもあります。

    ポイント

    • 若いときに加入した医療保険では、長期の入院による生活費・教育費用の目減りに備えて高額な保障を準備していることもあるでしょう。
    • 定年退職後は収入の柱が年金のみになりますが、70歳から段階的に公的医療保険の自己負担も軽減され、現役世代ほど大きな保障の必要性は低くなります。
    • また、医療保険だけでなく、介護保険という別の選択肢にお金を使うケースもあります。

    マガジン編集部
    介護保険の保険料を捻出するため、医療保険の保障は必要最小限にするというのも1つの考え方です。

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    保険期間・保険料払込期間:終身
    保障内容:[入院給付日額]5,000円(60日型)[手術特約(Z02)Ⅱ型]適用[先進医療特約(Z03)]付加
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    30歳 2,378 2,421
    40歳 3,417 3,014
    50歳 5,143 4,293
    60歳 9,043 6,795
    保険期間・保険料払込期間:終身
    保障内容:[主契約]Ⅰ型(入院・手術ともに保障)[入院給付金日額]5,000円[先進医療特約]付加[3大疾病保険料払込免除特約]付加[入院時一時金給付特約(15)]5万円[通院支援特約(退院時給付型)]5万円

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    *⁴出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」「高精度地域がん登録のがん罹患データ(1985年~2012年)」
    *⁵出典:厚生労働省「平成20年・23年・26年・29年 患者調査」
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    最適な保険相談所の選び方
    • 1.相談場所は、自宅(オンラインor電話)か、店舗か、指定した場所か
    • 2.相談担当者が専門知識を有しているか
    • 3.取り扱っている保険会社数の多さ

    1.保険相談をする場所はどこが良いか

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    わざわざ外出するのは控えたいときも、気軽に自宅で相談ができます。
    POINT
    カメラを使用する相談も、電話のみでの相談も実施している会社もあります。まずは利用してみるのもよいかもしれません。
    その他にも、よく利用するショッピングモールや駅の近隣にある店舗での相談ができる「店舗型」や、職場や自宅近くのカフェやファミレスで相談ができる「訪問型」もあります。
    マガジン編集部
    その時の状況でご自身に合った方法で気軽に相談できるところが無料の保険相談所の魅力です。

    2.相談担当者が専門知識を有しているか

    無料の保険相談窓口は多くありますが、相談に乗ってくれる担当者はどこも同じではないかと思われがちですが、実は、担当者は相談窓口によって異なることはもちろんのこと、店舗によっても異なります

    保険の相談に乗ってくれる担当者全員がFPをはじめとする資格を持っているとは限りません。FPとは、以下のような幅広い知識を持ち合わせている者を指します。

    FP(ファイナンシャルプランナー)とは
    • 保険
    • 教育資金
    • 年金制度
    • 家計にかかわる金融
    • 不動産
    • 住宅ローン
    • 税制など

    生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。

    3.取り扱っている保険会社数の多さ

    無料の保険相談所のメリットの1つとして、複数の保険会社の商品を比較・検討できるという点が挙げられます。比較できる対象が多いほうが、ご自身や家族により最適な商品が見つかりやすいということに繋がります。

    マガジン編集部
    取扱保険会社数を1つの指標に相談所選びをするのも1つの手です。

    それでもどこにするか迷ったら

    どの相談所も、もしも相談に乗ってくれる相談員を代えたい場合は無料で変更することが可能で、違う相談員に再度無料で相談をすることができます。

    しかし、できることならば初めから質の良い相談員に担当してもらえると嬉しいですよね。

    どの相談所も、担当者はこちらから選ぶことはできないため、まずは相談員が必ずFP資格を所持していると明記している「ほけんのぜんぶ」で相談をすることをおすすめします。

    おすすめの無料保険相談所ランキング:ほけんのぜんぶ

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    まとめ

    今回は、医療保険と年齢の関係について解説しました。

    年齢を重ねるごとにケガや病気になる可能性は上がりますが、かといって新しく医療保険に加入することが正解とは限りません。保険料が割高になったり補償が手薄になったりすることもあり、老後の生活を圧迫することにもつながります。

    一方で若いうちに終身医療保険に加入していれば保険料は年齢に関係なく一定であり、60歳や65歳などの一定年齢で保険料を払い終えてしまうことも可能です。

    老後に医療保険が必要なのかをシミュレーションし、できるだけ貯蓄に影響がない範囲で保険の加入・継続を検討しましょう。

    終身医療保険プレミアムDX

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