医療保険は何歳まで必要?年齢制限や加入率などを徹底解説!
予期せぬ怪我や病気に備えられる「医療保険」ですが、年齢を重ねるにつれて家のローンや子供の教育費が重なり、保険料を支払続ける負担が大きくなると、「医療保険はもう必要ないのでは?」と感じる方も多いのではないでしょうか。
そこから新しい保険に加入しようとしても、年齢によっては加入できないことがあります。もし加入できたとしても、十分な保障を受けられるのかも考えなければいけません。
そこで今回は「医療保険は何歳まで必要なのか」「何歳まで加入できるのか」「みんなはどれくらい医療保険に加入しているのか」といった、医療保険と年齢の関係について解説します。
この記事の要点
- 1.年齢を重ねるごとにケガや病気になる可能性は上がりますが、かといって新しく医療保険に加入することが正解とは限りません。
- 2.若いうちに終身医療保険に加入してあれば保険料は年齢に関係なく一定であり、60歳や65歳などの一定年齢で保険料を払い終えてしまうことも可能です。
- 3.老後に医療保険が必要なのかをシミュレーションし、できるだけ貯蓄に影響がない範囲で保険の加入・継続を検討しましょう。
- 4. 医療保険に加入する際は、保険相談窓口で専門家に相談し、納得したうえで加入することをおすすめします。
- 5. 保険相談窓口「ほけんのぜんぶ」では、40社以上の保険商品から専門家があなたにぴったりの保険をご提案します。
この記事は5分程度で読めます。
医療保険は何歳まで必要?
子どもが生まれると生活費や教育費用をカバーするため、医療保険の加入率は上がります。
75歳以降は医療保険が不要になるケースもある
高齢であっても、医療費への負担に対する意識から新しく「医療保険」への加入を考えている人も多いのではないでしょうか?
若いときに終身医療保険に加入していれば70歳、80歳を超えても同額の保険料で保障が受けられるため、そのまま加入を続ければ良いでしょう。
一方で、もし高齢になってから加入を検討する場合、医療保険への加入が最適解にならないことがあります。
その要因として考えられるのが以下の3つです。
注意点
- 高齢者の加入は保険料が割高になるため
- 高齢者は医療費の自己負担が1割になるため
- 高額療養費制度によって払い戻しが受けられる
- 病歴があっても入れる保険は割高になる
それぞれについて見ていきましょう。
高齢者の加入は保険料が割高になるため
医療保険の保険料は、年齢が高くなるほどに高額になります。
保険によって異なるために一概にはいえないものの、同じ保障を得るために30代・40代の人と比較して3~4倍の保険料を支払うことになる場合もあります。
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高齢者は医療費の自己負担が1割になるため
高齢者は75歳の誕生日を境に国民健康保険または健康保険から外れて「後期高齢者医療制度」に加入することになります。
この後期高齢者医療制度では、現役並みの収入がある場合など一部の場合を除き、医療機関を受診した際の自己負担が1割になるのが原則です。
年収ごとの自己負担割合と、1ヶ月ごとの医療費の上限額をまとめると以下のとおりです。
表は横にスライドできます
年収 | 自己負担割合 | 外来(個人ごと) | 上限額(世帯ごと) |
約1,160万円~ | 3割 | 252,600+(医療費-842,000)×1% <多数回該当:140,100> | |
---|---|---|---|
約770~1,160万円 | 167,400+(医療費⁻558,000)×1% <多数回該当:93,000> | ||
約370~770万円 | 80,100+(医療費-267,000)×1% <多数回該当:44,400円> | ||
〜約370万円 | 2割(70~74歳) | 12,000円 (年14.4万円) | 57,600 <多数回該当:44,400> |
住民税非課税 | 8,000 | 24,600 | |
住民税非課税 (所得が一定以下) | 15,000 |
年収約370万円までの方は、原則として医療費の自己負担が1割になります。10万円の医療費が単純計算に1万円になるため、医療保険に加入しなくてもカバーできる可能性があります。
注意点
- ただし、令和4年度の後半からは「課税所得が28万円以上(所得上位30%)かつ年収200万円以上の方」に関しては自己負担額が1割から2割になることが決まっています。
参考:厚生労働省|後期高齢者の窓口負担割合の見直しについて - 単純に医療費の自己負担が2倍に増えるため、このような場合は医療保険に加入する必要性が高まるといえます。
高額療養費制度によって払い戻しが受けられる
さらにそれまで加入していた国民健康保険と同様に、「高額療養費」によって月の医療費が一定額を超えた場合には払い戻しになります。
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病歴があっても申し込める保険は割高になる
70歳や75歳といった高齢になってから医療保険への加入を検討する場合、保険に加入したくても一般的な医療保険は病歴があると加入できない場合があります。
注意点
- 保険会社では申込者に対し、過去の病歴についての告知を求めるのが原則です。
- 病歴は自己申告で、その内容によって審査が行われたうえで加入の可否を判断しています。
- 病歴があると、保険の加入の可否の審査を通過できないことも考えられます。
また告知の内容が事実と異なる場合、いざ病気になったときに告知義務違反を指摘されて保険金が下りないことがあるため注意が必要です。
大きく分けて以下の2種類に分かれます。
ポイント
- 引受基準緩和型…通常の保険よりも審査基準がゆるやかな保険
- 無選択型…告知の必要がまったくない保険
いずれも一般的な保険と比較して加入しやすいメリットはありますが、保障内容と比較して保険料が割高になるのがデメリットです。
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更新型の医療保険を終身型に切り替える必要性は?
医療保険には大きく分けて「更新型」「終身型」の2つがあります。
更新型は加入した当初の保険料は割安な反面、一定期間ごとに更新が必要です。
一方の終身型は、加入した時点の保険料が生涯にわたって続いていきます。
一生涯にわたっての保障がほしい場合、できるだけ若いうちに終身保険に切り替えることで最終的には更新型よりも割安に同じ内容の保障を受けられるでしょう。
注意点
- ただし、若いころと同額とはいえ保険料の支払いが長きにわたって続くことになるため、支払いきれるかを確認しておく必要はあります。
- 定年退職後の収入源が年金だけというケースは珍しくありません。
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医療保険は何歳まで加入できる?
医療保険は、何歳でも加入できるわけではありません。
高齢者になるほど病気になるリスクが大きくなるためです。
ポイント
保険会社や保険商品によっても異なりますが、70~80歳までという年齢制限が設けられているのが一般的です。
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みんなは何歳まで加入している?【加入率】
それによると、年齢別の加入率は以下のとおりです。
男性 | 全体 | 69.5% |
---|---|---|
20歳代 | 44.9% | |
30歳代 | 69.3% | |
40歳代 | 77.7% | |
50歳代 | 77.1% | |
60歳代 | 71.7% | |
女性 | 全体 | 75.9% |
20歳代 | 51.3% | |
30歳代 | 74.2% | |
40歳代 | 81.9% | |
50歳代 | 80.4% | |
60歳代 | 78.8% |
引用元:生命保険文化センター|令和元年度 生活保障に関する調査|245P
男女ともに20歳代の加入率は相対的に低いですが、結婚や子どもが生まれる30代以降は高い加入率をキープしています。
ポイント
- 60歳代以降では子どもが独立している家庭も多くなるため、50代と比較すると加入率は若干ながら少なくなります。
- とはいえケガや病気に関するリスクが高まることもあって、加入率は大きく下がることなく推移しています。
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民間の医療保険は何歳まで加入すべきか考えよう
医療保険、あるいはがん保険に加入することで、公的医療保険でカバーしきれない治療費を補うことができます。
またケガや病気で働けなくなった際の生活費をカバーすることも大きな目的になるでしょう。
注意点
- しかし、70代以上の高齢者の場合は子どもがすでに独立していることが多いと考えられるため、教育費の準備の必要性は低いです。
- 生活費も1人もしくは夫婦2人分で済むことが多いと考えられるため、仕事をしている現役世代のように「病気で働けなくなった際の生活費をカバーする」という目的は弱くなっています。
注意点
- たとえば「差額ベッド代」「先進医療の技術料」「入院中の食費」などは完全に自己負担です。
- 入院が長引くと、それだけ貯蓄も目減りしてしまうでしょう。
その目減りをカバーする意味においては医療保険が役に立ちます。
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終身保険の場合は払込期間を確認
更新型の医療保険の場合は、何歳まで加入するのかを後期高齢者医療制度の自己負担割合や貯蓄との兼ね合いで決めていくことになりますが、終身型の医療保険にすでに加入している場合は「何歳まで払うか」という視点も重要です。
ポイント
- 一生涯支払う「終身払い」
- 一定の年齢で支払いを終える「短期払い」
短期払いを選択して60歳までに払い終えるように設定すると、現役で働いているうちに保険料を払い終えることができます。
注意点
- できるだけ短期で支払いを済ませようとすると月々の保険料も高額になります。
- 支払いきれないで途中での解約を余儀なくされると、支払った高い保険料が無駄になってしまうでしょう。
定年後は保険の見直しも行う
一般的に、定年退職の年齢は65歳といわれていますが、この時期は保険の見直しを検討する時期でもあります。
ポイント
- 若いときに加入した医療保険では、長期の入院による生活費・教育費用の目減りに備えて高額な保障を準備していることもあるでしょう。
- 定年退職後は収入の柱が年金のみになりますが、70歳から段階的に公的医療保険の自己負担も軽減され、現役世代ほど大きな保障の必要性は低くなります。
- また、医療保険だけでなく、介護保険という別の選択肢にお金を使うケースもあります。
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- 教育資金
- 年金制度
- 家計にかかわる金融
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まとめ
今回は、医療保険と年齢の関係について解説しました。
年齢を重ねるごとにケガや病気になる可能性は上がりますが、かといって新しく医療保険に加入することが正解とは限りません。保険料が割高になったり補償が手薄になったりすることもあり、老後の生活を圧迫することにもつながります。
一方で若いうちに終身医療保険に加入していれば保険料は年齢に関係なく一定であり、60歳や65歳などの一定年齢で保険料を払い終えてしまうことも可能です。
老後に医療保険が必要なのかをシミュレーションし、できるだけ貯蓄に影響がない範囲で保険の加入・継続を検討しましょう。
・本コンテンツは情報の提供を目的としており、保険加入その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。
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・詳細は「契約概要」「注意喚起情報」「ご契約のしおり/約款」を、通信販売の場合は、「パンフレット」「特に重要な事項のお知らせ/商品概要のご説明/ご契約のしおり抜粋」「ご契約のしおり/約款」を必ずご確認ください。
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