



- 1.生命保険に入るべき人とは、「もしものことがあったときに対応できる、十分な資金がない人」。
- 2. 生命保険には死亡リスクに備える「死亡保険」、病気・ケガのリスクに備える「医療保険」、将来の資金が不足するリスクに備える「個人年金保険」「学資保険」がある。
- 3.「扶養家族がいない人」や「十分な資金がある人」は、生命保険に入る必要性は低い。
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目次
生命保険とは
生命保険で対応できる「もしも」とは
- 自分や家族が死亡して、収入が減る。
- 病気・ケガをして、医療費がかかる。
- 貯蓄がなくて、将来に必要な資金が不足する。


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生命保険に入るべき人とは


具体例
- たとえば、夫婦と子ども2人の4人家族がいて、会社員である夫だけが収入を得ているとしましょう。
- あるとき夫が亡くなり、遺族3人で暮らすための資金はありませんでした。
- 収入も資金もない中、3人分の生活費や子どもの養育・教育費などがかかれば、生活は苦しくなるはずです。
- もし遺族3人が数年〜数十年、生活できる資金があれば、安定した生活が送れるでしょう。
- ただその資金がなくても、生命保険から当面の生活に必要な保険金を受け取れれば、生活にゆとりがでますよね。
そのため、「もしものことがあったときに対応できる、十分な資金がない人」は生命保険に入るべきなのです。
十分な資金とは


ただし、先ほどの例でいえば、数年分の支出に対する収入の不足分をまかなえる資金は確保したいところです。
夫が亡くなった後の収入と支出には、次のようなものがあります。
夫が亡くなった後の収入
- 遺族基礎年金
- 遺族厚生年金
- 会社の手当(死亡退職金・弔慰金など)
- 妻の収入(就職したと仮定)
夫が亡くなった後の支出
- 葬儀代
- 生活費
- 住宅費(家賃や修繕費など)
- 子どもの養育・教育費
つまり、先ほどの例の家族が最低限、確保しておくべき資金は、次のようになります。
最低限確保したい資金
- 夫が亡くなった後の数年間の収入−夫が亡くなった後の数年間の支出=確保したい資金
もし、そのような資金を確保できる可能性や自信がないなら、生命保険に入るべきです。
生命保険にはほとんどの人が入っている


生命保険文化センターの令和元年「生活保障に関する調査」によると、男性の81.1%、女性の82.9%、全体では82.1%の人が、何かしらの生命保険に加入していることがわかりました※。
年代 | 男性 | 女性 |
---|---|---|
全体 | 81.1% | 82.9% |
20代 | 58.5% | 59.9% |
30代 | 82.4% | 82.8% |
40代 | 91.0% | 89.0% |
50代 | 86.1% | 87.3% |
60代 | 82.9% | 84.5% |
※民間の生命保険会社やかんぽ生命、JA、県民共済・生協等で取り扱っている生命保険や生命共済(個人年金保険やグループ保険、財形は除く)

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生命保険で備えられる3つのリスク

生命保険で備えられる3つのリスク
- 死亡のリスク
- 病気・ケガのリスク
- 将来の資金が不足するリスク
死亡のリスク
生命保険で備えられる死亡のリスクとは、家計を支えている人が亡くなることで、遺族の収入が減り生活に困ってしまうリスクのことです。
死亡のリスクに備えられるのが、生命保険のなかの死亡保険です。
死亡保険の種類
- 定期保険(一定期間の保障)
- 終身保険(一生涯の保障)
- 養老保険(死亡給付金と満期保険金が同額)
- 収入保障保険(死亡給付金を年金形式で受け取れる)
自分に適した死亡保険を、検討してみましょう。
病気・ケガのリスク
病気・ケガのリスクとは病気・ケガにより多額の医療費がかかったり、働けなくなって収入が途絶えてしまったりするリスクのこと。
そのリスクに備えられるのは、医療保険です。

医療保険の種類
- 定期医療保険(一定期間、入院・手術の医療費に備える)
- 終身医療保険(一生涯、入院・手術の医療費に備える)
- がん保険(がんと診断されたら一時金が給付される、がんによる入院・手術に備える)
- 介護保険(一定の介護状態になった場合に保険金が給付される)
- 特定疾病保険(がんや急性心筋梗塞、脳卒中になったときに一時金が支払われる)
- 女性向け保険(女性特有の病気になったときに一時金が支払われる)
- 所得補償保険・就業不能保険(一定期間以上働けなくなって収入が減ったときに定期的に給付金を受け取れる)

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将来の資金が不足するリスク
老後資金の懸念
- 「老後2,000万円問題」で話題になった、金融庁が2019年に発表した報告書(高齢社会における資産形成・管理)によると、退職後の平均的な所得の夫婦は、平均寿命を迎えるまでに約2,000万円の資金が足りないようです。

子どもの教育資金の懸念
- 株式会社日本政策金融公庫が令和2年に発表した「教育費負担の実態調査結果」によると、国立・私立に限らず高校入学から大学卒業までに、子ども一人あたり約965万円の教育費がかかるようです。
- 今は、子どもの半分が大学に入学する時代。教育費は、多くなると予測できます。
老後生活が不安、子どもに十分な教育を受けさせたいという方は、個人年金保険や学資保険の活用がおすすめです。

生命保険に入る必要性が高い人

生命保険に入る必要性が高い人
- 扶養家族がいる人
- 病気・ケガに備えたい人
- 将来の資金に不安がある人
扶養家族がいる人

病気やケガに備えたい人


将来の資金に不安がある人

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チューリッヒ生命の「定期保険プレミアムDX」なら、お子さまの教育費と配偶者の生活費のために必要な保障額を備えることができます! ここがおすすめ! 保険期間・保険料払込期間:10年更新 生命保険に入る必要性が低い人 扶養家族がいない人とは具体的に、独身者や子どものいない共働きをしている夫婦などです。 扶養家族がいない人は、もしものときに必要となる資金や責任が少ないため、生命保険に入る必要はありません。 なかでも20代の若い世代は、病気・ケガをするリスクが小さく、老後までも時間的ゆとりがあります。 \オンライン・訪問どちらも可能/ 保険相談所もさまざまある中、どこで相談したらいいのかな?と迷われる人へ、無料の保険相談所おすすめ3選をご紹介します! 「ほけんのぜんぶ」のここがおすすめ! 合計:34社 おすすめの無料保険相談所2つ目は「保険市場」です。 保険市場のここがおすすめ! 合計:84社 保険無料相談ドットコムのここがおすすめ! 生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。 無料の保険相談所のメリットの1つとして、複数の保険会社の商品を比較・検討できるという点が挙げられます。 どの相談所も、もしも相談に乗ってくれる相談員を代えたい場合、無料で変更し、違う相談員に再度無料で相談をすることが可能です。 どの相談所も、担当者はこちらから選ぶことはできないため、まずは相談員が必ずFP資格を所持している「ほけんのぜんぶ」で相談をすることをおすすめします。 生命保険に入るべき人とは、もしものことがあったときに対応できる、十分な資金がない人でしたね。 具体的には、扶養家族のいる人、病気やケガに備えたい人、将来の資金に不安のある人です。 ただ生命保険の必要性が低い人でも、自分の資産を守ったり、リスクに備えたりするのに生命保険は有効です。 ぜひ、活用を検討してみてください。 \オンライン・訪問どちらも可能/おすすめの生命保険商品はこれ!
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「定期保険プレミアムDX」保険料例
年齢
男性
女性
30歳
970円
920円
35歳
1,210円
1,140円
40歳
1,640円
1,460円
50歳
3,290円
2,520円
保障内容:[保険金額]1,000万円
※標準体型と非喫煙優良体型の内、非喫煙優良体型の保険料例です。
※2020年10月1日現在生命保険に入る必要性が低い人
扶養家族がいない人
十分な資金がある人
おすすめの無料保険相談窓口で最適な保険を選ぼう
1.ほけんのぜんぶ
おすすめの保険相談所1つ目は、当社「ほけんのぜんぶ」です。
取扱保険会社数
(生命保険:22社 損害保険:9社 少額短期保険:3社)
主要商品
生命保険/医療保険/がん保険/火災保険/学資保険/個人年金保険/旅行保険/ペット保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
対応地域
全国どこでも可能(離島除く)
オンライン保険相談
対応可能
キャンペーン
あり
2.保険市場
取扱保険会社数
(生命保険:24社 損害保険:32社 少額短期保険:28社)
主要商品
生命保険/死亡保険/医療保険/がん保険/火災保険/地震保険/学資保険/個人年金保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
対応地域
全国どこでも可能(離島除く)
オンライン保険相談
対応可能
キャンペーン
なし
3.保険無料相談ドットコム
おすすめの無料保険相談所3つ目は「保険無料相談ドットコム」です。
取扱保険会社数
合計:22社
(生命保険:15社 損害保険:7社)
主要商品
学資保険/生命保険/医療保険/がん保険/個人年金保険/介護保険/自動車保険/火災保険/海外旅行保険/ペット保険/自転車保険/損害保険
対応地域
一部対応できない地域あり
オンライン保険相談
対応可能
キャンペーン
あり
無料保険相談所の選び方
1.保険相談をする場所はどこが良いか
2.相談担当者が専門知識を有しているか
3.取り扱っている保険会社数の多さ
それでもどこにするか迷ったら
まとめ