長期入院に備えた医療保険は必要？平均日数や治療費はどのくらい？
この記事の要点
- 1．入院日数は短くなってきているといわれますが、やはり、病気の種類や状態によっては長期入院となる可能性がないわけではありません。
- 2．長期入院が必要となった際、高額療養費制度や傷病手当金といった公的な制度を活用するのはもちろんですが、必要に応じて、医療保険などの備えもあれば役立つでしょう。
- 3．誰にでも長期入院のリスクはあります。自身にとってどのような備えが必要か、事前に検討しておかれることをおすすめします。
- 4. 自分に合った医療保険が分からない人は、保険相談窓口で専門家に相談しながら検討してみましょう。
- 5. 保険相談窓口「ほけんのぜんぶ」では、40社以上の保険商品から専門家があなたにぴったりの保険をご提案します。
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長期入院で生じる負担に対しては、公的医療保険制度による保障があります。
出典：生命保険文化センター「生活保障に関する調査」（令和元年度）をもとに作成
実際に、なんらかの生命保険に加入している人を対象とした調査で、医療保険の加入率を見ていくと、ここ10年程度、8～9割と非常に高い割合で推移しています。
| 調査年 | 医療保険の世帯加入率 |
|---|---|
| 平成30年 | 88.5 % |
| 平成27年 | 91.7 % |
| 平成24年 | 92.4 % |
| 平成21年 | 92.8 % |
出典：生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」（平成30年） をもとに作成
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長期入院に備えられる民間の医療保険
それでは、長期入院に備えるための民間の医療保険にはどんなものがあるのか、整理してみましょう。
医療保険・医療特約
まずは、一般的に「医療保険」と呼ばれるタイプの保険です。
医療保険の中心となる保障が入院給付金です。
入院1日ごとに、あらかじめ契約したとおりの給付日額を受け取ることができる、という形が一般的です。
ポイント
- 商品・プランによって、1入院あたり60日・120日・180日などの上限があり、上限に達してしまうと、それ以上の入院をしたとしても給付されません。
- また、一度退院したとしても、退院後180日以内に同じ病気で入院した場合はひと続きの1入院とみなし、入院日数を通算するのが一般的です。
- そのため、長期入院への備えを重視するのであれば、なるべく上限日数の大きい商品・プランを選ぶことをおすすめします。
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がん保険・がん特約
単独の保険商品のほか、特約として付加することも可能です。
ポイント
- がんは、長期入院が必要な病気というイメージがあるかもしれませんが、実は、近年、がん治療は入院よりも通院が主体になってきているといわれています。
- それでもやはり長期入院になるケースも少なくないため、がん保険では、入院給付金の給付日数は上限のない無制限になっていることが普通です。
- そのため、がんに不安を感じている場合、がん保険は、がんによる長期入院のリスクに備えるのに、まさに最適といえるでしょう。
また、がん保険では、診断給付金という形で、がんと診断された時点でまとまった一時金を受け取れるのがスタンダードです。
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特定疾病保険
日本人の死亡原因となっている病気トップ3である「がん」「心疾患」「脳血管疾患（脳卒中）」を保障する保険です。
三大疾病で所定の状態になったとき、保険金が受け取れます。
心疾患や脳血管疾患では、長期の入院になることも多いため、そうした場合の備えになりうる保険です。
就業不能保険・所得補償保険
働けなかった日数に応じて、あらかじめ契約した保険金が受け取れます。
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長期入院した際の平均入院日数と治療費は？
厚生労働省の統計※1では、全世代・男女を合わせた平均入院日数は29.3日です。
治療費については、病状によって異なるため一概にはいえませんが、生命保険文化センターが入院を経験した人に直近の入院について行った調査※2では、平均して20.8万円の自己負担があったということです。
これは、高額療養費制度などを適用し、公的医療保険制度の対象外の費用なども含めた、実際に負担した費用の平均です。
生命保険文化センターの調査で、費用負担を入院1日あたりに換算すると平均2万3,300円となります※3。
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※1厚生労働省「平成29年（2017）患者調査」
※2生命保険文化センター「生活保障に関する調査」（令和元年度）
※3生命保険文化センター「生活保障に関する調査」（令和元年度）
長期入院とは
病気やケガの程度や状態により、私たちはときに入院して治療を受けなくてはなりません。
入院日数については状況によりさまざまで、長期の入院を経験する人もなかにはいるでしょう。
公的医療保険制度においては、医療機関ごとに、患者と職員の人数比や、入院日数の平均を求め、医療費の算定に使われることがあります。
ポイント
- 入院が90日を超える患者は、入院基本料を減額する規定もあるので、この観点では、90日以上は医療費を減額しないと、費用負担が大きくなりすぎるだろうという意味で、「長期入院の患者」と認識されていることがわかります。
- 厚生労働省の調査※によると、現在、全国に約18万の医療施設があり、施設数の推移は増加傾向にありますが、入院施設のあるところは減少しています。
- 病床数が減っていることから、医療機関のダウンサイジング化が進んでいるといわれていますが、なるべく入院を減らしていこうという方針のあらわれと受け止めることもできるでしょう。
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※令和元(2019)年医療施設（動態）調査・病院報告 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/iryosd/19/
長期入院になりがちな病気とは
群を抜いて長いのは、統合失調症やうつ病を含む精神疾患（精神及び行動の障害）で、この分類全体で平均277.1日でした。
次いでアルツハイマー病などを含む神経系の疾患（平均81.2日）が続きます。
これらのほかに、平均入院日数が長いものをピックアップしてみましょう。
| 脳血管疾患 | 78.2日 |
| 慢性閉塞性肺疾患 | 61.5日 |
| 結核 | 54.1日 |
| 慢性腎臓病 | 47.9日 |
| 骨折 | 37.2日 |
| 高血圧性疾患 | 33.7日 |
| 糖尿病 | 33.3日 |
骨折のように、突然の事故のようなものでも、ひと月を超える入院になってしまう場合があることは、気に留めておきたいところですね。
中高年～高齢の人は、病気の種類にかかわらず長期入院のリスクがあるといえます。
※厚生労働省「平成29年（2017）患者調査」より、調査時点に退院した患者が在院（入院）していた日数の傷病分類別の平均
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長期入院時の費用を補える公的保障の種類
長期入院となったとき、心配なのはやはり費用のことではないでしょうか。
私たちは、公的医療保険制度により、保険が適用される医療（保険診療）については、実際にかかった医療費の1～3割を自己負担するだけでよいことになっています。
高額療養費制度
このため、結果的に、一定以上の医療費はかからないで済みます。
高額療養費制度での医療費の上限額は、次のとおりです。
| 所得区分 | 限度額（自己負担額） |
|---|---|
| 区分ア （標準報酬月額83万円以上の方） | 25万2,600円＋（総医療費－84万2,000円）×1％ |
| 区分イ （標準報酬月額53万〜79万円の方） | 16万7,400円＋（総医療費－55万8,000円）×1％ |
| 区分ウ （標準報酬月額28万〜50万円の方） | 8万100円＋（総医療費－26万7,000円）×1％ |
| 区分エ （標準報酬月額26万円以下の方） | 5万7,600円 |
| 区分オ （市区町村民税の非課税者など） | 3万5,400円 |
※この表は70歳未満の場合
多くの人は月あたりの上限額が8～9万円程度になるはずです。
多数該当の場合の上限額は以下のとおりです。
| 所得区分 | 限度額（自己負担額） |
|---|---|
| 区分ア | 14万100円 |
| 区分イ | 9万3,000円 |
| 区分ウ | 4万4,400円 |
| 区分エ | 4万4,400円 |
| 区分オ | 2万4,600円 |
高額療養費制度の注意点
高額療養費制度は大変ありがたい制度ですが、利用にあたっては、いくつか注意したい点があります。
まとめると、次のようなポイントです。
注意点
- 後日払い戻す形式なので、窓口で費用を立て替える必要があること
- 月あたりで考えるため、月をまたいだ場合に負担が増す場合があること
- 公的医療保険制度の対象ではない費用に対しては利用できないこと
まず最初の点「後日払い戻す形式なので、窓口で費用を立て替える必要があること」については、事前に手続きをして、「限度額適用認定証」を発行してもらっておけば回避できます。
2つめの点については、治療を受けるスケジュールを、可能な範囲で意識しましょう。
注意点
そして3つめの点として、次のような費用は保険適用ではない点です。
注意点
- 保険診療ではない先進医療などの医療費
- 食事療養費（入院中の食事代）
- 差額ベッド代（希望して個室に入院した場合などの費用）
- 入院中の日用品代
- 家族が付き添いやお見舞いをする際の費用（交通費や宿泊費など）
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傷病手当金
病気やケガのため、仕事をすることができず、報酬を得られなかったとき、働いたときに得るはずだった報酬の3分の2に相当する額が、健康保険から補償されます。
ポイント
傷病手当金の注意点
傷病手当金については、以下のことに注意してください。
注意点
- 報酬が支払われなかった日に対して支給されるので有給休暇は対象外
- 健康保険の加入者でないと対象にならない
傷病手当金は、標準的な報酬額の3分の2が給付されるのに対して、有給休暇は文字通り、通常どおりの給与額が支払われます。
長期入院の場合、どちらを使用するのか、有給休暇と傷病手当金をどう組み合わせるのかなどはよく考えましょう。
つまり、国民健康保険の加入者である自営業やフリーランスの方には、この制度がないので、長期入院の場合の収入減にはなにか別の対策を立てておくことをおすすめします。
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出典：ほけんのぜんぶ
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出典：保険マンモス
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さらに、保険市場は自分で情報収集できるシステムが豊富なため、まずは自分でできる限り勉強したい、知識を得たい人も利用できます。
出典：保険市場
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出典：保険無料相談ドットコム
まとめ
長期入院を巡るさまざまな情報を整理してお伝えしました。
入院日数は短くなってきているといわれますが、やはり、病気の種類や状態によっては長期入院となる可能性がないわけではありません。
そんなとき、高額療養費制度や傷病手当金といった公的な制度を活用するのはもちろんですが、必要に応じて、医療保険などの備えもあれば役立つでしょう。
・本コンテンツは情報の提供を目的としており、保険加入その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。
・本コンテンツは商品の概要を説明しています。
・詳細は「契約概要」「注意喚起情報」「ご契約のしおり／約款」を、通信販売の場合は、「パンフレット」「特に重要な事項のお知らせ／商品概要のご説明／ご契約のしおり抜粋」「ご契約のしおり／約款」を必ずご確認ください。
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