がん保険がもったいないと言われる5つの理由|必要性を徹底解説
日本人の死亡原因トップと言われているがん※に対する関心は高く、がん保険に加入する人は数多くいます。
しかし、「医療保険に加入しているのに、わざわざがん保険に加入する必要はあるのか?」「がん保険に加入するのはもったいない!」と考えている人も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、がん保険がもったいないと言われる5つの理由から、がん保険の必要性を紐解いていきます。
この記事の要点
- がん保険がもったいないと言われる理由には、「がんになる確率はそれほど高くないから」「公的医療制度である程度医療費が抑えられるから」といった意見があります。
- しかし、がん保険に加入しないと、公的制度で医療費を賄いきれない、保険対象外の高額な治療を諦めなければならないといったリスクもあります。
- 手頃な保険料で入れるがん保険なら、掛け捨てになったとしても損失が少なく、万が一のときの安心も得られてメリットが大きいです。
- がんになってから「あのとき加入しておけば良かった」と後悔しないためにも、心配な方は専門家に相談してみましょう。
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目次
がん保険がもったいないと言われる5つの理由
がん保険がもったいないと言われる主な理由は次の5つです。
がん保険がもったいないと言われる理由
①がんになる確率はそれほど高くないから
もったいないと言われる理由の1つ目は、がんになる確率はそれほど高くないことです。「日本人の2人に1人ががんに罹る」と言われますが、その多くは60歳以降です。
さらに、がん罹患率のピークは80代以降で、働き盛りの30代・40代の罹患率は決して高くはありません。
ただし、女性特有の乳がんや子宮がんなどは30代から40代がピークなので、がん保険や女性保険の加入も選択肢の1つです。
高齢になるとがんの罹患率は急激に上昇するので備えが必要ですが、がんに罹患してからではがん保険には加入できませんし、また年齢が若い内に加入するほうが月々にかかる保険料は抑えられる点は留意しておくべき事項です。
\がん保険は本当に不要?/
②がんになっても高額療養費制度で医療費が抑えられるから
もったいないと言われる理由の2つ目は、がんになっても高額療養費制度で医療費が抑えられることです。
自己負担限度額は個人ごとに異なり、年齢と収入によって決まります。70歳未満の人の自己負担限度額は次の通りです。
表は横にスライドできます
所得区分 | 自己負担限度額 |
① 区分ア (標準報酬月額83万円以上の方) | 252,600円+(総医療費※-842,000円)×1% |
② 区分イ (標準報酬月額53万〜79万円の方) | 167,400円+(総医療費※-558,000円)×1% |
③ 区分ウ (標準報酬月額28万〜50万円の方) | 80,100円+(総医療費※-267,000円)×1% |
④ 区分エ (標準報酬月額26万円以下の方) | 57,600円 |
⑤ 区分オ(低所得者) (被保険者が市区町村民税の非課税者等) | 35,400円 |
※総医療費は保険適用される診察費用の総額(10割)です。窓口で支払う3割負担分とは異なります。
参考:全国健康保険協会|高額な医療費を支払ったとき(高額療養費)
たとえば、標準報酬月額50万円(所得区分ウ)の人の1か月の治療費が100万円だった場合、自己負担限度額は8万7,430円※です。このことから、医療費が高額になっても貯蓄の取り崩しで対応できる範囲の負担で済む場合も多いでしょう。
③がんの治療費は医療保険や入院特約でカバーできるから
もったいないと言われる理由の3つ目は、がんの治療費は医療保険や入院特約でカバーできる場合があることです。がん保険に加入しなくても、医療保険や入院特約を付加した死亡保険に加入していれば次の保障があります。
医療保険や入院特約を付加した死亡保険
- がんでの入院や手術に対して入院給付金や手術給付金が支給される
- がんで長期入院した場合、ほとんどの医療保険では入院給付日数が無制限となる場合がある
- 先進医療特約や生活習慣病(がんや心筋梗塞などの疾病)入院特約を付加すれば、がんに対する保障を手厚くできる
がん保険は、がんに罹ったときしか給付金が出ないのに対し、医療保険はがんを含むさまざまな病気に対応可能です。そのため、がん保険にわざわざ加入するのはもったいないと感じることもあるでしょう。
がんに対する保障を重点的に準備したい場合は、がん保険の加入も選択肢の1つです。
\がん保険は本当に不要?/
④がんになっても傷病手当金で一定の収入が賄えるから
もったいないと言われる理由の4つ目は、がんになっても傷病手当金で一定の収入が賄えることです。がんになったとき、お金に関して心配なのが「治療費用の準備」と「収入の確保」です。
注意点
ただし、傷病手当金が支給されるのは健康保険に加入する会社員だけで、国民健康保険に加入する自営業者に支給はありません。
⑤障害年金や介護保険サービスが受けられるから
もったいないと言われる理由の5つ目は、がんによる所定の障害や要介護状態に対し障害年金や介護保険サービスが受けられることです。
障害年金(障害基礎年金・障害厚生年金)
障害年金は、国民年金や厚生年金の加入者が所定の障害状態になった時に支給されます。加入する年金制度によって支給要件や支給内容が異なります。
ポイント
- 障害基礎年金:障害等級1級・2級の会社員や自営業者が対象。1級の年金額は97万6,125円、2級は78万900円(令和3年度)
- 障害厚生年金:障害等級1級から3級の会社員(厚生年金加入者)。年金額は厚生年金加入期間や報酬などにより異なる
ただし、障害年金はがんの初診日から1年6か月以降に所定の障害等級に該当した人が対象です。
参考:日本年金機構「障害基礎年金の受給要件・支給開始時期・計算方法」
介護保険サービス
介護保険の給付は、主に介護サービスです。要介護(支援)認定を受けた人が、所定の介護サービスを受けることができます。
がんで要介護(支援)状態になった場合、介護保険サービスを受けられるかどうかは年齢によって異なります。
ポイント
- 40歳未満の人:介護保険の対象外(介護保険は40歳からスタート)
- 40歳以上65歳未満の人:「末期がん」による要介護(支援)状態ならサービスを受けられる(対象となる傷病が限定)
- 65歳以上の人:所定の要介護(支援)状態ならサービスを受けられる
がん保険は不要?必要性を紐解こう
がん保険がもったいないと言われる理由について解説してきましたが、がん保険は本当に不要なのでしょうか。
編集部
がんに罹患する確率
国立がん研究センターの最新がん統計によると、一生涯にがんに罹患する確率は男性が65.5%、女性が51.2%です。男性の方が罹患率は高いですが、男女とも2人に1人はがんに罹る計算です。
年齢別に将来がんに罹患する確率をみると次の通りです。
表は横にスライドできます
10年後 | 20年後 | 30年後 | 40年後 | 50年後 | 60年後 | 70年後 | 80年後 | 一生涯 | |
0歳 | 0.2% | 0.3% | 0.6% | 1.2% | 2.7% | 7.8% | 21.9% | 43.6% | 65.5% |
10歳 | 0.1% | 0.4% | 1.0% | 2.6% | 7.7% | 21.9% | 43.6% | 65.6% | |
20歳 | 0.3% | 0.9% | 2.5% | 7.6% | 21.8% | 43.6% | 65.6% | ||
30歳 | 0.6% | 2.2% | 7.4% | 21.7% | 43.7% | 65.8% | |||
40歳 | 1.6% | 6.9% | 21.3% | 43.6% | 66.0% | ||||
50歳 | 5.4% | 20.3% | 43.2% | 66.3% | |||||
60歳 | 16.2% | 41.1% | 66.1% | ||||||
70歳 | 31.7% | 63.6% | |||||||
80歳 | 56.6% |
表は横にスライドできます
10年後 | 20年後 | 30年後 | 40年後 | 50年後 | 60年後 | 70年後 | 80年後 | 一生涯 | |
0歳 | 0.1% | 0.3% | 0.7% | 2.3% | 6.3% | 12.4% | 21.2% | 32.8% | 50.2% |
10歳 | 0.1% | 0.6% | 2.1% | 6.2% | 12.3% | 21.1% | 32.8% | 50.2% | |
20歳 | 0.4% | 2.0% | 6.0% | 12.2% | 21.1% | 32.7% | 50.2% | ||
30歳 | 1.6% | 5.6% | 11.8% | 20.7% | 32.5% | 50.1% | |||
40歳 | 4.1% | 10.4% | 19.5% | 31.5% | 49.4% | ||||
50歳 | 6.6% | 16.1% | 28.7% | 47.4% | |||||
60歳 | 10.3% | 23.8% | 44.1% | ||||||
70歳 | 15.4% | 38.5% | |||||||
80歳 | 29.5% |
30歳の男性が一生涯でがんに罹る確率は65.8%と高く感じますが、20年後の50歳までの罹患率は2.2%、60歳までは7.4%とそれほど高くはありません。
年代別のがんの罹患状況を大雑把にいうと次のようになります。
年代別のがん罹患状況まとめ
- 50歳まではがんに罹る確率はあまり高くない
- 50代からがんの罹患率は高くなる傾向にあり、特に60代以降は罹患率が急激に高くなる
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がん罹患後の生存率
最新がん統計の直近データによると、がん罹患後の5年後の生存率は64.1%(男性は62.0%、女性は66.9%)です。
表は横にスライドできます
がんと診断された年 | 男性 | 女性 | 合計 |
平成5年~8年 | 48.9% | 59.0% | 53.2% |
平成9年~11年 | 50.0% | 59.8% | 54.3% |
平成12年~14年 | 53.1% | 61.7% | 56.9% |
平成15年~17年 | 55.4% | 62.9% | 58.6% |
平成18年~20年 | 59.1% | 66.0% | 62.1% |
平成21年~23年 | 62.0% | 66.9% | 64.1% |
上記の推移表では男女とも生存率は10%以上上昇し、おおよそ「3人に2人」はがん罹患後5年以上生存しています。
がん保険の加入率
生命保険文化センターの令和3年度の調査では、がん保険の加入率は41.9%(男性38%、女性40%)で相当数の人が加入しています。
加入率は増加傾向にあり、平成16年度と比較して加入率は倍増しました。
年度 | がん保険・がん特約の加入率 |
平成16年 | 25.3% |
平成19年 | 31.2% |
平成22年 | 33.1% |
平成25年 | 37.3% |
平成28年 | 37.8% |
令和元年 | 42.6% |
令和3年 | 41.9% |
参考:生命保険文化センター|令和3年度「生活保障に関する調査」(P77)
また、年代別の加入率をみると、責任の重い40代が最も高くなっています。
男性 | 女性 | |
20歳代 | 14.0% | 21.9% |
30歳代 | 42.9% | 46.4% |
40歳代 | 46.4% | 50.6% |
50歳代 | 45.5% | 49.2% |
60歳代 | 45.0% | 49.2% |
参考:生命保険文化センター|令和3年度「生活保障に関する調査」(P77)
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がん保険に加入しない場合に注意すべき3つのこと
がん保険がもったいないと感じている方でも「加入しない場合の注意点がわからない」という方もいらっしゃるでしょう。実際、がん保険に加入しない場合はそれ相応の準備が必要になります。
そこで以下ではがん保険に加入しない場合の注意点を3つ紹介します。
がん保険に加入しない場合に注意すべきこと
❶公的健康保険でどこまで負担してもらえるか確認しておく
がん保険がもったいないと感じている方のほとんどは「公的健康保険でまかなえる」と考えているでしょう。しかし、制度を具体的に理解していないと実際に罹患した時に損してしまう可能性もあります。
確認を踏まえて以下で公的健康保険の確認をしていきましょう。
医療費の自己負担軽減の確認
病気やケガでに医院にかかったときと同様に、がんでも健康保険証を持っている方は医療費の一部負担が適用されます。具体的な負担割合は以下の表を確認してみてください。
年齢 | 負担割合 |
〜5歳(義務教育就学前) | 2割負担 |
6歳〜69歳 | 3割負担 |
70歳〜74歳 | 2割負担(平成26年以降に70歳になる方から) |
75歳以上 | 1割負担 |
※70歳以上現役並み所得者 | 3割負担 |
※参照:厚生労働省「医療費の一部負担(自己負担)割合について」より
高額療養費制度の確認
高額療養費制度とは、医療機関で支払った金額が国が定める上限額を超えた場合に、超過分の金額を支給してもらえる制度です。具体的な割合は年収ごとに区切られているため、以下を確認してみてください。
表は横にスライドできます
所得区分 | 月単位の上限額 | 多数回になる場合の上限 |
年収約1,160万円〜 | 252,600+(医療費−842,000)×1% | 140,100円 |
年収約770〜約1,160万円 | 167,400+(医療費−558,000)×1% | 93,000 |
年収約370〜約770万円 | 80,100+(医療費−267,000)×1% | 44,400 |
年収〜約370万円 | 57,600 | 44,400 |
住民税非課税 | 35,400 | 24,600 |
※参照:厚生労働省「医療費の一部負担(自己負担)割合について」より
上記表は70歳未満の高額療養費制度適用のケースです。この表をもとに支給額をシミュレーションし、本当に公的健康保険でまかなえるか確認してみましょう。
❷先進医療を受ける場合のお金は確保できているか確認する
先進医療を希望する方はその分のお金が確保できているか確認しましょう。なぜなら先進医療は全額自己負担の自由治療だからです。
生命保険文化センターの調査によると、先進医療の技術料は最大300万円以上になるといわれています。もしこれらの治療を希望する場合は、ご自身の貯金でまかなえるか確かめてみてください。
❸現在の貯蓄で治療費や生活費はまかなえるか確認する
がん保険に加入しない場合は、現在の貯蓄で治療費や生活費をまかなえるか確認しましょう。なぜならがん治療は治療費費以外にもさまざまな部分にお金がかかるからです。
がん治療で公的健康保険対象外の部分
- 通院にかかる交通費
- 先進医療費
- 差額ベッド代・文書料・食費・お見舞いのお返しなど
- 残された家族の生活費
- 家賃・スマホ代・各種ローンなどの固定費
がん治療でケアしなければならないのは、治療にかかる変動費だけではありません。家族の生活費や家賃などの固定費も一定額かかってくるのです。
特に世帯主ががんに罹患すると家計に大きなダメージを与えます。がん保険に加入しなかった場合でもこれらの費用をまかなえるか、綿密にシミュレーションすべきでしょう。
がん保険で受け取れる主な保障
がん保険に加入すると一体どのような保障を受けられるのでしょうか?
ここからは、がん保険で受け取れる主な4つの保障についてご紹介していきます。
がん診断給付金
がんと診断された時に一時金を受け取れるのが「がん診断給付金」で、給付金額は100万、200万円などまとまった金額です。
保険会社によって、支給回数や給付対象となるがんの種類が異なります。
ポイント
- 給付回数は「1回のみ」「所定の回数」「無制限」など
- 対象となるがんは「上皮内がんを除く悪性新生物」「上皮内がんを含む悪性新生物」など
がん診断給付金は治療費や生活費の不足を補うなど自由に使うことができます。
がん入院給付金
がんで入院した時に受け取れるのが「がん入院給付金」で、入院1日につき5,000円や1万円など、加入時に設定します。
ポイント
がん入院給付金の特徴は、1入院あたりに給付日数と通算の給付日数が無制限であることです。
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がん手術給付金
がんで手術した時に受け取れるのが「がん手術給付金」です。
手術内容によって入院日額の10倍・20倍・40倍の給付金が出るものと、契約時に給付金額(10万円・20万円など)が決められているものがあります。
がん通院給付金
がんで通院した時に受け取れるのが「がん通院給付金」です。
ポイント
- 医療保険では退院後の通院を対象とした給付がほとんどですが、がん通院給付金は入院のない通院も対象となるものがあります。
- 医療技術の進歩とともに通院しながらの治療も増えているため、重要な保障の1つです。
そのほかにも、医療保険にも付加できる「先進医療特約」や、放射線治療や抗がん剤治療など特定の治療に対する給付金などがあります。
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fa-arrow-circle-o-right表は右にスクロールできます。
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がん保険がもったいない?に関するよくある質問
まとめ
がんになる確率はそれほど高くなく、高額療養費制度である程度の医療費が抑えられるといった理由で「「がん保険の加入はもったいない」との声があります。
実際に50歳までにがんに罹る確率は数%で、60歳まででも10%と、若いうちにがんになる確率はそれほど高くはありません。しかし、現実には公的医療保険制度では対応しきれない状況や、保険のカバー範囲外の高額治療を受ける必要がある場面も存在します。
高額のがん保険には掛け捨てのリスクもあるため、無闇に加入することはおすすめしません。ただし、リーズナブルな保険料で心強い保障が得られるなら、がん保険は選択肢として考える価値があります。
また、医療保険などでがんに対する上乗せの保障があれば、それだけで十分という場合もあります。自身の状況に合わせて、賢明な保険選びを検討することが大切です。
都内の私立大学を卒業後、日系生命保険会社に就職。主に個人・中小企業の保険営業とマネジメント業務を担当した。
その後、2021年11月にライターとして独立。実務経験を活かし、保険・税金・クレジットカードなど金融ジャンルを中心に記事執筆から編集まで行う。 ライターとして経験を積んだのち、ほけんのぜんぶマガジンの編集者を担当。保険業界の最新情報をいち早く掴み、読者に役立つ情報をわかりやすく提供することを心がけています。 質の高いコンテンツを通じて、読者が自分に合った保険やサービスを選べるようにサポートしていきます。
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