日本人の死亡原因トップと言われているがんに対する関心は高く、がん保険に加入する人も数多くいます。
一方、次のような理由で「がん保険に加入するのはもったいない」と考える人もいるでしょう。
がん罹患率や生存率、がん保険で保障される内容も紹介しますので、がん保険が本当に不要なのか検証してみましょう。
この記事の要点
- 1．50歳までにがんに罹る確率は数％、60歳まででも10％ですが、公的医療保険制度では賄えないケースや保険の効かない高額の治療を諦めなければならないケースもあります。
- 2．高額のがん保険は掛け捨てになる可能性が高いためおすすめしませんが、安い保険料で万一のときの安心が得られるならがん保険も選択肢の1つです。
- 3．医療保険などでがんに対する上乗せ保障があれば、医療保険だけでもいいかもしれません。悩まれる際は、無料の保険相談所で専門家に相談することをおすすめします。
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目次
がん保険がもったいないと言われる5つの理由
がん保険がもったいないと言われる主な理由は次の5つです。
がん保険がもったいないと言われる理由
- がんになる確率はそんなに高くない
- がんになっても高額療養費制度で医療費が抑えられる
- がんの治療費は医療保険や入院特約でカバーできる
- がんになっても傷病手当金で一定の収入が賄える
- がんによる障害や要介護状態に対し障害年金や介護保険サービスが受けられる
それぞれについて説明します。
①がんになる確率はそんなに高くない
もったいないと言われる理由の1つ目は、がんになる確率はそんなに高くないことです。
ポイント
- 日本人の2人に1人ががんに罹ると言われますが、その多くは60歳以降です。
- 罹患率のピークは80代以降で、働き盛りの30代・40代の罹患率は決して高くはありません。
- 若いうちからがん保険に加入していても60歳までにがん保険を使う可能性は低い傾向にあり、30年、40年と払い込んだ保険料の多くが掛け捨てとなる場合があります。
参考：国立がん研究センター「最新がん統計 がんに罹患する確率～累積罹患リスク（2017年データに基づく）」
また、高齢になるとがんの罹患率は急激に上昇するので備えが必要です。
②がんになっても高額療養費制度で医療費が抑えられる
もったいないと言われる理由の2つ目は、がんになっても高額療養費制度で医療費が抑えられることです。
自己負担限度額は個人ごとに異なり、年齢と収入によって決まります。70歳未満の人の自己負担限度額は次の通りです。
| 所得区分 | 自己負担限度額 |
|
① 区分ア （標準報酬月額83万円以上の方） |
252,600円＋（総医療費※－842,000円）×1％ |
|
② 区分イ （標準報酬月額53万〜79万円の方） |
167,400円＋（総医療費※－558,000円）×1％ |
|
③ 区分ウ （標準報酬月額28万〜50万円の方） |
80,100円＋（総医療費※－267,000円）×1％ |
|
④ 区分エ （標準報酬月額26万円以下の方） |
57,600円 |
|
⑤ 区分オ（低所得者） （被保険者が市区町村民税の非課税者等） |
35,400円 |
※総医療費は保険適用される診察費用の総額（10割）です。窓口で支払う3割負担分とは異なります。
参考：全国健康保険協会｜高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）
たとえば、標準報酬月額50万円（所得区分ウ）の人の1か月の治療費が100万円だった場合、自己負担限度額は8万1,310円です。
③がんの治療費は医療保険や入院特約でカバーできる
もったいないと言われる理由の3つ目は、がんの治療費は医療保険や入院特約でカバーできる場合があることです。
がん保険に加入しなくても、医療保険や入院特約を付加した死亡保険に加入していれば次の保障があります。
ポイント
- がんでの入院や手術に対して入院給付金や手術給付金が支給される
- がんで長期入院した場合、ほとんどの医療保険では入院給付日数が無制限となる場合がある
- 先進医療特約や生活習慣病（がんや心筋梗塞などの疾病）入院特約を付加すれば、がんに対する保障を手厚くできる
がん保険は、がんに罹ったときしか給付金が出ないのに対し、医療保険はがんを含むさまざまな病気に対応可能です。
がんに対する保障を重点的に準備したい場合は、がん保険の加入も選択肢の1つです。
④がんになっても傷病手当金で一定の収入が賄える
もったいないと言われる理由の4つ目は、がんになっても傷病手当金で一定の収入が賄えることです。
がんになったとき、お金に関して心配なのが「治療費用の準備」と「収入の確保」です。
注意点
ただし、傷病手当金が支給されるのは健康保険に加入する会社員だけで、国民健康保険に加入する自営業者に支給はありません。
⑤がんによる障害や要介護状態に対し障害年金や介護保険サービスが受けられる
もったいないと言われる理由の5つ目は、がんによる所定の障害や要介護状態に対し障害年金や介護保険サービスが受けられることです。
ポイント
障害年金や介護サービスを受ける条件は高額療養費制度や傷病手当金の適用条件より厳しいですが、条件を満たせば長期間にわたり年金や介護サービスを受けられます。
障害年金（障害基礎年金・障害厚生年金）
障害年金は、国民年金や厚生年金の加入者が所定の障害状態になった時に支給されます。
加入する年金制度によって支給要件や支給内容が異なります。
ポイント
- 障害基礎年金：障害等級1級・2級の会社員や自営業者が対象。1級の年金額は97万6,125円、2級は78万900円（令和3年度）
- 障害厚生年金：障害等級1級から3級の会社員（厚生年金加入者）。年金額は厚生年金加入期間や報酬などにより異なる
ただし、障害年金はがんの初診日から1年6か月以降に所定の障害等級に該当した人が対象です。
注意点
- また、がんだからといって障害年金が支給されるわけではありません。
- 病名ではなく病気によってどういう障害状態にあるのかで判断されます。
介護保険サービス
介護保険の給付は、主に介護サービスです。
要介護（支援）認定を受けた人が、所定の介護サービスを受けることができます。
がんで要介護（支援）状態になった場合、介護保険サービスを受けられるかどうかは年齢によって異なります。
ポイント
- 40歳未満の人：介護保険の対象外（介護保険は40歳からスタート）
- 40歳以上65歳未満の人：「末期がん」による要介護（支援）状態ならサービスを受けられる（対象となる傷病が限定）
- 65歳以上の人：所定の要介護（支援）状態ならサービスを受けられる
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がん保険は不要？必要性を紐解こう
がん保険がもったいないと言われる理由について解説してきましたが、がん保険は本当に不要なのでしょうか。
がんに罹患する確率
国立がん研究センターの最新がん統計によると、一生涯にがんに罹患する確率は男性が65.5％、女性が50.2％です。
年齢別に将来がんに罹患する確率をみると次の通りです。
| 10年後 | 20年後 | 30年後 | 40年後 | 50年後 | 60年後 | 70年後 | 80年後 | 一生涯 | |
| 0歳 | 0.2％ | 0.3％ | 0.6％ | 1.2％ | 2.7％ | 7.8％ | 21.9％ | 43.6％ | 65.5％ |
| 10歳 | 0.1％ | 0.4％ | 1.0％ | 2.6％ | 7.7％ | 21.9％ | 43.6％ | 65.6％ | |
| 20歳 | 0.3％ | 0.9％ | 2.5％ | 7.6％ | 21.8％ | 43.6％ | 65.6％ | ||
| 30歳 | 0.6％ | 2.2％ | 7.4％ | 21.7％ | 43.7％ | 65.8％ | |||
| 40歳 | 1.6％ | 6.9％ | 21.3％ | 43.6％ | 66.0％ | ||||
| 50歳 | 5.4％ | 20.3％ | 43.2％ | 66.3％ | |||||
| 60歳 | 16.2％ | 41.1％ | 66.1％ | ||||||
| 70歳 | 31.7％ | 63.6％ | |||||||
| 80歳 | 56.6％ |
| 10年後 | 20年後 | 30年後 | 40年後 | 50年後 | 60年後 | 70年後 | 80年後 | 一生涯 | |
| 0歳 | 0.1％ | 0.3％ | 0.7％ | 2.3％ | 6.3％ | 12.4％ | 21.2％ | 32.8％ | 50.2％ |
| 10歳 | 0.1％ | 0.6％ | 2.1％ | 6.2％ | 12.3％ | 21.1％ | 32.8％ | 50.2％ | |
| 20歳 | 0.4％ | 2.0％ | 6.0％ | 12.2％ | 21.1％ | 32.7％ | 50.2％ | ||
| 30歳 | 1.6％ | 5.6％ | 11.8％ | 20.7％ | 32.5％ | 50.1％ | |||
| 40歳 | 4.1％ | 10.4％ | 19.5％ | 31.5％ | 49.4％ | ||||
| 50歳 | 6.6％ | 16.1％ | 28.7％ | 47.4％ | |||||
| 60歳 | 10.3％ | 23.8％ | 44.1％ | ||||||
| 70歳 | 15.4％ | 38.5％ | |||||||
| 80歳 | 29.5％ |
30歳の男性が一生涯でがんに罹る確率は65.8％と高く感じますが、20年後の50歳までの罹患率は2.2％、60歳までは7.4％とそんなに高くはありません。
年代別のがんの罹患状況を大雑把にいうと次のようになります。
ポイント
- 50歳まではがんに罹る確率はあまり高くない
- 50代からがんに罹る確率は高くなり始める
- 60代以降は罹患率が急激に高くなる
がん罹患後の生存率
最新がん統計の直近データによると、がん罹患後の5年後の生存率は64.1％（男性は62.0％、女性は66.9％）です。
| がんと診断された年 | 男性 | 女性 | 合計 |
| 平成5年～8年 | 48.9％ | 59.0％ | 53.2％ |
| 平成9年～11年 | 50.0％ | 59.8％ | 54.3％ |
| 平成12年～14年 | 53.1％ | 61.7％ | 56.9％ |
| 平成15年～17年 | 55.4％ | 62.9％ | 58.6％ |
| 平成18年～20年 | 59.1％ | 66.0％ | 62.1％ |
| 平成21年～23年 | 62.0％ | 66.9％ | 64.1％ |
参考：国立がん研究センター｜がんに関する統計データのダウンロード
上記の推移表では男女とも生存率は10％以上上昇し、おおよそ「3人に2人」はがん罹患後5年以上生存しています。
がん保険の加入率
生命保険文化センターの令和元年度の調査では、がん保険の加入率は42.6％（男性43.2％、女性42.2％）で相当数の人が加入しています。
加入率は増加傾向にあり、平成13年度と比較して加入率は倍増しました。
| 年度 | がん保険・がん特約の加入率 |
| 平成13年 | 21.2％ |
| 平成16年 | 25.3％ |
| 平成19年 | 31.2％ |
| 平成22年 | 33.1％ |
| 平成25年 | 37.3％ |
| 平成28年 | 37.8％ |
| 令和元年 | 42.6％ |
参考：生命保険文化センター｜令和元年度「生活保障に関する調査」
また、年代別の加入率をみると、責任の重い40代が最も高くなっています。
| 男性 | 女性 | |
| 20歳代 | 22.0％ | 28.9％ |
| 30歳代 | 46.3％ | 46.5％ |
| 40歳代 | 52.8％ | 49.2％ |
| 50歳代 | 46.8％ | 43.1％ |
| 60歳代 | 42.2％ | 39.0％ |
参考：生命保険文化センター｜令和元年度「生活保障に関する調査」
おすすめのがん保険
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||
| 年齢 | 男性 | 女性 |
| 30歳 | 2,435円 | 2,690円 |
| 40歳 | 3,535円 | 3,485円 |
| 50歳 | 5,500円 | 4,240円 |
保険料払込方法：クレジットカード扱（月払）・口座振替扱（月払）
お申込可能年齢：満6歳～満80歳
保障内容：[抗がん剤治療給付金]月額20万円[自由診療抗がん剤治療給付金Ⅰ型]月額40万円[悪性新生物保険料払込免除特約（Z03）]適用[ガン通院特約（Z03）]日額10,000円[ガン治療特約]適用
※2021年4月1日現在
がん保険で受け取れる主な保障
がん保険で受け取れる主な保障は次の4つです。
ポイント
- がん診断給付金
- がん入院給付金
- がん手術給付金
- がん通院給付金
それぞれについて見ていきましょう。
がん診断給付金
がんと診断された時に一時金を受け取れるのが「がん診断給付金」で、給付金額は100万、200万円などまとまった金額です。
保険会社によって、支給回数や給付対象となるがんの種類が異なります。
ポイント
- 給付回数は「1回のみ」「所定の回数」「無制限」など
- 対象となるがんは「上皮内がんを除く悪性新生物」「上皮内がんを含む悪性新生物」など
がん診断給付金は治療費や生活費の不足を補うなど自由に使うことができます。
がん入院給付金
がんで入院した時に受け取れるのが「がん入院給付金」で、入院1日につき5,000円や1万円など、加入時に設定します。
ポイント
がん入院給付金の特徴は、1入院あたりに給付日数と通算の給付日数が無制限であることです。
がん手術給付金
がんで手術した時に受け取れるのが「がん手術給付金」です。
手術内容によって入院日額の10倍・20倍・40倍の給付金が出るものと、契約時に給付金額（10万円・20万円など）が決められているものがあります。
がん通院給付金
がんで通院した時に受け取れるのが「がん通院給付金」です。
ポイント
- 医療保険では退院後の通院を対象とした給付がほとんどですが、がん通院給付金は入院のない通院も対象となるものがあります。
- 医療技術の進歩とともに通院しながらの治療も増えているため、重要な保障の1つです。
そのほかにも、医療保険にも付加できる「先進医療特約」や、放射線治療や抗がん剤治療など特定の治療に対する給付金などがあります。
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おすすめの無料保険相談窓口で最適な保険を選ぼう
- 1．複数の保険会社の商品から比較・検討し、最適な保険を提案してもらえる
- 2．何度相談しても費用がかからないため、納得がいくまで相談ができる
- 3．オンライン相談や店舗に出向く方法、近所のカフェや職場に来てもらうなど相談場所も選択できる
保険相談所もさまざまある中、どこで相談したらいいのかな？と迷われる人へ、無料の保険相談所おすすめ5選をご紹介します！
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おすすめの保険相談所1つ目は、当社「ほけんのぜんぶ」です。
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合計：35社 |
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| 対応地域 | 全国どこでも可能（離島除く） |
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5．保険無料相談ドットコム
おすすめの無料保険相談所3つ目は「保険無料相談ドットコム」です。
保険無料相談ドットコムのここがおすすめ！
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| 主要商品 | 学資保険/生命保険/医療保険/がん保険/個人年金保険/介護保険/自動車保険/火災保険/海外旅行保険/ペット保険/自転車保険/損害保険 |
| 対応地域 | 一部対応できない地域あり |
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無料保険相談所の選び方
- 1．相談場所は、自宅（オンラインor電話）か、店舗か、指定した場所か
- 2．相談担当者が専門知識を有しているか
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1．保険相談をする場所はどこが良いか
2．相談担当者が専門知識を有しているか
- FPとは、以下のような幅広い知識を持ち合わせている者を指します。
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生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。
3．取り扱っている保険会社数の多さ
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まとめ
「がんになる確率は高くない」「高額療養費制度で医療費が抑えられる」などの理由で、がん保険の加入はもったいないとの声があります。
50歳までにがんに罹る確率は数％、60歳まででも10％と、若いうちにがんになる確率はあまり高くありません。
しかし、公的医療保険制度では賄えないケースや保険の効かない高額の治療を諦めなければならないケースもあります。
掛け捨てになる可能性があるため、高額のがん保険はあまりおすすめしませんが、安い保険料で万一のときの安心が得られるならがん保険も選択肢の1つです。
医療保険などでがんに対する上乗せ保障があれば、医療保険だけでもいいでしょう。
監修者岡田行史
人材派遣会社17年経営したのち、保険代理店に転身後16年従事、2級FP技能士・トータルライフコンサルタント・MDRT成績資格会員2度取得。ファイナンシャルプランナーとしてライフプランニングや家計診断を通して老後資金の対策、節約術などを提案。また自らのがん闘病経験をふまえた生きる応援・備えるべき保障の大切さをお伝えしています。
