がん保険がもったいないと言われる5つの理由を徹底解説!
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監修者岡田行史

人材派遣会社17年経営したのち、保険代理店に転身後16年従事、2級FP技能士・トータルライフコンサルタントMDRT成績資格会員2度取得。ファイナンシャルプランナーとしてライフプランニングや家計診断を通して老後資金の対策、節約術などを提案。また自らのがん闘病経験をふまえた生きる応援・備えるべき保障の大切さをお伝えしています。

日本人の死亡原因トップと言われているがんに対する関心は高く、がん保険に加入する人も数多くいます。一方、次のような理由で「がん保険に加入するのはもったいない」と考える人もいるでしょう。

  • 日本の公的医療保険制度は充実しているのでがん保険に加入するのはもったいないのではないか
  • すでに医療保険に加入しているので、別途がん保険に加入するのはもったいないのではないか

今回の記事では、「がん保険がもったいないと言われる5つの理由」を中心に解説します。

マガジン編集部
がん罹患率や生存率、がん保険で保障される内容も紹介しますので、がん保険が本当に不要なのか検証してみましょう。

この記事の要点

  • 1.50歳までにがんに罹る確率は数%、60歳まででも10%ですが、公的医療保険制度では賄えないケースや保険の効かない高額の治療を諦めなければならないケースもあります。
  • 2.高額のがん保険は掛け捨てになる可能性が高いためおすすめしませんが、安い保険料で万一のときの安心が得られるならがん保険も選択肢の1つです。
  • 3.医療保険などでがんに対する上乗せ保障があれば、医療保険だけでもいいかもしれません。悩まれる際は、無料の保険相談所で専門家に相談することをおすすめします。
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この記事は5分程度で読めます。

がん保険がもったいないと言われる5つの理由

がん保険がもったいないと言われる5つの理由

がん保険がもったいないと言われる主な理由は次の5つです。

 がん保険がもったいないと言われる理由

    1. がんになる確率はそんなに高くない
    2. がんになっても高額療養費制度で医療費が抑えられる
    3. がんの治療費は医療保険や入院特約でカバーできる
    4. がんになっても傷病手当金で一定の収入が賄える
    5. がんによる障害や要介護状態に対し障害年金や介護保険サービスが受けられる

    それぞれについて説明します。

    ①がんになる確率はそんなに高くない

    もったいないと言われる理由の1つ目は、がんになる確率はそんなに高くないことです。日本人の2人に1人ががんに罹ると言われますが、その多くは60歳以降です。

    さらに、がん罹患率のピークは80代以降で、働き盛りの30代・40代の罹患率は決して高くはありません

    POINT
    若いうちからがん保険に加入していても60歳までにがん保険を使う可能性は低い傾向にあり、30年、40年と払い込んだ保険料の多くが掛け捨てとなる場合があります。
    ただし、女性特有の乳がんや子宮がんなどは30代から40代がピークなので、がん保険や女性保険の加入も選択肢の1つです。

    高齢になるとがんの罹患率は急激に上昇するので備えが必要ですが、がんに罹患してからではがん保険には加入できませんし、また年齢が若い内に加入するほうが月々にかかる保険料は抑えられる点は留意しておくべき事項です。

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    参考:国立がん研究センター「最新がん統計 がんに罹患する確率~累積罹患リスク(2017年データに基づく)」

    ②がんになっても高額療養費制度で医療費が抑えられる

    もったいないと言われる理由の2つ目は、がんになっても高額療養費制度で医療費が抑えられることです。

    高額療養費制度とは?
    高額療養費制度とは、1か月間の医療費の合計額が高額になったとき、自己負担限度額の超過分が健康保険から払い戻される仕組みのことです。

    自己負担限度額は個人ごとに異なり、年齢と収入によって決まります。70歳未満の人の自己負担限度額は次の通りです。

    70歳未満の人の自己負担限度額
    所得区分 自己負担限度額

    ① 区分ア

    (標準報酬月額83万円以上の方)
    (報酬月額81万円以上の方)

    252,600円+(総医療費※-842,000円)×1%

    ② 区分イ

    (標準報酬月額53万〜79万円の方)
    (報酬月額51万5千円以上〜81万円未満の方)

    167,400円+(総医療費※-558,000円)×1%

    ③ 区分ウ

    (標準報酬月額28万〜50万円の方)
    (報酬月額27万円以上〜51万5千円未満の方)

    80,100円+(総医療費※-267,000円)×1%

    ④ 区分エ

    (標準報酬月額26万円以下の方)
    (報酬月額27万円未満の方)

    57,600円

    ⑤ 区分オ(低所得者)

    (被保険者が市区町村民税の非課税者等)

    35,400円

    ※総医療費は保険適用される診察費用の総額(10割)です。窓口で支払う3割負担分とは異なります。

    参考:全国健康保険協会|高額な医療費を支払ったとき(高額療養費)

    たとえば、標準報酬月額50万円(所得区分ウ)の人の1か月の治療費が100万円だった場合、自己負担限度額は8万1,310円です。このことから、医療費が高額になっても貯蓄の取り崩しで対応できる範囲の負担で済む場合も多いでしょう。

    マガジン編集部
    ただし、差額ベッド代や先進医療など健康保険が適用されない費用については自己負担になるので覚えておきましょう。

    ③がんの治療費は医療保険や入院特約でカバーできる

    もったいないと言われる理由の3つ目は、がんの治療費は医療保険や入院特約でカバーできる場合があることです。がん保険に加入しなくても、医療保険や入院特約を付加した死亡保険に加入していれば次の保障があります。

    ポイント

    • がんでの入院や手術に対して入院給付金や手術給付金が支給される
    • がんで長期入院した場合、ほとんどの医療保険では入院給付日数が無制限となる場合がある
    • 先進医療特約や生活習慣病(がんや心筋梗塞などの疾病)入院特約を付加すれば、がんに対する保障を手厚くできる

    がん保険は、がんに罹ったときしか給付金が出ないのに対し、医療保険はがんを含むさまざまな病気に対応可能です。そのため、がん保険にわざわざ加入するのはもったいないと感じることもあるでしょう。

    マガジン編集部
    ただし、がんが判明した直後にまとまったお金を受け取れる「がん診断一時金」などの保障は、医療保険には付加できない場合があります

    がんに対する保障を重点的に準備したい場合は、がん保険の加入も選択肢の1つです。

    ④がんになっても傷病手当金で一定の収入が賄える

    もったいないと言われる理由の4つ目は、がんになっても傷病手当金で一定の収入が賄えることです。がんになったとき、お金に関して心配なのが「治療費用の準備」と「収入の確保」です。

    読者
    治療費用は医療保険で賄えても、仕事ができなくて収入がなくなれば生活に困りますね。

    読者
    がんによる収入減少に備えてがん保険に加入する人もいると思いますが、会社員ならば傷病手当金が支給されるので一定の収入を確保できる場合があります
    傷病手当金とは?
    傷病手当金とは、病気休業中に会社員の生活を保障するために設けられた健康保険の給付金で、病気などで会社を休み報酬がない場合に「給与の2/3」の傷病手当金を「最長1年6か月間」受給できます。(※支給されるには条件があります。)

    参考:全国健康保険協会「傷病手当金」

    注意点

      ただし、傷病手当金が支給されるのは健康保険に加入する会社員だけで、国民健康保険に加入する自営業者に支給はありません。

      マガジン編集部
      自営業者の人は、がん保険や所得補償保険などで休業中の収入確保をおすすめします。

      ⑤がんによる障害や要介護状態に対し障害年金や介護保険サービスが受けられる

      もったいないと言われる理由の5つ目は、がんによる所定の障害や要介護状態に対し障害年金や介護保険サービスが受けられることです。

      POINT
      障害年金や介護サービスを受ける条件は高額療養費制度や傷病手当金の適用条件より厳しいですが、条件を満たせば長期間にわたり年金や介護サービスを受けられます。

      障害年金(障害基礎年金・障害厚生年金)

      障害年金は、国民年金や厚生年金の加入者が所定の障害状態になった時に支給されます。加入する年金制度によって支給要件や支給内容が異なります。

      ポイント

      • 障害基礎年金:障害等級1級・2級の会社員や自営業者が対象。1級の年金額は97万6,125円、2級は78万900円(令和3年度)
      • 障害厚生年金:障害等級1級から3級の会社員(厚生年金加入者)。年金額は厚生年金加入期間や報酬などにより異なる

      ただし、障害年金はがんの初診日から1年6か月以降に所定の障害等級に該当した人が対象です。

      マガジン編集部
      初診日から1年6か月が経過してなければ障害年金の支給はないので覚えておきましょう。
      また、がんだからといって障害年金が支給されるわけではありません。病名ではなく病気によってどういう障害状態にあるのかで判断されます。

      参考:日本年金機構「障害基礎年金の受給要件・支給開始時期・計算方法」

      介護保険サービス

      介護保険の給付は、主に介護サービスです。要介護(支援)認定を受けた人が、所定の介護サービスを受けることができます。

      がんで要介護(支援)状態になった場合、介護保険サービスを受けられるかどうかは年齢によって異なります。

      ポイント

      • 40歳未満の人:介護保険の対象外(介護保険は40歳からスタート)
      • 40歳以上65歳未満の人:「末期がん」による要介護(支援)状態ならサービスを受けられる(対象となる傷病が限定)
      • 65歳以上の人:所定の要介護(支援)状態ならサービスを受けられる

      マガジン編集部
      介護費用は高額になることもあるため認定されればメリットは大きいですが、年齢要件については注意が必要です。

      参考:厚生労働省「介護保険とは」

      がん保険は不要?必要性を紐解こう

      がん保険は不要?必要性を紐解こう

      がん保険がもったいないと言われる理由について解説してきましたが、がん保険は本当に不要なのでしょうか。

      マガジン編集部
      がん保険の必要性を考える材料として、がんの罹患状況生存率などについてみていきましょう。

      がんに罹患する確率

      国立がん研究センターの最新がん統計によると、一生涯にがんに罹患する確率は男性が65.5%女性が50.2%です。男性の方が罹患率は高いですが、男女とも2人に1人はがんに罹る計算です。

      年齢別に将来がんに罹患する確率をみると次の通りです。

      男性の年齢別がん罹患率
      10年後 20年後 30年後 40年後 50年後 60年後 70年後 80年後 一生涯
      0歳 0.2% 0.3% 0.6% 1.2% 2.7% 7.8% 21.9% 43.6% 65.5%
      10歳 0.1% 0.4% 1.0% 2.6% 7.7% 21.9% 43.6% 65.6%
      20歳 0.3% 0.9% 2.5% 7.6% 21.8% 43.6% 65.6%
      30歳 0.6% 2.2% 7.4% 21.7% 43.7% 65.8%
      40歳 1.6% 6.9% 21.3% 43.6% 66.0%
      50歳 5.4% 20.3% 43.2% 66.3%
      60歳 16.2% 41.1% 66.1%
      70歳 31.7% 63.6%
      80歳 56.6%
      女性の年齢別がん罹患率
      10年後 20年後 30年後 40年後 50年後 60年後 70年後 80年後 一生涯
      0歳 0.1% 0.3% 0.7% 2.3% 6.3% 12.4% 21.2% 32.8% 50.2%
      10歳 0.1% 0.6% 2.1% 6.2% 12.3% 21.1% 32.8% 50.2%
      20歳 0.4% 2.0% 6.0% 12.2% 21.1% 32.7% 50.2%
      30歳 1.6% 5.6% 11.8% 20.7% 32.5% 50.1%
      40歳 4.1% 10.4% 19.5% 31.5% 49.4%
      50歳 6.6% 16.1% 28.7% 47.4%
      60歳 10.3% 23.8% 44.1%
      70歳 15.4% 38.5%
      80歳 29.5%

      引用:国立がん研究センター|最新がん統計

      30歳の男性が一生涯でがんに罹る確率は65.8%と高く感じますが、20年後の50歳までの罹患率は2.2%、60歳までは7.4%とそんなに高くはありません。

      年代別のがんの罹患状況を大雑把にいうと次のようになります。

      ポイント

      • 50歳まではがんに罹る確率はあまり高くない
      • 50代からがんに罹る確率は高くなり始める
      • 60代以降は罹患率が急激に高くなる

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      がん罹患後の生存率

      最新がん統計の直近データによると、がん罹患後の5年後の生存率は64.1%(男性は62.0%、女性は66.9%)です。

      マガジン編集部
      生存率の推移を見ると、がん治療の進歩によって生存率は大幅に上昇しています。
      がん罹患5年後の生存率の推移
      がんと診断された年 男性 女性 合計
      平成5年~8年 48.9% 59.0% 53.2%
      平成9年~11年 50.0% 59.8% 54.3%
      平成12年~14年 53.1% 61.7% 56.9%
      平成15年~17年 55.4% 62.9% 58.6%
      平成18年~20年 59.1% 66.0% 62.1%
      平成21年~23年 62.0% 66.9% 64.1%

      参考:国立がん研究センター|がんに関する統計データのダウンロード

      上記の推移表では男女とも生存率は10%以上上昇し、おおよそ「3人に2人」はがん罹患後5年以上生存しています

      がん保険の加入率

      読者
      それでは実際にどれだけの人ががん保険に加入しているのでしょう。

      生命保険文化センターの令和元年度の調査では、がん保険の加入率は42.6%(男性43.2%、女性42.2%)で相当数の人が加入しています。

      加入率は増加傾向にあり、平成13年度と比較して加入率は倍増しました。

      がん保険・がん特約の加入率推移
      年度 がん保険・がん特約の加入率
      平成13年 21.2%
      平成16年 25.3%
      平成19年 31.2%
      平成22年 33.1%
      平成25年 37.3%
      平成28年 37.8%
      令和元年 42.6%

      参考:生命保険文化センター|令和元年度「生活保障に関する調査」

      また、年代別の加入率をみると、責任の重い40代が最も高くなっています。

      年代別のがん保険・がん特約の加入率
      男性 女性
      20歳代 22.0% 28.9%
      30歳代 46.3% 46.5%
      40歳代 52.8% 49.2%
      50歳代 46.8% 43.1%
      60歳代 42.2% 39.0%

      参考:生命保険文化センター|令和元年度「生活保障に関する調査」

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      がん保険で受け取れる主な保障

      がん保険で受け取れる主な保障

      がん保険で受け取れる主な保障は次の4つです。

      ポイント

      • がん診断給付金
      • がん入院給付金
      • がん手術給付金
      • がん通院給付金

      それぞれについて見ていきましょう。

      がん診断給付金

      がんと診断された時に一時金を受け取れるのが「がん診断給付金」で、給付金額は100万、200万円などまとまった金額です。

      保険会社によって、支給回数や給付対象となるがんの種類が異なります。

      ポイント

      • 給付回数は「1回のみ」「所定の回数」「無制限」など
      • 対象となるがんは「上皮内がんを除く悪性新生物」「上皮内がんを含む悪性新生物」など

      がん診断給付金は治療費や生活費の不足を補うなど自由に使うことができます

      マガジン編集部
      再発リスクを考えて、給付回数が無制限の商品がおすすめです。

      がん入院給付金

      がんで入院した時に受け取れるのが「がん入院給付金」で、入院1日につき5,000円や1万円など、加入時に設定します。

      ポイント

        がん入院給付金の特徴は、1入院あたりに給付日数と通算の給付日数が無制限であることです。

        読者
        がん治療が長期化したり再発したりしたときには安心ですね。

        がん手術給付金

        がんで手術した時に受け取れるのが「がん手術給付金」です。

        手術内容によって入院日額の10倍・20倍・40倍の給付金が出るものと、契約時に給付金額(10万円・20万円など)が決められているものがあります。

        マガジン編集部
        また、がん入院給付金等と同様に、給付金の支給回数は無制限であるのが一般的です。

        がん通院給付金

        がんで通院した時に受け取れるのが「がん通院給付金」です。

        ポイント

        • 医療保険では退院後の通院を対象とした給付がほとんどですが、がん通院給付金は入院のない通院も対象となるものがあります。
        • 医療技術の進歩とともに通院しながらの治療も増えているため、重要な保障の1つです。

        そのほかにも、医療保険にも付加できる「先進医療特約」や、放射線治療や抗がん剤治療など特定の治療に対する給付金などがあります。

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        取扱保険会社数 合計:22 
        (生命保険:15社 損害保険:7社)
        主要商品 学資保険/生命保険/医療保険/がん保険/個人年金保険/介護保険/自動車保険/火災保険/海外旅行保険/ペット保険/自転車保険/損害保険
        対応地域 一部対応できない地域あり
        オンライン保険相談 対応可能
        キャンペーン あり

        無料保険相談所の選び方

        無料の保険相談窓口はショッピングモールやテレビCMで見たことがあれど、実際に利用をしたことがないと、何を基準に窓口を選べば良いのか迷ってしまいますよね。

        数ある中からあなたに合った保険相談所を見つけるには、以下の項目をチェックするとよいでしょう。

        最適な保険相談所の選び方
        • 1.相談場所は、自宅(オンラインor電話)か、店舗か、指定した場所か
        • 2.相談担当者が専門知識を有しているか
        • 3.取り扱っている保険会社数の多さ

        1.保険相談をする場所はどこが良いか

        新型コロナウイルスの流行をきっかけに、現在では各社がオンラインでの相談を実施しています。リモート業務の前後や休憩時間はもちろんのこと、お休みの時間などさくっと相談できるので大変好評なサービスです。
        わざわざ外出するのは控えたいときも、気軽に自宅で相談ができます。
        POINT
        カメラを使用する相談も、電話のみでの相談も実施している会社もあります。まずは利用してみるのもよいかもしれません。
        その他にも、よく利用するショッピングモールや駅の近隣にある店舗での相談ができる「店舗型」や、職場や自宅近くのカフェやファミレスで相談ができる「訪問型」もあります。
        マガジン編集部
        その時の状況でご自身に合った方法で気軽に相談できるところが無料の保険相談所の魅力です。

        2.相談担当者が専門知識を有しているか

        無料の保険相談窓口は多くありますが、相談に乗ってくれる担当者はどこも同じではないかと思われがちですが、実は、担当者は相談窓口によって異なることはもちろんのこと、店舗によっても異なります

        保険の相談に乗ってくれる担当者全員がFPをはじめとする資格を持っているとは限りません。FPとは、以下のような幅広い知識を持ち合わせている者を指します。

        FP(ファイナンシャルプランナー)とは
        • 保険
        • 教育資金
        • 年金制度
        • 家計にかかわる金融
        • 不動産
        • 住宅ローン
        • 税制など

        生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。

        3.取り扱っている保険会社数の多さ

        無料の保険相談所のメリットの1つとして、複数の保険会社の商品を比較・検討できるという点が挙げられます。比較できる対象が多いほうが、ご自身や家族により最適な商品が見つかりやすいということに繋がります。

        マガジン編集部
        取扱保険会社数を1つの指標に相談所選びをするのも1つの手です。

        それでもどこにするか迷ったら

        どの相談所も、もしも相談に乗ってくれる相談員を代えたい場合は無料で変更することが可能で、違う相談員に再度無料で相談をすることができます。

        しかし、できることならば初めから質の良い相談員に担当してもらえると嬉しいですよね。

        どの相談所も、担当者はこちらから選ぶことはできないため、まずは相談員が必ずFP資格を所持していると明記している「ほけんのぜんぶ」で相談をすることをおすすめします。

        おすすめの無料保険相談所ランキング:ほけんのぜんぶ

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        1. 所定の抗がん剤治療に対して基準給付月額の最大120ヶ月分の長期保障を受けられる!
        2. 所定の自由診療による抗がん剤治療の給付金を基準給付月額の2倍のⅠ型と、4倍のⅡ型から選択できる!
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        「終身ガン治療保険プレミアムZ」保険料例

        年齢 男性 女性
        25歳 1,360円 1,485円
        30歳 1,605円 1,710円
        35歳 1,910円 1,970円
        40歳 2,335円 2,200円
        50歳 3,640円 2,630円
        《シンプルプラン》
        保険期間・保険料払込期間:終身
        [主契約]抗がん剤治療給付金 月額10万円、自由診療抗がん剤治療給付金Ⅰ型 月額20万円[特約]ガン治療特約、悪性新生物保険料払込免除特約(Z03)、ガン通院特約(Z03)日額5,000円
        ※2022年4月1日現在
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        「がん終身」保険料例

        年齢 男性 女性
        20歳 595円 530円
        30歳 855円 720円
        40歳 1,275円 955円
        50歳 1,930円 1,225円
        60歳 2,880円 1,585円

        保険期間・保険料払込期間:終身
        がん入院給付金日額:5,000円
        がん診断給付金:50万円
        ※2022年3月現在

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        がん保険がもったいない?に関するよくある質問

        公的医療保険でまかなえない部分はどこでしょうか?
        公的医療保険では先進医療を受ける時の治療費は負担されません。最大数百万する治療費が全額自己負担になる可能性があるため注意が必要です。
        がん保険の代わりに医療保険でまかなえますか?
        金額が足りない可能性があります。医療保険は保証範囲が広い分、がん保険ほどまとまったお金は受け取れない可能性が高いです。そのためがん治療に特化したい場合はがん保険の加入をおすすめします。
        がん保険に加入しない場合の注意点を教えてください。
        十分な貯蓄が必要になります。方法は銀行預金・資産運用・財形貯蓄などが考えられるでしょう。生活に必要な金額だけでなく、もしもの事態があったときも家計が崩れない金額を確保しましょう。
        がん保険に加入するのであれば何歳から加入すべきでしょうか。
        個人によって異なります。しかし、がん保険は一度がんに罹患すると加入できなくなる可能性が高いため、心配になる前から加入しておかなければなりません。統計データなどをみながら判断してみてください。
        がん保険の必要性を感じましたが、自分に合ったがん保険がわかりません。
        自分にあった保険がわからない方は「ほけんのぜんぶ」をはじめとする無料相談所を活用することをおすすめします。完全無料で自分にあったがん保険を見つけられるため、安心できますよ。

        まとめ

        「がんになる確率は高くない」「高額療養費制度で医療費が抑えられる」などの理由で、がん保険の加入はもったいないとの声があります。

        50歳までにがんに罹る確率は数%、60歳まででも10%と、若いうちにがんになる確率はあまり高くありません。

        しかし、公的医療保険制度では賄えないケースや保険の効かない高額の治療を諦めなければならないケースもあります。

        掛け捨てになる可能性があるため、高額のがん保険はあまりおすすめしませんが、安い保険料で万一のときの安心が得られるならがん保険も選択肢の1つです。

        医療保険などでがんに対する上乗せ保障があれば、医療保険だけでもいいでしょう。

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