医療保険とは？種類や仕組みを簡単にわかりやすく解説

医療保険というと生命保険会社の保険商品を思い浮かべる人が多いと思いますが、病院にかかった時に使う健康保険（公的医療保険）なども、広い意味で医療保険に該当します。

しかし、「医療保険は生命保険とは何が違うのだろう」「医療保険はどんな種類があるのだろう」といった疑問を抱えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

本記事では医療保険とは何か、生命保険との違いや医療保険の種類について簡単にわかりやすく解説していきます。

この記事は5分程度で読めます。

医療保険とは？

医療保険とは、病気やけがの治療に要した医療費の一部負担を保証するものです。 

小さなけがならば数千円の負担で済むケースもありますが、入院や手術をした場合、数十万円から数百万円の医療費がかかるケースもあります。

医療保険には公的医療保険と私的な医療保険がある

医療保険には、次の2種類があります。

主な公的医療保険は、要件を満たす国民全員が加入する健康保険などの社会保障制度です。

医療保険と生命保険の違い

生命保険とは、人の生死やけが、病気など人体に関わるリスクに備える保険のことです。

定期保険などの死亡リスクに対する保険や、医療保険などの病気やけがのリスクに対する保険、教育費に備える学資保険など、さまざまな保険が該当します。

総合的な保険で、死亡保障や入院保障をセットで準備する方法もありますが、「死亡保障は要らない」「入院保障を上乗せしたい」など個別に準備したいというニーズには医療保険があっています。

公的医療保険とは？民間の医療保険との違い

公的医療保険とは、国や地方公共団体による医療保障のことです。

国による主な医療保険制度は、雇用保険や労働者災害補償保険（以下、労災保険）、健康保険、介護保険、公的年金（国民年金や厚生年金）です。

健康保険の保障内容

業務災害や通勤災害以外の病気やけがに対する公的医療保険として、よく使われるのは健康保険です。

健康保険は職業などによって加入する保険制度が異なります。

主な給付内容は次の通りです。

健康保険の主な給付内容

保険給付	給付の内容
療養費	治療費の7割が健康保険から給付され、自己負担は原則3割（年齢や収入で異なる）
高額療養費	1か月の医療費が高額になり自己負担が一定の限度額を超えた場合、超過部分の還付
出産育児一時金	産科医療補償制度に加入する医療機関等で出産した時、出産費用として子ども1人あたり42万円の一時金※これ以外の医療機関で出産した時には、40.4万円。
埋葬料	死亡時に被保険者に生計を維持されていた人に、申請により5万円の給付金
傷病手当金	病気やけがで療養のため3日以上会社を休んでその間報酬がなければ、4日目以降に給与の2/3相当が支給される（最長1年6か月）※会社員や公務員のみ。自営業者には支給されない
出産手当金	出産のため会社を休んで報酬がなければ、給与の2/3相当が支給される ※会社員や公務員のみ。自営業者には支給されない

参考：全国健康保険協会「健康保険の給付について」

労災保険の保障内容

業務災害や通勤災害によって病気やけがをした場合は健康保険を使えません。

たとえば、病院の窓口で支払う医療費は健康保険が原則3割負担であるのに対し、労災保険では自己負担がありません。

主な給付内容は次の通りです。

労災保険の主な給付内容

保険給付	給付の内容
療養（補償※）給付	治療費が無料（労災病院など）。治療費を支払った場合は還付金
休業（補償）給付	療養のため休業し賃金が支払われないときに、休業4日目から、休業日数などに応じて給付金を支給
障害（補償）給付	所定の障害が残ったとき、程度に応じて年金または一時金を支給
遺族（補償）給付	労災で死亡した場合、遺族に年金または一時金を支給
葬祭料（通勤災害は葬祭給付）	労災で死亡した場合、葬儀を行う者などに一時金を支給
傷病（補償）年金	療養開始から1年6か月経過しても治癒（症状固定）しない場合などに年金が支払われる
介護（補償）給付	障害年金や傷病年金の受給者のうち、所定の介護を受けている人に給付金が支給される

※業務災害のときは給付名に「補償」がつき、通勤災害のときはつかない。
参考：東京労働局「労災保険給付の一覧」

医療保険の加入率

ここからは、民間の医療保険の加入率についてご紹介していきます。

医療保険は大きく分けて7種類ある

公的な医療保険について説明してきましたが、次は生命保険会社などが販売する民間の医療保険についてみていきましょう。

それぞれについて詳しくみていきましょう。

1. 定期医療保険

医療保険の種類を保障期間で分類すると、「定期医療保険」と「終身医療保険」に分類できます。

期間には10年、15年、20年などがあります。

主な特徴は次の通りです。

2. 終身医療保険

定期医療保険に対して次の特徴があります。

今後、医療保険を見直す可能性がある人は、保険料の高い終身医療保険は避けることをおすすめします。

3. 掛け捨て型医療保険

医療保険の種類を解約返戻金や満期返戻金の有無で分類すると、「掛け捨て型医療保険」と「貯蓄型医療保険」に分類できます。

貯蓄型医療保険と比較して、返戻金がない分、保険料が安いのが特徴です。

保険料を一定範囲に抑えるのに適した型といえるでしょう。

4. 貯蓄型医療保険

貯蓄型医療保険とは、途中解約したときや満期になった時に返戻金が戻ってくる医療保険です。

ただし、貯蓄型の医療保険は販売されている商品数が少ないので、保障内容にこだわる場合、適した商品が見つからない可能性もあります。

5. 引受基準緩和型医療保険・無選択医療保険

告知項目が3～4つ程度と少なく、告知項目以外の病気をしていても加入できる可能性があるのが特徴です。

保険会社によって異なりますが、主な告知項目は次の通りです。

リスクの高い人も医療保険に加入できますが、一般の医療保険と比較して保険料は高く、また保障内容が制限されることもあります。

6. がん保険

医療保険の中には、特定の病気に限定した保険があります。

主な保障は次の通りです。

病気はがんに限定されますが、一般の医療保険と比較して手厚い保障が特徴です。

7. 女性保険

女性保険も医療保険の1つです。

女性保険の特徴は、次の通り女性特有の病気に対する保障が手厚いことです。

また、上記以外にも「特定の不妊治療」に対する保障や「正常分娩」に対する保障（入院給付金または出産一時金）が付加された女性保険もあります。

保障内容は保険会社によって異なりますが、一般の医療保険に女性向けの保障を上乗せしているので保険料は高くなりがちです。

保障内容による分類

医療保険を7種類に分類して解説しましたが、保障内容によって分けることもできます。

医療保険の主契約の保障は主に入院給付金と手術給付金ですが、保障内容によって次の通り分類できます。

医療保険の必要性

医療保険には、公的医療保険と民間の保険会社が取り扱っている医療保険のふたつがありますが、「日本は公的医療保険制度が充実しているため、わざわざ民間の医療保険に加入する必要性はない」と考える人もいます。

民間の医療保険の必要性について確認していきましょう。

公的医療保険ではカバーできない費用を補う

公的医療保険制度では、病院などでかかった医療費の自己負担が軽減されており、一般的に3割負担（年齢や所得によっては1割や2割負担）となっています。

また、高額な医療費がかかるときは「高額療養費制度」を利用することで、1か月あたりの医療費の上限額を超えた分は還付してもらうことができます（上限額は年齢や所得によって異なります）。

しかし、公的医療保険制度では、次のような保障対象外になるため自己負担になる医療費もあります。

先進医療費

先進医療とは、厚生労働省が認めた高度な医療技術を用いた治療法で、その技術料は公的医療保険制度の対象外なので全額自己負担となります。

〇参考：中央社会保険医療協議会「令和元年６月３０日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」 

差額ベッド代

差額ベッド代は、入院する際に大部屋ではなく個室や少人数の部屋を利用したときに支払う費用で、公的医療保険制度の対象外なので全額を自己負担しなければなりません。

仮に20日間入院すると差額ベッド代だけで20万円以上支払うことになります。

入院中の食事代など

入院中に病院から提供される食事は、公的医療保険制度の対象外なので全額自己負担となります。

ほかにも、入院に必要な日用品や着替えなど、付き添いやお見舞いの家族の交通費や食事代なども負担する必要があります。

貯蓄を切り崩すのは限界がある

医療保険に加入しない人の中には、「医療費は貯蓄から支払うので民間の医療保険は必要ない」という人もいます。

たしかに、高額な貯蓄のある人であれば、医療費の支払いに困ることはないかもしれません。

貯蓄は、医療費以外でも教育費や住宅ローンの支払いなど、必要になるケースがあります。

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取扱保険会社数	合計：42社 ※1 （生命保険：25社 損害保険：11社 少額短期保険：6社）
主要商品	生命保険/医療保険/がん保険/火災保険/学資保険/個人年金保険/旅行保険/ペット保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
対応地域	全国どこでも可能（離島除く）
オンライン保険相談	対応可能
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おすすめの無料保険相談所2つ目は「マネードクター」です。

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主要商品	生命保険/医療保険/がん保険/火災保険/学資保険/個人年金保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
対応地域	全国どこでも可能（離島除く）
オンライン保険相談	対応可能
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3.保険マンモス

おすすめの無料保険相談所3つ目は「保険マンモス」です。

相談満足度も実績も多くあり、安心して相談ができると定評があります。

取扱保険会社数	提携先による
主要商品	生命保険/医療保険/がん保険/火災保険/学資保険/個人年金保険/旅行保険/ペット保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
対応地域	全国どこでも可能（離島除く）
オンライン保険相談	提携先による
キャンペーン	あり

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4.保険市場

おすすめの無料保険相談所4つ目は「保険市場」です。

取扱保険会社数は国内最大級で、老舗でありながら東証一部上場企業であることで安心感があります。

取扱保険会社数	合計：98社 （生命保険：32社 損害保険：27社 少額短期保険：39社）
主要商品	生命保険/死亡保険/医療保険/がん保険/火災保険/地震保険/学資保険/個人年金保険/就業不能保険/介護保険/自動車保険/その他多数
対応地域	全国どこでも可能（離島除く）
オンライン保険相談	対応可能
キャンペーン	なし

5．保険無料相談ドットコム

おすすめの無料保険相談所5つ目は「保険無料相談ドットコム」です。

取扱保険会社数	合計：38社 （生命保険：21社 損害保険：11社 少額短期保険：6社）
主要商品	学資保険/生命保険/医療保険/がん保険/個人年金保険/介護保険/自動車保険/火災保険/海外旅行保険/ペット保険/自転車保険/損害保険
対応地域	一部対応できない地域あり
オンライン保険相談	対応可能
キャンペーン	あり

無料保険相談所の選び方

無料の保険相談窓口はショッピングモールやテレビCMで見たことがあれど、実際に利用をしたことがないと、何を基準に窓口を選べば良いのか迷ってしまいますよね。

数ある中からあなたに合った保険相談所を見つけるには、以下の項目をチェックするとよいでしょう。

1．保険相談をする場所はどこが良いか

新型コロナウイルスの流行をきっかけに、現在では各社がオンラインでの相談を実施しています。リモート業務の前後や休憩時間はもちろんのこと、お休みの時間などさくっと相談できるので大変好評なサービスです。

わざわざ外出するのは控えたいときも、気軽に自宅で相談ができます。

その他にも、よく利用するショッピングモールや駅の近隣にある店舗での相談ができる「店舗型」や、職場や自宅近くのカフェやファミレスで相談ができる「訪問型」もあります。

2．相談担当者が専門知識を有しているか

無料の保険相談窓口は多くありますが、相談に乗ってくれる担当者はどこも同じではないかと思われがちですが、実は、担当者は相談窓口によって異なることはもちろんのこと、店舗によっても異なります。

保険の相談に乗ってくれる担当者全員がFPをはじめとする資格を持っているとは限りません。FPとは、以下のような幅広い知識を持ち合わせている者を指します。

生命保険への新規加入や見直しも、家計や家族のお金に直結する項目であることから、専門知識を有している担当者のほうが、有益な提案やアドバイスができる可能性が高くなります。

3．取り扱っている保険会社数の多さ

無料の保険相談所のメリットの1つとして、複数の保険会社の商品を比較・検討できるという点が挙げられます。比較できる対象が多いほうが、ご自身や家族により最適な商品が見つかりやすいということに繋がります。

それでもどこにするか迷ったら

どの相談所も、もしも相談に乗ってくれる相談員を代えたい場合は無料で変更することが可能で、違う相談員に再度無料で相談をすることができます。

しかし、できることならば初めから質の良い相談員に担当してもらえると嬉しいですよね。

どの相談所も、担当者はこちらから選ぶことはできないため、まずは相談員が必ずFP資格を所持していると明記している「ほけんのぜんぶ」で相談をすることをおすすめします。

医療保険に関するよくある質問

まとめ

今回の記事では、医療保険とは何か、どんな種類があるのかなど、基本的な情報を簡単にわかりやすく解説しました。

医療保険には、公的医療保険（国民皆保険）と生命保険会社が販売する医療保険があります。日本は「皆保険制度」を採用しており国民は公的医療保険制度で守られていますが、すべてのリスクを公的医療保険だけではカバーできません。

こうしたカバーできない損失を補うのが、生命保険会社が提供する医療保険の役割です。

医療保険にはさまざまな種類があるため選択に迷いますが、公的医療保険でカバーできないリスクは何かを理解することで正しい保険選びが可能になります。