医療保険の保障は日額5000円で十分？入院費を踏まえ徹底解説

「医療保険の入院給付日額は5,000円で十分」という意見がありますが本当なのでしょうか？

実際に病気やケガをしたとき自己負担費用はいくらかかるのか、5,000円で本当に安心できるのか気になっている人は多いはずです。

本記事では、病気やケガで入院した場合にかかる費用を踏まえて、医療保険の入院給付日額が5,000円で十分かどうかを徹底検証します。

この記事は5分程度で読めます。

病気やケガで入院した場合いくらかかる？

まずは病気やケガで入院した場合、具体的にいくらかかるかをみてみましょう。

入院時に自己負担する費用は「治療費の3割」

入院した時の治療費は、健康保険制度が適用されれば全額自己負担になるわけではありません。

また、1か月の自己負担額が高額になった場合は、高額療養費制度の適用申請をすれば、所得に応じて決まる「自己負担限度額」以上の負担はありません。

参考：全国健康保険協会「高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）」

治療費のほか、保険の適用されない費用が加算されるため、入院時に自己負担する費用は次の合計となります。

厚生労働省の調査によると、令和3年7月1日時点における差額ベッド代の平均額は1日あたり6,613円で、入院が長期化すると大きな出費です。

参考：健康保険組合連合会「健保ニュース2022年9月下旬号」

上表は各人数部屋の平均金額ですが、病院によっては差額ベッド代が数万円かかることもあります。

また、入院時に差額ベッド代を徴収する病床数は、調査対象医療機関の総病床数の20.7％でした。すべての入院で差額ベッド代がかかるわけではありません。

1入院あたりの自己負担額の平均は30.2万円

生命保険文化センターの調査によると、1回の入院にかかる費用は次の通りです。

参考：生命保険文化センター「令和4年度　生活保障に関する調査（速報版）」（以下同様）

また、全体の約1/3は10万円未満、約6割は20万円未満で、貯蓄で賄える人も多いでしょう。

しかし、100万円以上かかるケースもあり、経済的負担が大きくなる可能性もあります。

1日あたりの自己負担額の平均は2万700円

次に、1日あたりの自己負担額をみてみましょう。

1日あたりの自己負担額の平均は2万700円です。

全体の約20%は1万円以下、約65%は1万5,000円以下ですが、1日あたり3万円以上かかった人も約19％と相当数います。

１日あたりの自己負担費用と逸失収入の総額は平均2万5,800円

入院によって失った収入を逸失収入と呼びます。前述の自己負担額と合わせて実質的な経済的負担を考えると次の通りです。

1日あたりの自己負担額と逸失収入の総額は平均2万5,800円、逸失収入の平均額は約5,000円です。

総額が2万円以下に収まるのは約半分の人で、残りの半分は2万円以上の経済的負担が発生しています。

医療保険の保障は日額5,000円で十分？

入院時の自己負担額について見てきましたが、医療保険の入院給付日額は5,000円で十分でしょうか。

入院時の自己負担額をすべて医療保険で賄うケース

1日あたりの自己負担額の平均2万700円、逸失収入を合わせた負担額は平均2万5,800円です。これらをすべて医療保険で賄うと仮定すると、入院給付日額5,000円では全然足りません。

前述した生命保険文化センターの調査によると、過去5年間の「入院経験あり」の割合は16.7％に過ぎません。

また、たとえ入院しても全体の約半数は1週間以内の入院で、1か月や2か月を超える入院は1割以下です。

入院時の自己負担額の一部を貯蓄などで賄うケース

入院時の自己負担額が医療保険の給付金だけでは賄えない場合、貯蓄を使って不足分を補うことが一般的です。この際、どれくらいの自己負担額を貯蓄でカバーできるかを基に、医療保険の入院給付日額を設定することが重要です。

次のモデルケースを使って、入院したときの自己負担額を具体的にイメージしてみましょう。

このモデルケースでは、貯蓄で補う必要のある実質的な経済的負担額は次の通りです。

表は横にスライドできます

※上記金額は、医療保険からの給付を入院給付金のみと仮定して計算しています。

こうした情報を踏まえて、次のような方は入院給付日額の増額を検討してみましょう。

• いざという時の貯蓄がほとんどない
• 入院費用のすべてを医療保険で賄いたい
• 自営業者など入院によって収入が途絶える可能性がある

会社員や公務員の場合は、休業しても給与が支給されたり、健康保険から傷病手当金が支給されたりするため、収入の心配は少ない傾向があります。

しかし、自営業者やフリーランスの場合は、入院により収入が途絶えるリスクが高いため、保障額を増やす必要性が高いと言えるでしょう。

保障額を日額5,000円にした場合のメリットとデメリット

入院給付日額を5,000円にした場合のメリットとデメリットについて解説します。

保障額を日額5,000円にした場合のメリット

入院給付日額を5,000円にした場合のメリットは、保険料を安く抑えられることです。

医療保険のほとんどは掛け捨てであるため、入院しなければ支払った保険料は原則戻ってきません。

たとえば、入院給付日額を5,000円の医療保険に5年間加入した場合と10,000円の医療保険に加入した場合の保険料を比較すると次の通りです。

各年齢の男性がA生命保険会社の医療保険に定期タイプ・特約なしで加入したと仮定して試算しました。

表は横にスライドできます

前述の通り、過去5年間に入院経験のある人の割合は13.7％で、9割近い人は直近5年間で入院を経験していないことになります。

保障額を日額5,000円にした場合のデメリット

入院給付日額を5,000円にした場合のデメリットは、実際に入院したときの実質的な経済的負担額が発生することです。

特に、次のケースでは負担は大きくなります。

治療費が高額になったり、入院が長期化したりする可能性の高い生活習慣病などに備えて、特約などで負担をカバーするという選択肢もあります。

保障額を日額10,000円にした場合のメリットとデメリット

入院給付日額を10,000円にした場合のメリットとデメリットは次の通りです。

保障額を日額10,000円にした場合のメリット

入院給付日額を10,000円にした場合、日額5,000円の場合と比較して入院給付金が2倍になるだけではなく、入院一時金や手術給付金も2倍になるケースがあります。

また、手術給付金の給付金額が手術の種類に応じた給付倍率（10倍、20倍、40倍など）で決まる場合、最大40万円の給付を受けられます。

入院が長期化したり、収入が減少したりした場合でも、入院給付日額10,000円なら経済的負担を大幅に抑えることができる可能性があります。

保障額を日額10,000円にした場合のデメリット

入院給付日額を10,000円にした場合のデメリットは、保険料の負担が大きいことです。

前述の保険料シミュレーションでは、医療保険の給付を5年間全く受けなかった場合の保険料負担は、年齢によりますが日額5,000円の人よりも約5万円～約25万円も増えます。

20年、30年以上も入院経験のない人も数多くいるので、特約を少なめにするなど保険料の払い過ぎに注意しましょう。

医療保険の日額に関するよくある質問

まとめ

今回は「本当に入院給付日額は5,000円で十分なの？」と疑問を抱えている人のために、医療保険の入院給付日額が5,000円で十分かどうかを徹底検証しました。

病気などで入院した場合、自己負担となるのは主に次の4つです。

1日あたりの自己負担額の平均は2万700円、逸失収入を合わせた負担額は平均2万5,800円です。自己負担額の全額を医療保険で賄おうとすると、入院給付日額5,000円では全然足りないため、不足分を貯蓄などで賄うことを考えましょう。

入院給付日額を5,000円にした場合、保険料を抑えることができる反面、入院が長期化した場合など実質的な経済的負担額が大きくなるリスクがあります。