保険の加入を検討している人の中には、「病気やケガをしなければ保険料がムダになってしまうし、医療保険はいらないのではないか?」と迷っている方もいるでしょう。
たしかに、日本には公的医療制度がありますし、医療保険に加入しないと本当に後悔するのか疑問ですよね。
そこで本記事では、医療保険に入らないと後悔する5つのケースを紹介し、医療保険に加入した場合と加入しない場合で医療費負担がどう変わるのか深掘りしていきます。
この記事の要点
- 医療保険に入らず後悔する主な理由は「予想以上の自己負担費用が発生すること」や「長期入院による収入減少」です。特に、貯蓄が少ない方や自営業者は大きなリスクを抱えています。
- 医療保険は入院費や先進医療費など、公的保障だけではカバーしきれない部分を補うため、健康なうちに加入しておくのが重要です。
- 自分に合った医療保険を選ぶのが難しい場合、「ほけんのぜんぶ」を利用するのも一つの方法です。専門家が、40社以上の保険からあなたに最適なプランを提案してくれます。
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目次
医療保険に入らないとどうなる?
医療保険に入らないとどうなるのでしょうか?「医療保険はいらない・不要だ」という意見から、本当に不要かどうか深掘りしてみます。
医療保険に入らないとどうなる?
病気やケガによる心理的負担がかかる
「医療保険は元が取れない」と考え、加入を避ける人もいますが、金銭的な損得だけで判断するのは短絡的です。
医療保険に加入していない場合、病気やケガで医療費がかかるたびに全額自己負担となり、経済的な負担が重くなります。
一方で、医療保険に加入していれば、金銭的な心配を軽減できるため、治療に専念しやすく、精神的な負担も軽減できます。
編集部
将来のための貯蓄が減ってしまう
「十分な貯蓄があれば医療保険は不要」と考える人も多いですが、医療費を貯蓄から支払うことには注意が必要です。
たしかに、医療費を負担しても困らなければ問題はありませんが、その後の影響を考えることが大切です。
貯蓄から医療費を支払うということは、その分、貯蓄が減ることを意味します。もしその貯蓄が、次のような目的のために使う予定だったお金であればどうでしょうか?
貯蓄用途が…
- 欲しいものがあって貯めていたお金
- 家族で旅行に行くためのお金
- 子どもの教育資金
- 夫婦の老後資金
編集部
そうでなければ、結局他の目的の貯金に手をつけることになり、結果として貯蓄計画が崩れるリスクがあります。
希望の治療を受けられない可能性がある
医療保険に加入していないと、希望する治療を受けられない可能性があります。
これらの費用は全額自己負担となるため、経済的な理由で希望する治療を受けられない場合があります。
治療が遅れることで回復が難しくなったり、最悪の場合は治療を断念せざるを得なくなることも考えられるでしょう。
医療保険に入らないと後悔する5つのケース
「医療保険に入っておけばよかった」と後悔するとしてよく聞くのが、「病気が発覚したとき」です。
医療保険に入らないと後悔するケースとしてよくあるのが、以下の5つのケースです。
医療保険に入らないと後悔するケース
思っていた以上に自己負担費用がかかってしまった
多くの人が、病気やケガで入院した際、思っていた以上に医療費がかかることに驚きます。
特に高額な治療や手術が必要な場合、医療保険に加入していないと自己負担が大きくなり、経済的な負担を感じることがよくあります。
編集部
入院が長引き収入が減ってしまった
入院が長期間にわたると、治療費だけでなく、収入の減少にも直面するケースが多いです。
医療保険に加入していれば、入院中の収入補償や入院日額給付金が支払われ、生活費の心配を軽減することが可能です。
しかし、未加入の場合は治療費に加え、収入の減少で生活費に困り、経済的なストレスが増してしまう可能性があるでしょう。
編集部
全額自己費用の先進医療を受けられなかった
先進医療の治療費は非常に高額なことが多いです。保険未加入だと費用を全額自己負担しなければならず、経済的な負担は非常に大きくなります。
例えば、先進医療の技術ごとの1件あたりの平均費用は以下の通りです。
- 陽子線治療(がん細胞をピンポイントで攻撃する放射線治療):2,659,010円
- 重粒子線治療(陽子線よりも効果が高いとされる放射線治療):3,135,656円
- 抗悪性腫瘍剤治療における薬剤耐性遺伝子検査(抗がん剤が効くかどうかを判定):37,514円
医療保険に加入していれば、先進医療を受けるための費用をカバーできるケースが多いため、この点で後悔する人も少なくありません。
編集部
医療費で将来のための貯金がなくなってしまった
医療保険に加入していない場合、病気や事故による高額な医療費で貯金を切り崩さなければならない状況に陥ることがあります。
その結果、将来の資産形成に悪影響を及ぼし、「老後の準備資金」や「子どもの教育資金」が足りなくなってしまうことも。こうした事態も、後悔を招くことになります。
医療保険が必要になったときに入れなくなってしまった
若いうちに医療保険に加入しておかないと、年齢や健康状態によっては、後から加入するのが難しくなります。
過去に病歴があったり、現在の健康状態に問題があった場合、新たに保険に加入できないことが多く、その時点で後悔するケースも少なくありません。
編集部
医療保険に入っていたら、どれだけ助かる?
医療保険に加入していれば、入院費用などの大きな医療費負担を軽減できるため、予期せぬ出費を抑えることができます。
ここでは、「入院した場合にかかる費用」と「医療保険の給付でカバーできる費用」について解説します。
入院した場合の平均自己負担額は19.8万円
生命保険文化センターの調査によると、過去5年間に入院した人の自己負担額は平均19.8万円です。内訳は以下のようになっています。
入院時の自己負担額 | 割合 |
---|---|
5万円未満 | 9.4% |
5万円以上~10万円未満 | 26.5% |
10万円以上~20万円未満 | 33.7% |
20万円以上~30万円未満 | 11.5% |
30万円以上~50万円未満 | 10.1% |
50万円以上~100万円未満 | 5.8% |
100万円以上 | 3.0% |
10万円以上~20万円未満の人が最も多く、50万円以上かかる人も約1割いるという結果でした。
これは、公的医療保険制度や高額療養費制度を適用した後の自己負担額に関する調査結果です。
編集部
医療保険の給付でカバーできる入院費用
例えば、日額1万円の医療保険に加入していると、30日間の入院で30万円の給付金が支払われます。入院費用が20万円だった場合、そのほとんどが医療保険でカバーされるため、自己負担額を大幅に減らすことができます。
また、入院日数が長期にわたる場合でも、医療保険があることで、生活費や収入減に対する不安を軽減できる点も大きなメリットです。
編集部
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医療保険に入っていない人は少数派?加入率の推移
医療保険への加入を迷っている方に向けて、医療保険の加入率に関するデータをもとに、現状の傾向や特徴を整理しました。
加入率の変化や年代別の違いを見て、加入を検討する際の参考にしてみてください。
医療保険加入率の推移
年度 | 加入率(%) |
令和4年 | 81.6 |
令和元年 | 86.8 |
平成28年 | 86.5 |
平成25年 | 88.1 |
平成22年 | 87.9 |
参照:公益財団法人 生命保険文化センター「令和4年度生活保障に関する調査」(P76)より
令和4年の調査では、民間保険に加入している人のうち約8割(81.6%)が医療保険に加入していることがわかりました。
編集部
年代・性別ごとの医療保険加入率
年齢 | 男性の加入率(%) | 女性の加入率(%) |
20歳代 | 32.8 | 47.6 |
30歳代 | 68.4 | 72.4 |
40歳代 | 74.9 | 76.2 |
50歳代 | 72.1 | 77.2 |
60歳代 | 75.4 | 77.2 |
参照:公益財団法人 生命保険文化センター「令和4年度生活保障に関する調査」(P71)より
年齢が上がるほど医療保険への加入率は上昇し、50代や60代では特に高い傾向があります。また、女性の加入率が全体的に高いことも特徴です。
これは、医療費の負担に対する不安が高まる年齢層や性別において、医療保険が必要だと感じる人が多いことを示しています。
編集部
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医療保険に入らないと後悔する可能性が高い人
医療保険に入らないと後悔する可能性が高い人の特徴は以下のとおりです。一つでも自分に当てはまる項目があれば検討してみましょう。
医療保険に入らないと後悔する可能性が高い人
貯蓄が少ない人・貯蓄を減らしたくない人
突然の病気やケガで医療費がかかる場合、公的保険でカバーされる部分はありますが、それでも残る自己負担額を貯蓄から出せない、または出したくない人にとって、医療保険は非常に役立ちます。
「医療保険は元が取れないから貯蓄で医療費を賄いたい」と考える人もいるかもしれませんが、貯蓄はすぐにまとまった額を貯めるのは難しいものです。
注意点
例えば、医療費に20万円かかるとしましょう。
- 月に5,000円ずつ貯蓄する場合
- 医療保険に加入して月額5,000円の保険料を払う場合
この2つは、同じではありません。
貯蓄の場合、月に5,000円ずつであれば、20万円を貯めるのに40ヵ月(約3年4ヶ月)かかかります。こつこつ貯蓄している間に入院することになれば、費用が用意できていないことになりますね。
編集部
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自営業者や専業主婦(主夫)
自営業者や専業主婦(主夫)は医療保険に加入しないと、将来大きな後悔をする可能性があります。
日本の公的医療保険(社会保険)は充実していますが、会社員と自営業者、または専業主婦(主夫)では保障内容に大きな違いがあるからです。
つまり、自営業者は病気で働けないことがダイレクトに収入減につながるのです。
また、専業主婦(主夫)も同様に、扶養家族として健康保険に加入していても、傷病手当金の対象外です。
編集部
そのため、自営業者や専業主婦(主夫)にとって医療保険は、生活を守るために欠かせない存在となります。
健康意識を高めたい人
医療保険に加入することは、健康意識を高める一つの方法です。定期的に保険料を支払うことで、自分の健康について考える機会が増え、健康管理を始めるきっかけになるでしょう。
特に「健康増進型」の医療保険では、健康診断の結果に応じて保険料が割引されるため、健康管理に対する意識がさらに高まるはずです。
また、保険会社が提供する健康管理アプリや、医療相談サービスを活用すれば、日々の健康維持に役立つ情報を得られます。
編集部
健康管理はきっかけがないとなかなか始められませんが、医療保険加入がその第一歩になるかもしれません。
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医療保険に入らないで後悔する可能性が低い人
それでは、医療保険に入らないで後悔する可能性が低いのはどういった人でしょうか。すでにお伝えしたような、必要な人の裏返しで考えることができます。
医療保険に入らないで後悔する可能性が低い人
十分な貯蓄がある人
すでに十分な貯蓄があり、しかもその貯蓄は医療費のために使っても問題ないという場合です。
このような場合なら、あらためて医療保険に加入する必要はなく、医療費はそのための貯蓄からまかなえるので、心配はいらないでしょう。
また、掛け捨て型の医療保険は、給付を受けたとしても、それが払込保険料累計額に満たない「元が取れない」状態になることがあります。
編集部
すでに十分な保障がある人
医療保険は、自営業者のように、公的医療保険制度で受けられる保障だけでは不安な人に役立つことをお伝えしました。
逆を言えば、傷病手当金などの保障もある会社員(健康保険加入者)であれば、ある程度の保障は公的保険で準備できていると考え、医療保険は不要とみなすこともできます。
もちろん、公的保険ではカバーされない費用負担などもあるため、そこは貯蓄などでまかなえるという前提です。
医療保険に入らないで後悔する前にプロに相談しよう
医療保険に加入しないことで後悔する可能性について説明しましたが、実際に医療保険の加入を迷っている方も多いでしょう。
特に、健康や生活スタイルに合った最適な保険を選ぶことは簡単ではありません。そんな方におすすめなのが、無料保険相談窓口の利用です。
保険のプロに相談することで、自身や家族に医療保険が本当に必要なのか、どのような保険が最も適しているのかを専門的な視点からアドバイスしてもらえます。
編集部
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ほけんのぜんぶは、プロのファイナンシャルプランナーが一人ひとりのニーズに沿った提案をしてくれるサービスです。
医療保険の必要性は人によって異なりますが、ほけんのぜんぶではファイナンシャルプランナーが丁寧にヒアリングしたうえで医療保険の必要性を判断してくれるため、納得したうえで保険の加入を検討できるでしょう。
また、ニーズにマッチした保険をファイナンシャルプランナーが厳選してくれるため、保険の知識に自信が無い場合でも問題ありません。
そして、ほけんのぜんぶは顧客満足度が高く、日本コンシューマーリサーチの調査では「信頼度」「安心して相談できると思う」「子育て世代のママ・パパにおすすめしたい」の3部門で1位を獲得している※ことも魅力と言えます。
出典:ほけんのぜんぶ
※調査概要:保険相談サービスを扱う10社を対象としたブランド名イメージ調査/ 調査期間:2022年1月11日〜1月13日/ 調査対象:子育て世代の方551名
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出典:マネードクター
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出典:保険マンモス
※保険マンモス自社調べ(集計期間 2015年1月~2015年6月、インターネットによるアンケート調査:回答数3,775)
医療保険に入らないと後悔する?よくある質問
まとめ
今回は医療保険に入らないと後悔するかもしれない理由を徹底解説しました。
日本は公的医療保険制度が充実しているため、金銭面の負担はある程度抑えられています。医療保険は多くが掛け捨て型のため、金銭的な損得だけでいえば「元が取れない」場合があるのも事実です。
だからといって、医療保険がまったく不要と考えるのは早計でしょう。医療費負担がある状況は、心理的にも負担がありますし、医療保険の給付を受けずに貯蓄から医療費が出ていくとなればなおさらです。
医療保険は給付金そのものだけでなく、給付が受けられるという安心感を得られることも大きなメリットです。特に貯蓄額が少ない人や、自営業者のように社会保険の保障が薄い人は役立つ場面があるかもしれません。
編集部
大学卒業後、信用金庫に入社。中立的な立場でお客様目線の営業をしたいという思いから、保険代理店として独立を決意。
保険会社の代理店営業職、保険会社の研修生を経て2020年9月に保険代理店『コミヤ保険サービス』を設立。
保険代理店の実務経験を生かして、執筆業や講師業も行う。
人材派遣会社17年経営したのち、保険代理店に転身後16年従事、2級FP技能士・トータルライフコンサルタント・MDRT成績資格会員2度取得。
ファイナンシャルプランナーとしてライフプランニングや家計診断を通して老後資金の対策、節約術などを提案。
また自らのがん闘病経験をふまえた生きる応援・備えるべき保障の大切さをお伝えしています。
岩手県出身。大学卒業後、銀行、外資系生命保険会社、建設業(企業再生)を経て、ほけんのぜんぶに入社。
保険業界経験歴は18年。岩手県生命保険協会副会長も務める。